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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10050SE

有価証券報告書抜粋 株式会社エムケイシステム 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性1名 (役員のうち女性の比率11.1%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
三宅登1955年2月26日生1980年4月東芝ビジネスコンピュータ株式会社(現 東芝ソリューション販売株式会社)入社(注3)169,750
1990年4月株式会社エムケイ情報システム(現 当社)入社
1991年3月当社代表取締役社長(現任)
取締役経営企画室長朝倉嘉嗣1945年8月8日生1968年4月株式会社東芝入社(注3)15,000
1995年4月東芝情報機器株式会社出向
1999年4月同社転籍
2002年4月東芝関西アイエス株式会社
代表取締役社長
2004年4月関東東芝情報機器株式会社(現 関東東芝情報機器システム株式会社)代表取締役社長
2005年9月当社入社
当社取締役
2009年4月当社 取締役経営企画室長(現任)
取締役技術一部長中村一三1948年12月12日生1968年12月日本ソフトウエア株式会社入社(注3)14,000
1972年8月株式会社ソーシアルサイエンスラボラトリ(現 株式会社富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ)入社
1974年10月日本応用システム株式会社入社
1982年10月日本総合システム株式会社入社
2000年4月株式会社ヒューマック 常務取締役
2004年10月当社入社技術部長
2005年4月当社取締役技術部長
2009年4月当社 取締役技術一部長(現任)
取締役管理部長宮本妙子1961年5月25日生1981年4月株式会社河合楽器製作所入社(注3)9,650
1984年7月株式会社大阪トスバック(現 東芝ソリューション販売株式会社)入社
1990年10月株式会社エムケイ情報システム(現 当社)入社
2006年4月当社管理部長
2006年10月当社 取締役管理部長(現任)
取締役技術二部長荒木正暢1964年11月9日生1989年4月日本エス・イー株式会社(現 ネクストウェア株式会社)入社(注3)4,000
2008年7月当社入社技術部長
2009年4月当社技術二部長
2009年6月当社 取締役技術二部長(現任)
取締役野村公平1948年5月12日生1975年4月弁護士登録(注3)
中安法律事務所入所
1977年4月西川・野村法律事務所(現 野村総合法律事務所)設立(現任)
1999年4月大阪弁護士会副会長
2000年3月同会 副会長退任
2004年6月アルインコ株式会社 監査役(現任)
2007年2月当社 監査役
2015年6月当社 取締役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役
(常勤)
佐藤勝義1960年4月5日生1981年4月スポーツ振興株式会社 入社(注4)2,000
1986年2月株式会社第一教研(現 株式会社ウィザス) 入社
2000年3月株式会社トリドール 入社
2005年1月株式会社パワーマネージメント
入社
2007年9月株式会社ナガオカ 入社
2011年6月株式会社なんつね 入社
2014年3月当社入社
2014年6月当社 監査役(現任)
監査役石川勝啓1954年7月8日生1977年4月神吉会計事務所入所(注4)
1979年8月村方武久税理士事務所入所
1982年5月石川勝啓税理士事務所設立(現任)
2008年6月当社 監査役(現任)
監査役渡部 靖彦1952年7月25日生1975年12月監査法人中央会計事務所大阪事務所入所(注4)
1982年8月公認会計士登録
2008年7月監査法人浩陽会計社代表社員
2011年6月ペガサス監査法人(現ひびき監査法
人)パートナー(現任)
2013年6月株式会社ケー・エフ・シー監査役
(現任)
2015年6月当社 監査役(現任)
214,400

(注) 1.取締役 野村 公平は、社外取締役であります。
2.監査役 石川 勝啓及び渡部 靖彦は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30993] S10050SE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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