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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004FTU

有価証券報告書抜粋 株式会社ジェネレーションパス 役員の状況 (2014年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


役 名職 名氏 名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表
取締役
岡本 洋明1964年
4月1日
1986年4月日本信販㈱ 入社(注)2579,800
2000年12月ソフトブレーン㈱取締役就任
2002年1月当社設立 代表取締役社長就任(現任)
2008年6月㈱丸八真綿 監査役就任
2011年11月㈱丸八真綿 取締役就任
2012年4月㈱丸八ホールディングス 取締役就任
取締役アライ
アンス
チーム
リーダー
久野 貴嗣1978年
10月1日
2001年4月㈱CSK 入社(現SCSK㈱)(注)2198,400
2004年3月当社 取締役就任(現任)
2006年4月㈱トリプルダブル
取締役就任
2008年3月浜交マリーン㈱ 取締役就任
2010年6月浜松交通㈱
監査役就任 (現任)
2013年1月当社 アライアンスチームリーダー(現任)
2013年3月浜交マリーン㈱
監査役就任 (現任)
取締役システムチーム
リーダー
桐原 幸彦1978年
9月19日
2003年4月ソニー㈱ 入社(注)268,400
2006年4月㈱トリプルダブル設立 代表取締役社長就任
2013年1月当社 取締役就任(現任)
2013年1月当社 システムチームリーダー(現任)
2013年4月㈱トリプルダブル
取締役就任(現任)
取締役管理本部リーダー鈴木 智也1978年
11月16日
2003年10月監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ) 入社(注)268,400
2006年6月㈱トリプルダブル
取締役就任
2013年1月当社 取締役就任(現任)
2013年1月当社 管理本部リーダー(現任)
常勤
監査役
粕谷 達也1979年
8月22日
2000年4月㈱アクトファースト 入社(注)3
2005年5月㈱ダナック 入社
2007年4月当社 入社
2013年4月当社 監査役就任(現任)




役 名職 名氏 名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役次廣 秀成1962年
4月14日
1986年4月日本勧業角丸証券㈱(現みずほ証券)入社(注)3
1998年8月ロスチャイルドアセットマネージメント 入社
1999年1月㈱第一生命保険エージェンシー 入社
2000年1月㈱光通信 入社
2001年1月国際証券㈱(現三菱UFJモルガン・スタンレー証券㈱)入社
2003年8月㈱アジアビジネスコンサルティング設立 代表取締役就任(現任)
2013年4月当社 監査役就任(現任)
監査役内山 和久1972年
2月20日
1995年6月東京金融先物取引所(現株式会社東京金融取引所)入社(注)3
2001年12月太田昭和監査法人(現 新日本有限責任監査法人)入社
2003年1月㈱マングローブ 入社
2006年10月監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ) 入社
2007年8月公認会計士内山和久事務所設立(現任)
2013年4月当社 監査役就任(現任)
915,000

(注)1.監査役 次廣 秀成 及び 監査役 内山 和久 は、社外監査役であります。
2.任期は、2014年6月2日開催の臨時株主総会終結の時から2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.任期は、2014年6月2日開催の臨時株主総会終結の時から2017年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、社外監査役の補欠監査役として中山隆一郎を選任しております。
補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数(株)
中山 隆一郎1970年8月29日2001年10月監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)入社-
2008年2月公認会計士中山隆一郎事務所設立(現任)
2012年3月ソルーシア・ジャパン株式会社 監査役就任(現任)


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30881] S1004FTU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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