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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008AKU

有価証券報告書抜粋 株式会社GreenEnergy&Company 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性-名(役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役社長鈴江 崇文1973年12月8日生1997年4月 三井ホーム㈱入社
2001年5月 ㈱スズコー(現㈱フィットスマイル)取締役就任
2001年10月 ゴーイングホーム㈱(現㈱LIXIL住宅研究所)入社
2002年8月 ㈱スズケン工業(現㈱スズケン&コミュニケーション)取締役就任
2003年10月 同社 取締役営業推進部長就任
2008年10月 同社 代表取締役就任
2009年4月 当社設立 代表取締役社長就任(現任)
2010年2月 ㈱フィットステーション(現㈱フィットスマイル)代表取締役就任
(注)3640,000
取締役管理本部長尾﨑 昌宏1965年4月1日生1992年10月 中央新光監査法人入所
1997年1月 尾﨑公認会計士事務所代表就任(現任)
2002年3月 アルファグループ㈱取締役就任
2005年5月 ディップ㈱監査役就任
2007年6月 ㈱イオレ取締役就任
2013年7月 ㈱フロンティアインターナショナル執行役員就任
2013年12月 当社顧問就任
2014年1月 当社取締役就任
2014年4月 当社取締役管理本部長就任(現任)
(注)3160,000
取締役資産形成事業部部長佐伯 卓彦1960年6月14日生1985年4月 ダイア建設㈱入社
1992年2月 愛媛セキスイハイム㈱入社
1999年5月 ㈱スズケン工業(現㈱スズケン&コミュニケーション)入社
2010年4月 当社入社 住宅ネットワーク事業担当
2012年4月 当社統括本部FC運営室 いえとち本舗FC加盟店サポート担当
2014年4月 当社社長室室長就任
2015年4月 当社事業開発室室長就任
2015年8月 当社執行役員 事業本部 副本部長就任
2015年10月 当社資産形成事業部部長就任
2015年11月 当社取締役資産形成事業部部長就任(現任)
(注)3


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役川﨑 和久1966年2月10日生1989年4月 日本特殊陶業㈱入社
2000年1月 ㈱ウェブサーブ入社
2003年4月 ㈱アルゴ21(現キヤノンITソリューションズ㈱)入社
2007年12月 K3クリエイト代表就任
2012年10月 当社顧問就任
2013年4月 ㈱FTC・コンサルティング代表取締役就任(現任)
2013年6月 ㈱三洋堂ホールディングス顧問就任(現任)
2014年1月 当社取締役就任(現任)
(注)3
監査役
(常勤)
石井 達久1947年6月5日生1970年4月 財団法人流通経済研究所入社
1980年7月 ㈱デニーズジャパン(現㈱セブン&アイ・フードシステムズ)入社
1983年6月 ㈱モスフードサービス入社
1987年8月 ㈱エドケン入社
1990年10月 ㈱総合経営研究所入社
2006年4月 ㈱WILL代表取締役就任
2012年9月 当社顧問就任
2014年1月 当社監査役就任(現任)
(注)4
監査役二瓶 直和1978年8月27日生1999年4月 アルファグループ㈱入社
2006年6月 新創監査法人入所
2013年10月 二瓶公認会計士事務所代表就任(現任)
2014年4月 当社監査役就任(現任)
(注)4
監査役川人 洋一1955年4月29日生1980年4月 川人勲税理士事務所入所
1985年4月 ㈱マネジメントスタッフ代表取締役就任(現任)
2006年5月 税理士法人アクシス 川人税理士事務所 代表社員就任(現任)
2014年6月 ㈲エムエスサービス取締役就任(現任)
当社監査役就任(現任)
(注)4
800,000
(注)1.取締役 川﨑和久は、社外取締役であります。
2.監査役 石井達久、二瓶直和及び川人洋一は、社外監査役であります。
3.2015年11月23日開催の臨時株主総会終結の時から、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.2015年11月23日開催の臨時株主総会終結の時から、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32163] S1008AKU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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