マークラインズ株式会社 役員の状況 (2014年12月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数(株)
代表取締役社長	-	酒井 誠	1954年1月27日生	1977年4月	日産自動車株式会社入社	(注)2	480,000
				1990年5月	イリノイ大学経営大学院修士号取得
				1991年10月	日本アジア投資株式会社入社
				1999年3月	日本デルファイ・オートモーティブシステムズ株式会社入社
				2000年3月	株式会社ネットライダーズ・デイトナ代表取締役社長
				2001年1月	当社設立 代表取締役社長(現任)
				2004年9月	麦柯莱依斯信息咨詢(上海)有限公司 執行董事(現任)
				2011年5月	MarkLines North America, Inc. 代表取締役社長
				2012年5月	MarkLines North America, Inc. 取締役(現任)
				2013年7月	MarkLines (Thailand) Co., Ltd. 取締役(現任)
取 締 役	営業部長	安枝 和三	1963年5月18日生	1986年4月	日本電気情報サービス(現 NECネクサソリューションズ)株式会社入社	(注)2	4,000
				2000年11月	株式会社モスインスティテュート入社
				2004年10月	当社入社
				2007年9月	当社営業部長
				2007年9月	当社取締役営業部長(現任)
取 締 役	調査部長	雪嶋 薫	1973年1月18日生	1993年4月	エーザイ株式会社入社	(注)2	20,000
				1999年12月	東京大学生産技術研究所入所
				2001年5月	当社入社
				2008年4月	当社調査部長
				2010年3月	当社取締役調査部長(現任)
取 締 役	管理部長	鵜池 康代	1966年3月4日生	1986年4月	リコーエレメックス株式会社入社	(注)2	-
				2007年5月	ジーエスアイ・グループ・ジャパン株式会社入社
				2010年3月	フィッシャープレサイスジャパン株式会社入社
				2010年10月	株式会社キャプテンインダストリーズ入社
				2012年4月	当社入社
				2014年1月	当社管理部長
				2014年3月	当社取締役管理部長(現任)
常勤監査役	-	麻生 成徳	1942年1月27日生	1965年4月	日産自動車株式会社入社	(注)3	36,000
				1992年1月	同社 国際調達部長
				1994年6月	日産トレーディング株式会社 常務取締役
				1997年10月	ITT Automotive Japan 代表取締役社長
				1999年3月	Continental Teves Japan 代表取締役社長
				2004年2月	当社顧問
				2006年3月	当社常勤監査役(現任)
監 査 役	-	松田 修一	1943年10月1日生	1973年12月	監査法人サンワ事務所 (現 有限責任監査法人トーマツ)入所	(注)3	-
				1991年4月	早稲田大学アジア太平洋研究センター教授
				1998年4月	早稲田大学大学院(MBA)教授
				2004年12月	日本ベンチャー学会会長
				2007年4月	早稲田大学大学院商学研究科(ビジネス専攻)教授
				2012年4月	早稲田大学名誉教授(現任)
				2014年3月	当社監査役(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数(株)
監 査 役	-	末繁 英雄	1948年4月2日生	1972年4月	株式会社三和銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行	(注)3	-
				1997年5月	同行 国際金融部長
				1998年4月	同行 ストラクチャード・ファイナンス部長
				2000年2月	カナダ三和銀行 頭取
				2002年7月	株式会社ジェーシービー 国際本部副本部長
				2003年6月	同社 取締役国際本部副本部長兼株式会社ジェーシービー・インターナショナル 代表取締役副社長
				2004年6月	株式会社ジェーシービー・トラベル代表取締役社長
				2007年4月	財団法人三菱UFJ技術育成財団 (現 公益財団法人 三菱UFJ技術育成財団) 常務理事・事務局長
				2011年3月	当社監査役(現任)
計							540,000

(注) 1.監査役 松田修一及び末繁英雄は、社外監査役であります。
2.取締役の任期は、2014年8月22日開催の臨時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度の内最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
3.監査役の任期は、2014年8月22日開催の臨時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度の内最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。