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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004EB2

有価証券報告書抜粋 株式会社ALBERT 提出会社の経営指標等 (2014年12月期)


メニュー沿革


回次第6期第7期第8期第9期第10期
決算年月2010年12月2011年12月2012年12月2013年12月2014年12月
売上高(千円)187,235239,721410,862647,734918,547
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)△8,34472117,29453,107161,100
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)△15,530△7,26117,00494,365167,215
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)
資本金(千円)314,000339,000339,000339,000339,000
発行済株式総数(株)15,80018,30018,30018,3001,830,000
純資産額(千円)67,359110,097127,101221,467388,682
総資産額(千円)94,015142,382201,110336,387578,659
1株当たり純資産額(円)42.6360.1669.45121.02212.39
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益金額
又は当期純損失金額(△)
(円)△9.82△4.069.2951.5691.37
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)
自己資本比率(%)71.677.363.265.867.2
自己資本利益率(%)14.354.154.8
株価収益率(倍)
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)47,06147,854223,478
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△16,285△62,051△76,723
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△7,847
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)115,579102,781242,946
従業員数
〔外、平均臨時
雇用者数〕
(名)1015223041
〔10〕〔12〕〔12〕〔14〕〔12〕


(注) 1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益は、関連会社が存在しないため記載しておりません。
4.当社は、2014年10月15日付で普通株式1株につき100株の株式分割を行っております。その結果、発行済株式総数は1,830,000株となっております。
5.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第6期及び第7期は新株予約権の残高がありますが、当社株式は非上場であったため期中平均株価が把握できず、また1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。また、第8期、第9期及び第10期は新株予約権の残高がありますが、当社株式は非上場であったため期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
6.自己資本利益率については、第6期及び第7期は当期純損失が計上されているため、記載しておりません。
7.株価収益率は当社株式が非上場であったため記載しておりません。
8.第6期及び第7期については、キャッシュ・フロー計算書を作成していないため、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
9.第8期、第9期及び第10期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、新日本有限責任監査法人により監査を受けておりますが、第6期及び第7期の財務諸表については、監査を受けておりません。
10.第8期より「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。
2014年10月15日付で1株につき100株の株式分割を行いましたが、第6期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31276] S1004EB2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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