有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10029QB
東京製鐵株式会社 提出会社の経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第96期 | 第97期 | 第98期 | 第99期 | 第100期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (百万円) | 105,670 | 148,956 | 166,791 | 137,261 | 139,031 |
経常利益 又は経常損失(△) | (百万円) | △2,910 | △9,095 | △11,193 | △16,265 | 3,170 |
当期純利益 又は当期純損失(△) | (百万円) | △6,785 | △10,425 | △14,273 | △146,609 | 2,315 |
持分法を適用した場合 の投資利益 又は投資損失(△) | (百万円) | △259 | ― | ― | ― | ― |
資本金 | (百万円) | 30,894 | 30,894 | 30,894 | 30,894 | 30,894 |
発行済株式総数 | (株) | 155,064,249 | 155,064,249 | 155,064,249 | 155,064,249 | 155,064,249 |
純資産額 | (百万円) | 247,833 | 235,781 | 220,637 | 73,452 | 76,330 |
総資産額 | (百万円) | 344,300 | 313,202 | 309,498 | 139,988 | 148,650 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,663.56 | 1,582.68 | 1,481.03 | 493.05 | 512.37 |
1株当たり配当額 (1株当たり中間配当額) | (円) | 10.00 | 8.00 | 5.00 | 2.00 | 2.00 |
(5.00) | (5.00) | (3.00) | (2.00) | (0.00) | ||
1株当たり当期純利益 金額又は1株当たり 当期純損失金額(△) | (円) | △45.55 | △69.98 | △95.81 | △984.12 | 15.54 |
潜在株式調整後1株 当たり当期純利益金額 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 72.0 | 75.3 | 71.3 | 52.5 | 51.3 |
自己資本利益率 | (%) | △2.7 | △4.3 | △6.3 | △99.7 | 3.1 |
株価収益率 | (倍) | ― | ― | ― | ― | 35.6 |
配当性向 | (%) | ― | ― | ― | ― | 12.9 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △5,266 | 6,601 | 8,942 | △3,174 | △2,601 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △74,777 | △35,619 | △12,527 | 10,482 | △3,775 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 17,766 | 8,511 | 4,106 | △5,598 | △1 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 50,267 | 29,713 | 30,148 | 31,914 | 25,577 |
従業員数 | (名) | 1,055 | 1,014 | 1,003 | 986 | 964 |
(注)1売上高には、消費税等は含まれていない。
2当社は連結財務諸表を作成していないので「最近5連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移」については、記載していない。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載していない。第96期、第97期、第98期及び第99期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載していない。
4 第96期、第97期、第98期及び第99期の株価収益率及び配当性向については、当期純損失を計上しているため記載していない。
5従業員数は就業人員数を表示している。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01261] S10029QB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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