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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004CEQ

有価証券報告書抜粋 GMOリサーチ&AI株式会社 役員の状況 (2014年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役会長熊谷 正寿1963年7月17日生1991年5月 株式会社ボイスメディア(現GMOインターネット株式会社)代表取締役社長
1999年9月 株式会社まぐクリック(現GMOアドパートナーズ株式会社)代表取締役社長
2000年4月 同社取締役
2001年8月 株式会社アイル(現GMOクラウド株式会社)代表取締役会長
2002年3月 当社(旧GMO総合研究所株式会社)取締役会長(現任)
2003年3月 グローバルメディアオンライン株式会社(GMOインターネット株式会社)代表取締役会長兼社長
株式会社アイル(現GMOクラウド株式会社)取締役会長(現任)
2004年3月 株式会社paperboy&co.(現GMOペパボ株式会社)取締役会長(現任)
2004年12月 株式会社カードコマースサービス(現GMOペイメントゲートウェイ株式会社)取締役会長
2007年3月 株式会社まぐクリック(現GMOアドパートナーズ株式会社)取締役会長(現任)
2008年5月 GMOインターネット株式会社代表取締役会長兼社長 グループ代表(現任)
2011年12月 GMOペイメントゲートウェイ株式会社取締役会長兼社長
2012年12月 GMOペイメントゲートウェイ株式会社取締役会長(現任)
(注)3-
代表取締役
社長
内部監査室長細川 慎一1973年2月5日生1996年3月 在エティオピア日本国大使館勤務
1998年4月 同大使館契約期間満了
1998年6月 株式会社ケンウッド入社 コンポーネント事業部事業企画室
2000年4月 同社退社
2000年5月 サンダーバード米国経営大学院 MBA入学
2001年8月 同大学院MBA終了
2001年10月 KPMGコンサルティング株式会社入社 CIM、CRM戦略チーム
2004年11月 同社退社
2005年1月 GMOメディアアンドソリューションズ株式会社入社 事業開発室長
2005年4月 同社取締役
2006年3月 GMOリサーチ株式会社(旧GMOメディアアンドソリューションズ株式会社)代表取締役社長
2006年9月 当社(旧GMO総合研究所株式会社)代表取締役社長(現任)
2008年1月 当社内部監査室室長(現任)
2009年1月 ジャパンマーケットインテリジェンス株式会社代表取締役社長
2010年1月 同社取締役会長
2010年9月 同社代表取締役社長
2012年12月 GMO RESEARCH PTE. LTD. Director(現任)
2013年6月 技慕驛動市場調査(上海)有限公司 董事長(現任)
2013年11月 GMO RESEARCH PRIVATE LIMITED Managing Director(現任)
(注)358,200

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常務取締役ジャパン・マーケット・インテリジェンス事業本部長織戸 恒男1964年5月9日生1988年4月 株式会社丸井入社
1990年12月 同社退社
1991年1月 株式会社矢野経済研究所入社
1998年1月 同社退社
1998年2月 株式会社インフォプラン入社
2007年11月 ユーティルコンサルティング株式会社 代表取締役
2009年3月 当社 アドバイザリーとして参画
2009年9月 ジャパンマーケットインテリジェンス株式会社入社
2010年3月 同社 取締役副社長
2011年3月 当社 取締役
2013年3月 当社常務取締役ジャパン・マーケット・インテリジェンス事業本部長(現任)
(注)33,000
取締役リサーチ事業本部長伊藤 隆司1975年12月26日生1999年4月 株式会社光アルファクス入社
2000年4月 株式会社東芝エンジニアリング出向
2004年6月 株式会社光アルファクス退社
2005年11月 旧GMOリサーチ株式会社(元GMOメディアアンドソリューションズ)入社
2007年2月 当社(旧GMO総合研究所株式会社)営業部マネージャー
2008年2月 当社コンサルティング営業部部長
2011年3月 当社取締役リサーチ事業本部長(現任)
2013年6月 技慕驛動市場調査(上海)有限公司 董事(現任)
(注)36,150
取締役経営管理本部長吉田 浩章1962年6月15日生1987年4月 神鋼コンピュータサービス株式会社(現コベルコシステム株式会社)入社
2001年3月 朝日アーサーアンダーセン株式会社(現プライス ウォーターハウスクーパース株式会社)入社
2012年11月 当社 入社
サービス・プロデュース本部本部長
2013年3月 当社取締役経営管理本部長(現任)
(注)33,000


