有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10021NS
東京特殊電線株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(千株) | |
取締役社長 | 代表取締役 | 立川 直臣 | 1951年 1月27日生 | 1975年4月 | 古河電気工業株式会社入社 | (注) 3 | 普通株式 26 |
2005年6月 | 同社執行役員人事総務部長 | ||||||
2007年6月 | 同社執行役員常務人事総務部長 | ||||||
2008年6月 | 同社取締役兼執行役員常務CSO | ||||||
2009年1月 | 同社取締役兼執行役員常務CSO兼経営企画室長 | ||||||
2010年4月 | 同社取締役兼執行役員常務CSO | ||||||
2010年6月 | 当社取締役社長(現) | ||||||
取締役 | 石川 宏 | 1942年 4月20日生 | 1967年4月 | 日本電信電話公社入社 | (注) 3 | ― | |
1996年6月 | 日本電信電話株式会社取締役ネットワーク部長 | ||||||
1997年6月 | 同社常務取締役再編成室次長 | ||||||
1999年4月 | 株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー代表取締役副社長 | ||||||
2002年4月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2004年6月 | エヌ・ティ・ティ・アドバンステクノロジ株式会社代表取締役社長 | ||||||
2007年6月 | 同社相談役 | ||||||
2008年6月 2008年7月 | 当社取締役(現) エヌ・ティ・ティ・アドバンステクノロジ株式会社特別顧問 | ||||||
取締役 | 執行役員 | 小相澤 久 | 1959年 4月7日生 | 1984年4月 | 古河電気工業株式会社入社 | (注) 3 | 普通株式 23 |
1996年5月 | 同社設備部設備開発部新プロセス開発室長 | ||||||
2002年5月 | 同社設備部生産技術開発センタープロセス開発部長 | ||||||
2004年4月 | 同社設備部生産技術開発センター長 | ||||||
2009年5月 | 同社知的財産部プロセスユニットシニアマネージャー | ||||||
2010年6月 | 当社取締役兼執行役員研究開発部、設備部担当 | ||||||
2012年4月 | 当社取締役兼執行役員研究開発部、知的財産部、設備部担当 | ||||||
2013年3月 | 当社取締役兼執行役員研究開発部長 | ||||||
2013年7月 | 当社取締役兼執行役員技術統括部長(現) | ||||||
取締役 | 執行役員 | 小宮山秀俊 | 1959年 3月6日生 | 1981年4月 | 当社入社 | (注) 3 | 普通株式 1 |
2009年6月 | 東特(浙江)有限公司総経理 | ||||||
2012年1月 | 当社電線事業部副事業部長 | ||||||
2012年4月 | 当社電線事業部長 | ||||||
2012年6月 | 株式会社特電取締役社長 | ||||||
2012年11月 2013年3月 2013年6月 | 当社執行役員電線事業部長 当社執行役員電線・デバイス事業部長 当社取締役兼執行役員電線・デバイス事業部長(現) | ||||||
取締役 | 執行役員 | 北澤登与吉 | 1959年 4月1日生 | 1981年4月 | 当社入社 | (注) 3 | 普通株式 11 |
2001年6月 | 当社人事グループ部長 | ||||||
2004年6月 | 当社経営企画・総務グループ部長 | ||||||
2008年4月 | 当社人事総務部長 | ||||||
2010年11月 | 当社執行役員人事総務部長、情報システム部担当 | ||||||
2011年5月 2013年3月 2013年6月 | アットライフ株式会社取締役社長(現) 当社執行役員管理部長 当社取締役兼執行役員管理部長(現) | ||||||
取締役 | 米山 直人 | 1949年 9月24日生 | 1972年4月 | 富士電機製造株式会社入社 | (注) 3 | - | |
1995年6月 | 同社電力事業本部水力事業部技術部長 | ||||||
2007年7月 | 富士電機システムズ株式会社取締役兼発電プラント本部長 | ||||||
2011年4月 | 富士電機株式会社執行役員兼エネルギー事業本部長 | ||||||
2011年6月 | 同社取締役執行役員兼エネルギー事業本部長 | ||||||
2012年7月 2014年4月 2014年6月 2014年6月 | 同社取締役執行役員常務兼発電・社会インフラ事業本部長 同社取締役 同社特別顧問(現) 当社取締役(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(千株) | |
