有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10029HT
東洋製罐グループホールディングス株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役会長 (代表取締役) | 金子 俊治 | 1949年1月23日生 |
| (注)4 | 52 | |||||||||||||||||||||||||||||||
取締役社長 (代表取締役) | 中井 隆夫 | 1952年4月1日生 |
| (注)4 | 22 | |||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 専務執行役員 経営戦略統轄 IR担当 | 山縣富士雄 | 1950年5月15日生 |
| (注)4 | 16 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 専務執行役員 開発機能統轄 | 丸橋 吉次 | 1949年11月23日生 |
| (注)4 | 16 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 専務執行役員 経営管理統轄 最高財務責任者 | 藤井 厚雄 | 1952年3月8日生 |
| (注)4 | 2 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 荒井 瑞夫 | 1945年9月16日生 |
| (注)4 | - | |||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 三尾 堯彦 | 1945年11月13日生 |
| (注)4 | 4 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||
取締役 | 小林 秀明 | 1945年12月19日生 |
| (注)4 | 1 | |||||||||||||||
常勤監査役 | 大川 邦夫 | 1955年12月29日生 |
| (注)5 | 4 | |||||||||||||||
常勤監査役 | 上杉 俊隆 | 1957年12月5日生 |
| (注)7 | 2 | |||||||||||||||
監査役 | 小西 龍作 | 1952年9月25日生 |
| (注)5 | 5 | |||||||||||||||
監査役 | 廣瀨 彰 | 1947年7月10日生 |
| (注)6 | 11 | |||||||||||||||
監査役 | 片山 隆之 | 1945年10月9日生 |
| (注)5 | 0 | |||||||||||||||
計 | 141 |
2.監査役小西龍作、廣瀨彰および片山隆之は、社外監査役であります。
3.取締役荒井瑞夫、三尾堯彦および小林秀明につきましては、東京証券取引所に対し、独立役員として届け出ております。
4.2014年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2013年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.2014年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8.当社は、経営の意思決定・監督機能と業務執行機能の明確化を図ることを目的として、執行役員制度を導入しております。取締役を兼務していない執行役員は次のとおりであります。
毎田和正 常務執行役員 技術・事業開発担当
五味稔康 常務執行役員 秘書・総務・法務・人事担当
コンプライアンス担当
後分雅史 常務執行役員 経理・情報システム担当
情報管理担当
宮谷芳樹 執行役員 調達担当および調達センター長
大塚一男 執行役員 事業企画・CSR担当および経営企画部長
中山伊知郎 執行役員(東洋製罐株式会社 代表取締役社長)
隅田博彦 執行役員(東洋鋼鈑株式会社 代表取締役社長)
清水泰行 執行役員(東洋ガラス株式会社 代表取締役社長)
筒井栄二 執行役員(東罐興業株式会社 代表取締役社長)
辻広康雄 執行役員(日本クロージャー株式会社 代表取締役社長)
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01353] S10029HT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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