有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10050M3
メタウォーター株式会社 役員の状況 (2015年3月期)
男性13名 女性 0名 (役員のうち女性の比率 0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
代表取締役 会長 | ― | 松木 晴雄 | 1949年6月8日 | 1972年3月 | 日本碍子㈱ 入社 | (注)3 | 500 |
2003年6月 | 同社 常務取締役 | ||||||
2006年6月 | 同社 取締役 専務執行役員 | ||||||
2007年4月 | ㈱NGK水環境システムズ 代表取締役社長 | ||||||
2008年4月 | 当社 代表取締役社長 | ||||||
2011年6月 | 当社 代表取締役会長(現任) | ||||||
代表取締役 社長 | ― | 木田 友康 | 1950年10月19日 | 1974年4月 | 富士電機製造㈱ 入社 | (注)3 | 500 |
2004年6月 | 富士電機システムズ㈱ 取締役 | ||||||
2005年6月 | 富士電機総設㈱ 代表取締役社長 | ||||||
2009年10月 | 富士古河E&C㈱ 代表取締役副社長 | ||||||
2011年6月 | 当社 代表取締役社長(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社 執行役員社長(現任) | ||||||
取締役 | 営業本部長 METAWATER USA,INC. 取締役社長 | 福島 一郎 | 1957年4月26日 | 1980年4月 | 富士電機製造㈱ 入社 | (注)3 | 300 |
2007年4月 | 富士電機水環境システムズ㈱ 常務取締役 | ||||||
2008年4月 | 当社 常務取締役 当社 営業本部長(現任) | ||||||
2014年9月 | METAWATER USA,INC.取締役社長(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社 取締役(現任) | ||||||
当社 執行役員専務(現任) | |||||||
取締役 | 経営企画本部長 輸出管理室長 | 中村 靖 | 1957年10月28日 | 1981年4月 | 富士電機製造㈱ 入社 | (注)3 | 100 |
2008年4月 | 当社 取締役(現任) 当社 エンジニアリング本部副本部長 | ||||||
2012年4月 | 当社 サービスソリューション本部長 | ||||||
2014年4月 | 当社 経営企画本部長(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社 執行役員常務(現任) 当社 輸出管理室長(現任) | ||||||
取締役 | プラントエンジニアリング事業本部長 | 西尾 晃 | 1957年1月2日 | 1982年3月 | 日本碍子㈱ 入社 | (注)3 | 100 |
2008年4月 | 当社 エンジニアリング本部 技術管理部長 | ||||||
2012年4月 | 当社 経営企画本部副本部長 | ||||||
2012年6月 | 当社 取締役(現任) | ||||||
2013年6月 | 当社 事業戦略本部長 | ||||||
2015年6月 | 当社 執行役員常務(現任) 当社 プラントエンジニアリング事業本部長(現任) | ||||||
取締役 | 調達センター長 | 加藤 明 | 1957年9月3日 | 1980年3月 | 日本碍子㈱ 入社 | (注)3 | 100 |
2008年4月 | 当社 エンジニアリング本部 調達部長 | ||||||
2011年10月 | 当社 調達センター長(現任) | ||||||
2013年6月 | 当社 取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社 執行役員常務(現任) | ||||||
取締役 | ― | 坂部 進 | 1958年8月15日 | 1981年3月 | 日本碍子㈱ 入社 | (注)3 | ― |
2007年6月 | 同社 執行役員 | ||||||
2010年6月 | 同社 取締役執行役員 | ||||||
2011年4月 | 同社 取締役常務執行役員(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社 社外取締役(現任) | ||||||
取締役 | ― | 松本 淳一 | 1960年3月26日 | 1982年4月 | 富士電機製造㈱ 入社 | (注)3 | ― |
2010年6月 | 富士電機ホールディングス㈱ 取締役 | ||||||
2011年4月 | 富士電機㈱ 取締役 | ||||||
2011年4月 | 同社 執行役員(現任) | ||||||
2012年6月 | 同社 取締役 退任 | ||||||
2013年6月 | 同社 取締役(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社 社外取締役(現任) | ||||||
