シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005790

有価証券報告書抜粋 高砂熱学工業株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)


経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度の研究開発活動は、エネルギーミニマムでの最適環境の実現、生産効率向上のための環境制御技術の提供、高品質・省力化に貢献する施工技術の開発を基本方針に掲げ、省エネルギー、地球環境保全、事業継続、その他多様な顧客ニーズに応える技術と商品の創出に注力してまいりました。
具体的には、エネルギー最適利用のための要素技術(貯蔵・変換・輸送)とそれらの複合化技術、情報通信技術を駆使した高度な設備運用や監視技術、地球環境負荷の低減や製造環境の最適化技術の研究開発に取り組んでおります。
特に、更なる省エネルギーを推進するための配管表面設置型熱量計や次世代型エネルギーマネジメントシステム、研究施設等における作業者の安全確保に寄与する高性能VAV装置と給排気制御・監視システム、サステナブル社会実現に向けた再生可能エネルギー利用技術などの開発を推進いたしました。
当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は、790百万円でありました。
セグメントごとの主な成果は、次のとおりであります。

(設備工事事業)

(1) 配管表面設置型簡易熱量計(GLight’s(ジーライツ))

省エネルギーを効果的に推進するためには、「エネルギーの見える化」はますます重要となっております。そのなかでも特に熱量計測は、熱源機器や二次側設備の運転状況評価のための必須技術であります。従来の熱量計測器は、センサ設置時に配管工事が発生したり、機器本体が高価であるなどの課題があり、きめ細かい熱量計測には対応できておりませんでした。当社は、このようなニーズに対応するため、新たな表面計測技術として配管表面設置型簡易熱量計を開発いたしました。
本商品は、廉価かつ表面設置仕様となっており、省エネルギー推進のための支援ツールとして活用が可能であります。2015年4月より連結子会社の日本ピーマック株式会社において販売を開始いたしました。当面は、当社および子会社を通じて、顧客への試験導入および販売を行ってまいります。今後、対応可能な配管径や熱媒の種類を拡大し、様々な熱量計測ニーズに対応していく予定であります。


(2) 次世代エネルギーマネジメントシステム

顧客建物や施設の設備運用を、ライフサイクルにわたって「見える化」、「運転支援」、「運用最適化」するためのコミュニケーション型エネルギーマネジメントシステムの開発を進めております。当連結会計年度は、「見える化」と「運転支援」に関する開発を完了し、顧客施設へ実証導入いたしました。次年度は、引き続き「運用最適化」に関する開発を行うとともに、多様な顧客施設への導入を拡大してまいります。
今後は、運用データの一括管理により、複数の建物のエネルギー消費量や空調関連の機器・システムの効率や運用評価、異常や劣化診断機能を強化するとともに、最適運用制御のためのシステム開発を重点化してまいります。

(3) 高性能VAV装置および給排気制御・監視システム

従来のヒュームフード排気で多く採用されている可変風量装置には、フード扉開閉時にフード内有害物質等の漏洩を防止するための高速動作が要求されております。当社では、このようなニーズに応えるため、高速動作と風量安定制御の両立と低コスト化を実現した高性能VAV装置を開発いたしました。また、室内に多数配置された高性能VAV群の給排気制御や監視を行うためのシステム開発も並行して行ってまいりました。当連結会計年度に、顧客研究所施設への実証導入を行い、運用を開始いたしました。これらの商品は、次年度より耐食仕様モデルを追加し本格展開を行ってまいります。

(4) エネルギー利用技術

サステナブル社会の実現に向けて、特に再生可能エネルギーや排熱利用に関する研究開発を強化しております。特に水素を媒体とした、再生可能エネルギーの貯蔵と変換が可能な「水素利用型蓄電装置」については、実用化に向けた開発を継続しております。今後、スマートグリッドにおける再生可能エネルギーの出力変動に対する安定化用途、個別分散の地産地消型エネルギー供給用途に向けて更なる開発を進めてまいります。
なお、当連結会計年度における研究開発費は、678百万円でありました。

(設備機器の製造・販売事業)

高効率水熱源ユニットの開発、および産業用除湿装置の開発を継続して行っております。
なお、当連結会計年度における研究開発費は、111百万円でありました。

(その他)
該当事項はありません。

経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00149] S1005790)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。