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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003OD6

有価証券報告書抜粋 株式会社CRI・ミドルウェア 役員の状況 (2014年9月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役会長
(代表取締役)
古川 憲司1956年2月24日生1978年4月コンピューターサービス株式会社[現SCSK株式会社]入社注284,000
1987年9月同社 管理本部人事労務部門長
1991年9月株式会社CSK総合研究所 出向
2000年2月同社 取締役 総務部長
2001年8月当社取締役
2010年3月当社代表取締役社長
2013年4月当社代表取締役会長(現任)
取締役社長
(代表取締役)
押見 正雄1963年2月15日生1987年4月株式会社CSK総合研究所 入社注2131,400
1997年10月同社 マルチメディア研究室 マネージャー
2002年8月当社へ出向
2003年4月当社取締役
2007年4月当社専務取締役
2008年6月当社代表取締役専務
2013年4月当社代表取締役社長(現任)
取締役第3事業
ユニット長
鈴木 泰山1963年12月1日生1987年4月株式会社CSK総合研究所 入社注226,200
2001年8月当社へ出向
2004年7月当社へ転籍 営業部長
2010年3月
2013年4月
当社取締役
当社取締役 第3事業ユニット長(現任)
取締役第2事業
ユニット長
松下 操1963年1月18日生1987年4月株式会社CSK総合研究所 入社注241,000
2002年8月当社へ出向
2004年7月当社へ転籍 研究開発部長
2007年4月当社執行役員 研究開発部長
2012年12月
2013年4月
当社取締役
当社取締役 第2事業ユニット長(現任)
取締役コーポレート本部長田中 克己1966年10月21日生1989年4月株式会社CSK[現SCSK株式会社]入社注210,000
1993年10月株式会社セガ・エンタープライゼス[現 株式会社セガ]入社
2001年4月株式会社アルブレイン 取締役
2008年3月株式会社AQインタラクティブ 入社
2010年2月同社執行役員 事業企画部長
2011年10月株式会社マーベラスAQL[現 株式会社マーベラス]執行役員
デジタルコンテンツ事業部 副事業部長
2013年4月当社執行役員 コーポレート部門長
2013年12月当社取締役 コーポレート本部長(現任)
常勤監査役片山 勝博1951年5月26日生1977年4月コンピューターサービス株式会社[現SCSK株式会社]入社注3-
1986年3月株式会社CSK総合研究所 出向 経理課長
1998年8月CSKネットワークシステムズ株式会社 出向
2002年6月株式会社クオカード 出向 常勤監査役
2005年10月同社 業務管理部長
2013年12月当社常勤監査役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役内田 実1948年4月10日生1974年4月弁護士登録(第一東京弁護士会)注3-
1998年4月虎ノ門南法律事務所設立
2013年12月当社監査役(現任)
兼任状況
2008年6月ネットワンシステムズ株式会社 社外監査役
2014年6月株式会社博報堂DYホールディングス 社外監査役
監査役金成 壽及1951年12月23日生1975年4月株式会社住友銀行[現 株式会社三井住友銀行]入行注3-
1997年1月同行 府中支店長
2003年2月株式会社セガ 出向 コーポレート本部 理事
2004年2月同社 転籍 CS総合管理部 参事
2004年4月Sega Amusements U.S.A., Inc. 取締役CFO
2008年8月株式会社セガ 事業支援部 参事(現任)
2009年12月当社監査役(現任)
292,600
(注)1.監査役 片山勝博、内田実及び金成壽及は、社外監査役であります。
2.2014年12月16日開催の定時株主総会終結の時から、2015年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.2014年8月5日開催の臨時株主総会終結の時から、2017年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30996] S1003OD6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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