取締役 | ― | 末 啓一郎 | 1957年7月27日 | 1984年4月 | 弁護士登録(第一東京弁護士会所属) | (注)3 | ― |
1989年1月 | 松尾綜合法律事務所入所 | ||||||
1995年10月 | ニューヨーク州弁護士登録 | ||||||
2003年6月 | 日本信号㈱ 社外監査役(現任) | ||||||
2009年6月 | ブレークモア法律事務所 パートナー弁護士(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社 社外取締役(現任) | ||||||
2014年6月 | 日本発条㈱ 社外監査役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
常勤監査役 | ― | 伊藤 隆司 | 1955年10月18日 | 1976年3月 | 日本碍子㈱ 入社 | (注)4 | 100 |
2007年4月 | ㈱NGK水環境システムズ 取締役 | ||||||
2008年4月 | 当社 取締役 当社 経営戦略室長 | ||||||
2012年4月 | メタウォーターサービス㈱ 代表取締役社長 | ||||||
2013年6月 | 当社 常勤監査役(現任) | ||||||
常勤監査役 | ― | 加藤 昌彦 | 1957年6月2日 | 1980年4月 | 富士電機製造㈱ 入社 | (注)4 | 100 |
2009年4月 | 富士電機システムズ㈱ 取締役 | ||||||
2010年4月 | 同社 執行役員常務 | ||||||
2012年4月 | 当社 経営企画本部長 | ||||||
2012年6月 | 当社 取締役 | ||||||
2014年4月 | 当社 CSR本部長 | ||||||
2015年4月 | 当社 経営企画本部 副本部長 | ||||||
2015年6月 | 当社 常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 植村 公彦 | 1958年11月15日 | 1987年4月 | 弁護士登録(大阪弁護士会) 御堂筋法律事務所(現弁護士法人御堂筋法律事務所)入所(現任) | (注)4 | ― |
2007年6月 | ㈱不動テトラ 社外監査役(現任) | ||||||
2013年6月 | 当社 社外監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 瀧本 和男 | 1955年11月13日 | 1978年11月 | 監査法人朝日会計社(現あずさ監査法人) 入社 | (注)4 | ― |
1988年10月 | 滝本会計事務所(現東京九段会計事務所) 開設(現任) | ||||||
2007年6月 | ㈱バイテック 社外取締役(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社 社外監査役(現任) | ||||||
計 | 1,800 |
(注) 1.取締役 坂部進、松本淳一、末啓一郎は、社外取締役であります。
2.監査役 植村公彦、瀧本和男は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2015年6月22日開催の定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結時の時までであります。
但し、補欠又は増員のため選任された取締役の任期は、他の在任取締役の任期満了の時までとする旨、定款に定めております。
4.監査役 伊藤隆司、植村公彦、瀧本和男の任期は、2014年6月30日開催の定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
監査役 加藤昌彦の任期は、2015年6月22日開催の定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
任期の満了前に退任した監査役の補欠として選任された監査役の任期は、退任した監査役の任期の満了する時までとする旨、定款に定めております。
5.当社では、経営の意思決定の迅速化、業務執行に対する監督機能の強化及び責任の明確化を図るために、2015年6月22日より執行役員制度を導入しております。
執行役員は11名で、取締役を兼務していない執行役員は次のとおりです。
氏名 | 職名 |
奥田 昇 | サービスソリューション事業本部長 |
清水 誠 | サービスソリューション事業本部 CE事業部長 メタウォーターテック㈱ 代表取締役社長 |
酒井 雅史 | サービスソリューション事業本部 PPP事業部長 |
初又 繁 | CSR推進室長 |
中村 英二 | メタウォーターサービス㈱ 代表取締役社長 |
山口 賢二 | 事業戦略本部長 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31064] S10050M3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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