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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007MAS

有価証券報告書抜粋 株式会社ヨシムラ・フード・ホールディングス 役員の状況 (2016年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役CEO吉村 元久1964年4月9日生1988年4月 大和証券株式会社入社
1997年10月 モルガン・スタンレー証券株式会社(現三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社)入社
2005年2月 株式会社日本コーバン代表取締役
2008年3月 株式会社エルパートナーズ設立代表取締役社長
(現株式会社ヨシムラ・フード・ホールディングス代表取締役CEO)(現任)
(注)31,788,159
代表取締役COO北堀 孝男1947年11月2日生1966年3月 株式会社万栄本店(現三井食品株式会社)入社
1982年12月 株式会社埼玉ウルノ入社
1992年10月 株式会社ミズホ(現株式会社ヨシムラ・フード)入社
2005年9月 株式会社ミズホ代表取締役
2010年7月 当社代表取締役COO(現任)
2010年7月 株式会社ジョイ・ダイニング・プロダクツ代表取締役(現任)
2012年9月 楽陽食品株式会社代表取締役(現任)
2014年2月 株式会社ダイショウ代表取締役(現任)
2014年5月 白石興産株式会社代表取締役(現任)
2015年1月 株式会社雄北水産代表取締役(現任)
(注)33,706
取締役CFO安東 俊1978年6月2日生2002年4月 YKK株式会社入社
2007年4月 りそなキャピタル株式会社入社
2008年9月 株式会社レバレッジパートナーズ(現株式会社ヨシムラ・フード・ホールディングス)入社
2010年7月 当社経営企画室長執行役員
2012年10月 当社取締役CFO(現任)
(注)3-
取締役-中津 武1955年7月18日生1979年4月 株式会社資生堂入社
1990年10月 日興証券株式会社(現SMBC日興証券株式会社)入社
1996年4月 株式会社資生堂入社
2012年1月 富士フイルム株式会社(現富士フイルムホールディングス株式会社)入社
2012年5月 株式会社産業革新機構入社
マネージングディレクター(現任)
2014年3月 当社取締役(現任)
(注)3-
常勤監査役-田中 修1948年10月13日生1973年4月 株式会社埼玉銀行(現株式会社埼玉りそな銀行)入行
1989年5月 株式会社伊藤園出向
1994年3月 りそなキャピタル株式会社入社
2006年5月 アイ・シグマ・キャピタル株式会社入社
2014年9月 当社監査役(現任)
(注)4-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役-竹村 勲1942年5月16日生1967年4月 大和証券株式会社入社
1988年4月 同社事業法人部長
1997年6月 同社参与
1998年6月 大和住銀投信投資株式会社常務取締役
2001年6月 大和証券エス・エム・ビー・シー株式会社(現大和証券株式会社)監査役
2010年7月 当社監査役(現任)
(注)4-
監査役-志村 誠一郎1949年10月16日生1972年3月 石川島播磨重工業株式会社(現株式会社IHI)入社
1989年3月 エヌイーディ株式会社入社
1998年4月 安田企業投資株式会社取締役投資本部長
2006年6月 同社常務取締役投資本部長
2007年9月 新光証券株式会社(現みずほ証券株式会社)入社
2008年2月 ネオステラ・キャピタル株式会社入社
2010年7月 当社監査役(現任)
2014年2月 日本アジア投資株式会社入社
(注)4-
1,791,865
(注)1.取締役 中津武は、社外取締役であります。
2.監査役 田中修、竹村勲および志村誠一郎は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2015年12月14日開催の臨時株主総会の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2015年12月14日開催の臨時株主総会の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5.当社は執行役員制度を導入しております。執行役員は3名で、経営企画室長 河野彰範、営業統括部長 中井悦史、製造統括部長 深谷英吾で構成されております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32138] S1007MAS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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