有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10027U1
朝日工業株式会社 提出会社の経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第19期 | 第20期 | 第21期 | 第22期 | 第23期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (百万円) | 36,395 | 37,919 | 40,874 | 37,690 | 40,870 |
経常利益又は経常損失 (△) | (百万円) | 1,867 | △809 | △66 | △1,394 | △835 |
当期純利益又は当期 純損失(△) | (百万円) | 971 | △846 | △233 | △1,841 | △11,174 |
資本金 | (百万円) | 2,190 | 2,190 | 2,190 | 2,190 | 2,190 |
発行済株式総数 | (千株) | 72 | 72 | 72 | 72 | 7,200 |
純資産額 | (百万円) | 19,350 | 17,958 | 17,244 | 15,047 | 3,648 |
総資産額 | (百万円) | 37,888 | 39,044 | 40,777 | 39,201 | 25,103 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,764.36 | 2,565.50 | 2,463.57 | 2,149.58 | 521.24 |
1株当たり配当額 (うち1株当たり中間配当額) | (円) | 7,500.00 | 7,000.00 | 7,000.00 | 7,000.00 | ― |
(3,000.00) | (3,000.00) | (3,000.00) | (3,000.00) | (―) | ||
1株当たり当期純利益 金額又は1株当たり当期 純損失金額(△) | (円) | 138.82 | △120.91 | △33.35 | △263.11 | △1,596.39 |
潜在株式調整後1株 当たり当期純利益金額 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 51.1 | 46.0 | 42.3 | 38.4 | 14.5 |
自己資本利益率 | (%) | 5.1 | △4.5 | △1.3 | △11.4 | △119.5 |
株価収益率 | (倍) | 13.2 | ― | ― | ― | ― |
配当性向 | (%) | 54.0 | ― | ― | ― | ― |
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (人) | 421 | 451 | 463 | 469 | 460 |
(54) | (49) | (52) | (60) | (61) |
(注)1売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第19期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第20期、第21期、第22期および第23期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 従業員数は、当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含んでおります。
5 臨時雇用者数(パートタイマー、派遣社員等を含みます。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。なお、2014年3月31日付で正社員30名および臨時雇用者5名が退職しており、この退職者を除いた上記従業員数は「430(56)」となります。
6 第19期の1株当たり配当額には、記念配当1,000円を含んでおります。
7 当社は、2013年7月1日付で普通株式1株につき普通株式100株の割合で株式分割を行っております。第19期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額および1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)を算定しております。
8 第23期より金額の表示単位を千円単位から百万円単位に変更しております。なお、比較を容易にするため第22期以前についても百万円単位に組替えて表示しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01265] S10027U1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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