シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10077VU

有価証券報告書抜粋 株式会社robot home 役員の状況 (2015年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役古木 大咲1979年9月14日2001年11月三和エステート株式会社 入社(注)35,504,000
2006年1月当社設立 代表取締役(現任)
専務取締役TATERU PM本部長大城 崇聡1980年12月12日2003年4月株式会社大塚家具 入社(注)3
2006年3月当社 入社
2006年11月当社 取締役(現任)
常務取締役TATERUバイヤー本部長野間 大亮1974年5月9日1998年3月株式会社フタタ 入社(注)3
1999年4月トマト建設株式会社 入社
2007年5月当社 入社
2009年2月当社 取締役(現任)
常務取締役TATERUエンジニア本部長佐伯 幸祐1976年7月28日1995年4月佐伯工務店 入社(注)3
2003年5月有限会社ケイエス 取締役
2007年7月当社 入社
2007年10月当社 取締役(現任)
取締役塩濱 剛治1959年3月30日1990年4月A.T.カーニーインターナショナル,Inc 入社(注)3
1997年4月アンダーセンコンサルティング株式会社(現 アクセンチュア株式会社) 入社
1999年10月アスクル株式会社 入社
2006年1月SAPジャパン株式会社 入社
2007年3月ロゼッタストーン・ジャパン株式会社代表取締役社長
2013年1月同社 会長
2013年7月Uber Japan株式会社代表取締役社長
2014年4月シャルウィ株式会社代表取締役社長(現任)
2015年7月サーベイモンキージャパン株式会社カントリーマネージャー(現任)
2016年3月当社 取締役(現任)
常勤監査役秦 武司1948年4月3日1971年4月和光証券株式会社(現みずほ証券株式会社)入社(注)49,600
1998年6月同社 取締役
2000年4月新光証券株式会社(現みずほ証券株式会社)常務執行役員法人企画部担当
2004年6月同社 取締役専務執行役員商品本部長
2006年5月株式会社新光総合研究所(現株式会社みずほ証券リサーチ&コンサルティング)
取締役社長
2007年5月同社 取締役会長
2011年2月株式会社アクトコール 監査役
2013年8月当社 監査役(現任)
監査役出口 長治1948年12月25日2004年7月大牟田税務署 署長(注)4
2007年7月博多税務署 署長
2008年8月出口長治税理士事務所 開設(現任)
2012年6月当社 監査役(現任)
監査役應本 健1978年4月14日2004年4月最高裁判所司法研修所 入所(注)4
2005年10月TMI総合法律事務所 入所
2012年7月アンビシャス東京法律事務所 開設(現任)
2015年3月当社 監査役(現任)
5,513,600


(注) 1.取締役塩濱剛治は、社外取締役であります。
2.監査役秦武司、出口長治及び應本健は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2016年3月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2015年8月11日開催の臨時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。

5.当社では、経営の意思決定、監督機能と業務執行機能の分離及び迅速な業務執行を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員は以下のとおりであります。

役職氏名
執行役員 TATERU第1本部長古賀 聡
執行役員 TATERU第2本部長原 健一
執行役員 TATERU第3本部長村上 哲也
執行役員 スマリノ本部長森山 正隆
執行役員 IT本部長吉村 直也
執行役員 内部監査室長山本 千賀子
執行役員 経営管理本部長高杉 雄介

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31925] S10077VU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。