有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002DIJ
東北特殊鋼株式会社 研究開発活動 (2014年3月期)
事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社グループの研究開発活動は、東北大学とその附属研究所をはじめ、全国の国公立研究機関並びにユーザーとの密接な協力体制の下に推進しております。
当連結会計年度における研究開発活動をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
(1)特殊鋼事業
①特殊鋼分野
次世代産業に対応する材料開発として、燃料電池などで使われる水用電磁弁等のコア用材料として期待される高耐食快削電磁ステンレス鋼の開発に成功し、お客様での評価用サンプルの提供を開始しました。当社オンリーワン技術である高硬度電磁ステンレス鋼についても、用途展開による更なる売上拡大を図るべく、お客様のニーズによりマッチする製造プロセスや材料開発を進めております。
また、磁性材料の主要用途のひとつであるソレノイドでは、一般に小型高効率化のために可動コアを収容する磁性材料でできたパイプの一部を非磁性化します。この磁性/非磁性二機能化工程を簡易にする新手法の開発を進めており、展示会等で試作品が好評を得ております。
特殊合金の分野でも、振動発電やセンサーへの応用が期待される新しい磁歪材料の開発に成功し、連携する大学や企業での用途開発が進められています。
②熱処理加工分野
表面改質技術については、金型や切削刃物にますます高寿命が求められていることから、PVDにおいて金型と切削刃物を対象として要求される膜特性を解析し、凝着摩耗の改善や耐酸化性の向上などそれぞれの用途にあった2種類の新しい膜種を開発しました。国内自動車メーカーの一次サプライヤーより認定を得る等、客先評価も高く、今後は拡販に注力していきます。
真空浸炭処理は従来のガス浸炭と比較し、高温短時間処理が可能で、粒界酸化がなく表面が清浄な処理が可能です。また細穴、止まり穴など複雑形状でも浸炭可能で弊社でも自動車部品へ採用されています。自動車部品への採用にあたり、非浸炭部分を作るための防炭技術の開発も並行して行い、指定箇所のみを浸炭した部品の供給が可能となりました。今後、さらに部品用途への商品化を進めてまいります。
熱圧着技術については、寸法精度・接合性等の品質信頼性を高めてきております。難形状製品、非鉄や特殊材料の製品の接合技術開発も進めるとともに、製品の大型化への対応、組み立ての自動化など量産技術の開発を進めております。
当連結会計年度における研究開発費は109,642千円であります。
(2)不動産賃貸事業
研究開発活動は行っておりません。
当連結会計年度における研究開発活動をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
(1)特殊鋼事業
①特殊鋼分野
次世代産業に対応する材料開発として、燃料電池などで使われる水用電磁弁等のコア用材料として期待される高耐食快削電磁ステンレス鋼の開発に成功し、お客様での評価用サンプルの提供を開始しました。当社オンリーワン技術である高硬度電磁ステンレス鋼についても、用途展開による更なる売上拡大を図るべく、お客様のニーズによりマッチする製造プロセスや材料開発を進めております。
また、磁性材料の主要用途のひとつであるソレノイドでは、一般に小型高効率化のために可動コアを収容する磁性材料でできたパイプの一部を非磁性化します。この磁性/非磁性二機能化工程を簡易にする新手法の開発を進めており、展示会等で試作品が好評を得ております。
特殊合金の分野でも、振動発電やセンサーへの応用が期待される新しい磁歪材料の開発に成功し、連携する大学や企業での用途開発が進められています。
②熱処理加工分野
表面改質技術については、金型や切削刃物にますます高寿命が求められていることから、PVDにおいて金型と切削刃物を対象として要求される膜特性を解析し、凝着摩耗の改善や耐酸化性の向上などそれぞれの用途にあった2種類の新しい膜種を開発しました。国内自動車メーカーの一次サプライヤーより認定を得る等、客先評価も高く、今後は拡販に注力していきます。
真空浸炭処理は従来のガス浸炭と比較し、高温短時間処理が可能で、粒界酸化がなく表面が清浄な処理が可能です。また細穴、止まり穴など複雑形状でも浸炭可能で弊社でも自動車部品へ採用されています。自動車部品への採用にあたり、非浸炭部分を作るための防炭技術の開発も並行して行い、指定箇所のみを浸炭した部品の供給が可能となりました。今後、さらに部品用途への商品化を進めてまいります。
熱圧着技術については、寸法精度・接合性等の品質信頼性を高めてきております。難形状製品、非鉄や特殊材料の製品の接合技術開発も進めるとともに、製品の大型化への対応、組み立ての自動化など量産技術の開発を進めております。
当連結会計年度における研究開発費は109,642千円であります。
(2)不動産賃貸事業
研究開発活動は行っておりません。
事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01245] S1002DIJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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