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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003R1E

有価証券報告書抜粋 株式会社デジタルプラス 役員の状況 (2014年9月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
代表
取締役社長
菊池誠晃1978年 3月25日2001年10月株式会社サイバーエージェント入社(注)31,464,800
2004年3月同社マネージャー 就任
2005年3月株式会社シーエーキャピタル(現・株式会社サイバーエージェント・ベンチャーズ) 出向
2005年7月当社設立 代表取締役 就任(現任)
取締役経営
本部長
東本和人1974年
5月3日
1998年4月株式会社セプテーニ 入社(注)33,200
2006年8月株式会社ネットエイジグループ(現・ユナイテッド株式会社) 入社
2006年10月同社執行役員経営管理本部長 就任
2008年3月株式会社カプコン 入社
2008年8月株式会社マクロミル 入社
2010年4月当社入社
2010年12月当社取締役 就任(現任)
取締役クラウド
事業部長
熊坂慶太1981年
2月11日
2005年9月株式会社フォーサイド・ドット・コム 入社(注)37,200
2009年4月当社入社
2011年12月当社取締役 就任(現任)
取締役和出憲一郎1953年
4月22日
1976年4月株式会社富士銀行(現・株式会社みずほ銀行)入行(注)324,400
1982年11月インターナショナルコミュニケーションストラテジー(現・株式会社ジェネラルソリューションズ) 設立
代表取締役 就任
2006年12月日本財務翻訳株式会社 設立
代表取締役 就任
2010年12月株式会社オークファン社外取締役 就任(現任)
2013年12月当社取締役 就任(現任)
2014年6月株式会社ロックオン社外取締役 就任(現任)
2014年8月ワイデアンドパートナーズ株式会社 設立
代表取締役 就任(現任)
常勤
監査役
久須美卓三1948年
10月4日
1972年4月株式会社三菱銀行(現・株式会社三菱東京UFJ銀行) 入行(注)48,000
1999年1月株式会社東京三菱銀行(現・株式会社三菱東京UFJ銀行)四谷支店長 就任
2000年11月ミドリ安全株式会社理事 就任
2000年11月ホクヨー株式会社専務取締役 就任
2006年6月当社監査役 就任(現任)
監査役
半谷智之1959年
2月13日
1985年12月富国生命保険相互会社 入社(注)4-
1991年3月日本インベストメント・ファイナンス株式会社(現・大和企業投資株式会社) 入社
2009年4月DSキャピタル事務サービス株式会社代表取締役 就任
株式会社エクストリーム社外監査役 就任(現任)
2011年5月当社監査役 就任(現在)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
監査役大村健1974年
4月27日
1999年4月弁護士登録(第二東京弁護士会)(注)4-
2010年5月株式会社パイプドビッツ社外監査役 就任(現任)
2011年1月フォーサイト総合法律事務所開設 代表パートナー弁護士 就任(現任)
2011年5月当社監査役 就任(現任)
2012年12月モーションビート株式会社(現・ユナイテッド株式会社)社外監査役 就任(現任)
アライドアーキテクツ株式会社社外監査役 就任(現任)
2013年3月株式会社エナリス社外監査役 就任(現任)
2013年10月株式会社レアジョブ社外監査役 就任(現任)
1,507,600

(注) 1.取締役 和出憲一郎は、社外取締役であります。
2.監査役 久須美卓三、半谷智之、大村健は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は2014年12月25日開催の定時株主総会終結の時から、1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の締結の時までであります。
4.監査役の任期は2014年4月18日開催の臨時株主総会終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の締結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30856] S1003R1E)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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