有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004EB2
株式会社ALBERT 役員の状況 (2014年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役会長 | ― | 山川 義介 | 1957年1月8日 | 1981年4月 | 東京電気化学工業株式会社(現TDK株式会社)入社 | (注)3 | 309,400 |
1992年10月 | 株式会社マルマン入社 | ||||||
1995年7月 | 株式会社エムアンドシー 代表取締役 | ||||||
2000年3月 | 株式会社インタースコープ 取締役副社長 | ||||||
2001年6月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2005年7月 | 同社代表取締役会長 | ||||||
2005年7月 | 当社設立 代表取締役会長 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役会長(現任) | ||||||
代表取締役 社長 | ― | 上村 崇 | 1979年8月4日 | 2003年5月 | アクセンチュア株式会社入社 | (注)3 | 122,800 |
2004年7月 | 株式会社インタースコープ入社 | ||||||
2005年7月 | 当社設立 代表取締役社長(現任) | ||||||
取締役 | ― | 渡邊 敦彦 | 1981年9月18日 | 2005年10月 | 株式会社ファインドスター入社 | (注)4 | ― |
2007年8月 | マガシーク株式会社入社 | ||||||
2008年8月 | 株式会社ワンスター 代表取締役 | ||||||
2013年11月 | 株式会社ファインドスター 取締役(現任) | ||||||
2015年3月 | 当社取締役(現任) | ||||||
常勤監査役 | ― | 谷本 篤彦 | 1947年11月17日 | 1970年4月 | 株式会社日立製作所入社 | (注)5 | 4,500 |
2002年4月 | 同社情報事業統括本部ビジネス開発営業センタ長 | ||||||
2003年4月 | 株式会社日立インフォメーションアカデミー 取締役研修サービス本部長 | ||||||
2004年10月 | 同社取締役営業本部長 | ||||||
2006年4月 | 同社取締役副学院長 | ||||||
2012年4月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 保月 英機 | 1941年10月9日 | 1965年4月 | 東京電気化学工業株式会社(現TDK株式会社)入社 | (注)5 | 10,000 |
2002年11月 | 株式会社インタースコープ監査役 | ||||||
2003年6月 | 同社取締役 | ||||||
2004年9月 | 同社監査役 | ||||||
2007年7月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 江南 清司 | 1947年9月14日 | 1974年1月 | 東京電気化学工業株式会社(現TDK株式会社)入社 | (注)5 | 10,000 |
2005年7月 | 同社取締役 執行役員経理部長 | ||||||
2007年7月 | 同社取締役 常務執行役員 | ||||||
2008年7月 | 同社取締役 専務執行役員 | ||||||
2010年7月 | 同社顧問 | ||||||
2014年3月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 456,700 |
(注) 1.取締役渡邊敦彦は、社外取締役であります。
2.監査役谷本篤彦及び江南清司は、社外監査役であります。
3.取締役(渡邊敦彦を除く)の任期は、2014年10月15日開催の臨時株主総会の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.取締役渡邊敦彦の任期は、2014年12月期に係る定時株主総会終結の時から、2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役の任期は、2014年10月15日開催の臨時株主総会の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
6.当社では、経営の意思決定・監督機能と業務執行機能の分離及び迅速な業務執行を行うことを目的として、執行役員制度を導入しております。執行役員は5名で、データ分析部長安達章浩、システム開発部長池内孝啓、経営管理部長木野英明、経営企画部長佐藤めぐみ、パートナーサポート部長平原昭次で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31276] S1004EB2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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