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役橋本 昌司1967年7月14日生2000年4月 第一東京弁護士会弁護士登録
長谷川俊明法律事務所入所
2004年4月 三井安田法律事務所入所
2004年12月 リンクレーターズ法律事務所(現外国法共同事業法律事務所リンクレーターズ)入所
2006年4月 早稲田大学大学院アジア太平洋研究科非常勤講師
2007年1月 Allen&Gledhill LLP(シンガポール)入所
2007年12月 Linklaters LLP(ロンドン)入所
2008年6月 外国法共同事業法律事務所リンクレーターズ入所
2009年6月 渥美坂井総合法律事務所・外国法共同事業(現 渥美坂井法律事務所・外国法共同事業)入所
2010年12月 同 パートナー(現任)
2011年8月 TLCタウンシップ株式会社(現 東急不動産アクティビア投信株式会社)コンプライアンス委員会 外部委員(現任)
2014年3月 当社 取締役(現任)
(注)3-
常勤監査役田邊 明1945年4月15日生1969年7月 日産自動車株式会社入社
1987年1月 山陽日産モーター株式会社出向 取締役総務部長、販売促進部長
1990年1月 日産自動車株式会社 販売会社支援部経営財務室長
1993年1月 日産プリンス福島販売株式会社出向 取締役管理本部長
1996年7月 日産サニー千葉販売株式会社 取締役管理本部長
1997年7月 日産部品北陸販売株式会社 取締役
1999年7月 日産部品岐阜販売株式会社 取締役総務部長、物流部長
2001年4月 日産部品東海販売株式会社 総務部長
2005年7月 日産部品東海販売株式会社 定年退職
2005年10月 株式会社ワークアウトワールド 顧問
2005年12月 株式会社ワークアウトワールド 監査役
2008年1月 株式会社ワークアウトワールド 監査役退任
2008年2月 当社 顧問
2008年3月 当社 監査役(現任)
2009年1月 ジャパンマーケットインテリジェンス株式会社 監査役
(注)41,500


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役安田 昌史1971年6月10日生2000年4月 公認会計士登録
2000年4月 GMOインターネット株式会社入社
2001年9月 同社 経営戦略室長
2002年3月 同社 取締役
2003年3月 同社 グループ経営戦略担当兼IR担当
同社常務取締役
株式会社アイル(現GMOクラウド)取締役(現任)
2004年3月 同社 管理部門統括・グループ経営戦略・IR担当
2004年12月 株式会社カードコマースサービス(現GMOペイメントゲートウェイ株式会社)監査役(現任)
2005年3月 GMOインターネット株式会社 専務取締役
株式会社paperboy&co.(現GMOペパボ株式会社)監査役(現任)
2006年9月 当社 監査役(現任)
2008年3月 株式会社まぐクリック(現GMOアドパートナーズ株式会社)取締役(現任)
2008年5月 GMOインターネット株式会社 グループ管理部門統括
2011年6月 GMOクリック証券当株式会社 取締役(現任)
2013年6月 GMOインターネット株式会社 グループ代表補佐・グループ管理部門統括
2015年3月 GMOインターネット株式会社 専務取締役 グループ代表補佐・グループ管理部門統括(現任)
(注)4-
監査役浜谷 正俊1969年10月9日生1992年4月 山一證券株式会社入社
1992年8月 ユニバーサルテクノロジー株式会社入社
1998年10月 センチュリー監査法人(現新日本有限責任監査法人)入所
2004年10月 株式会社新生銀行 入社
2005年6月 昭和リース株式会社監査役
2005年6月 株式会社ワイエムエスシックス 監査役
2010年7月 株式会社清新FAS代表取締役
2010年10月 東京国税不服審判所に出向 国税審判官任官
2013年1月 株式会社清新FAS代表取締役(現任)
2014年3月 当社 監査役(現任)
(注)4-
71,850
(注)1.取締役 熊谷 正寿及び橋本 昌司は、社外取締役であります。
2.監査役 安田 昌史及び浜谷 正俊は、社外監査役であります。
3.2015年3月18日開催の定時株主総会終結の日から、2015年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
4.2015年3月18日開催の定時株主総会終結の日から、2017年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30857] S1004CEQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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