取締役 | 執行役員 | 国安 哲史 | 1958年 7月23日生 | 1981年4月 | 古河電気工業株式会社入社 | (注) 3 | - |
2008年6月 | 同社情報通信カンパニー企画管理部長 | ||||||
2010年4月 | 同社CSR推進本部監査部長 | ||||||
2013年4月 | 同社監査部長 | ||||||
2014年4月 | 当社顧問 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役兼執行役員(現) | ||||||
取締役 | 森平 英也 | 1965年 7月13日生 | 1990年4月 | 古河電気工業株式会社入社 | (注) 3 | - | |
2002年3月 | 同社知的財産部特許戦略企画室主査 | ||||||
2013年4月 | 同社戦略本部経営企画室主査 | ||||||
2014年4月 | 同社戦略本部経営企画室長(現) | ||||||
2014年6月 | 当社取締役(現) | ||||||
監査役 | 常勤 | 神代 博之 | 1953年 12月3日生 | 1978年4月 | 古河電気工業株式会社入社 | (注) 4 | - |
2002年6月 | 古河インフォーメーションテクノロジー株式会社総務部長 | ||||||
2003年6月 | 同社取締役総務部長 | ||||||
2006年1月 | 古河電気工業株式会社日光事業所長 | ||||||
2010年6月 | 同社CSR推進本部安全環境推進室長 | ||||||
2012年6月 | 当社監査役(常勤)(現) | ||||||
2013年3月 | 東特長岡株式会社社外監査役(非常勤) | ||||||
監査役 | 小川 博正 | 1949年 2月21日生 | 1972年4月 | 古河電気工業株式会社入社 | (注) 4 | - | |
2002年6月 | 同社総務部 | ||||||
2002年6月 | 同社執行役員総務部長 | ||||||
2004年6月 | 同社監査役、当社監査役 | ||||||
2010年5月 | 社団法人日本電線工業会専務理事 | ||||||
2010年6月 | 当社監査役退任 | ||||||
2012年5月 | 古河電気工業株式会社常勤顧問 | ||||||
2012年6月 | 同社監査役(常勤)(現) | ||||||
2012年6月 | 当社監査役(非常勤)(現) | ||||||
2012年6月 | 旭精機工業株式会社社外取締役(非常勤) (現) | ||||||
監査役 | 五藤 基 | 1948年 12月7日生 | 1972年4月 | 株式会社第一勧業銀行入行 | (注) 4 | - | |
1998年5月 | 同行大井町支店長 | ||||||
2000年5月 | 同行栄町支店長 | ||||||
2003年6月 | 株式会社ヤマナカ監査役(常勤) | ||||||
2005年7月 | 学校法人佐野学園企画室長 | ||||||
2007年6月 | 株式会社ユウシュウコープ監査役(常勤) | ||||||
2011年7月 | 株式会社ユウシュウ建物理事、内部監査室長 | ||||||
2012年6月 | 当社監査役(非常勤)(現) | ||||||
監査役 | 増戸 清隆 | 1952年 1月27日生 | 1974年4月 | 株式会社埼玉銀行入行 | (注) 4 | - | |
1997年7月 | 同行南越谷支店長 | ||||||
2002年2月 | あさひ銀リテールファイナンス株式会社営業管理部長 | ||||||
2003年11月 | りそな債権回収株式会社業務監査部長 | ||||||
2009年6月 | 同社監査役(常勤) | ||||||
2009年6月 | りそなカード株式会社監査役(非常勤) | ||||||
2010年6月 | りそなビジネスサービス株式会社監査役(非常勤) | ||||||
2011年6月 | 大和ギャランティ株式会社監査役(非常勤) | ||||||
2012年6月 | 当社監査役(非常勤)(現) | ||||||
計 | 普通株式 61 |
2. 監査役 神代 博之、小川 博正、五藤 基及び増戸 清隆は社外監査役であります。
3. 2014年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年
4. 2012年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年
5. 提出会社では、執行役員制を導入しております。執行役員は小相澤 久、小宮山秀俊、北澤登与吉、
国安 哲史の4名(いずれも取締役兼務)で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01337] S10021NS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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