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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10058EH

有価証券報告書抜粋 株式会社海帆 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役社長
(代表取締役)
久田 敏貴1969年
1月15日生
1992年1月株式会社鈴岡入社(注)31,405,100
1995年4月魚帆入社
1997年6月有限会社魚帆(現株式会社魚帆)設立
代表取締役社長就任(現任)
2003年5月当社設立
代表取締役社長就任(現任)
常務取締役石田 剛1973年
10月21日生
1993年4月株式会社贔屓屋入社(注)35,000
2004年3月ソルト・コンソーシアム株式会社入社
2004年11月当社入社
2008年5月当社取締役営業本部長就任
2014年6月当社常務取締役就任(現任)
取締役経営企画室長木曽 憲次郎1979年
3月25日生
2000年4月株式会社リクルート入社(注)35,000
2002年5月株式会社ジャストクリエイション入社
2005年4月有限会社アドハン設立
代表取締役就任
2009年7月当社との合併により当社取締役企画本部長就任(現取締役経営企画室長・現任)
2013年4月株式会社魚帆 取締役就任(現任)
取締役管理本部長小島 聡1958年
3月1日生
1980年4月株式会社フキー入社(注)35,000
2001年3月株式会社キャッツ入社
2005年9月当社入社
2012年6月当社取締役管理本部長就任(現任)
2013年4月株式会社魚帆 取締役就任(現任)
取締役営業本部長渡邉 康也1973年
7月14日生
2000年12月アクティスジャパン株式会社入社(注)31,200
2005年11月当社入社
2014年2月当社営業本部長就任
2014年6月当社取締役営業本部長就任(現任)
取締役家田 大輔1979年
3月14日生
2013年1月
2015年6月
野呂汎法律事務所入所(現任)
当社取締役就任(現任)
(注)3-
常勤監査役鈴木 国俊1971年
5月8日生
1992年4月内山隆司会計事務所入所(現税理士法人東海浜松会計事務所)(注)4-
2001年2月ニューブリッジ株式会社入社
2004年3月有限会社RAKKAN&STOIC取締役就任
2005年6月株式会社マクシス・シントー入社
2010年2月株式会社シィ・エム・エス入社
2014年2月当社常勤監査役就任(現任)
2014年2月株式会社魚帆 監査役就任(現任)
監査役細野 順三1971年
10月26日生
1997年3月株式会社財務工房入社(注)45,000
2002年6月ニューブリッジ株式会社 取締役就任
2004年11月freebalance株式会社
代表取締役就任(現任)
2005年1月株式会社カランド 監査役就任(現任)
2005年6月株式会社神谷デザイン 監査役就任(現任)
2013年6月当社監査役就任(現任)
2015年5月株式会社ジェイグループホールディングス 社外取締役就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役丹羽 喜裕1968年
4月2日生
1993年10月監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)名古屋事務所 入所(注)45,000
1997年10月丹羽会計事務所 設立(現税理士法人ウイン)所長就任
2004年10月株式会社アトリエ・フェリーク(現株式会社ロハム)代表取締役就任(現任)
2004年10月株式会社オリエント・パートナーズ 代表取締役就任(現任)
2005年9月ティー・ハンズオンインベストメント株式会社 取締役就任(現任)
2007年5月株式会社ゼットン 監査役就任(現任)
2008年7月税理士法人ウィン 代表社員(現任)
2012年8月ABSホールディングス株式会社 代表社員就任(現任)
2013年6月当社監査役就任(現任)
1,431,300
(注)1.取締役家田大輔は、社外取締役であります。
2.常勤監査役鈴木国俊及び監査役細野順三・丹羽喜裕は、社外監査役であります。
3.2015年6月26日開催の定時株主総会終結の時から、2017年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
4.2014年1月31日開催の臨時株主総会終結の時から、2017年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31367] S10058EH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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