シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1005790

有価証券報告書抜粋 高砂熱学工業株式会社 沿革 (2015年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期

1923年11月旧高砂工業株式会社煖房工事部の権利義務の一切を継承して高砂煖房工事株式会社として設立。
1943年7月高砂熱学工業株式会社に改称。
1949年3月大阪支店開設。
1949年10月建設業法による建設大臣登録(イ)第558号の登録を完了。(以後2年ごとに登録更新)
1952年3月札幌出張所開設。(1968年4月支店に昇格)
1952年8月名古屋出張所開設。(1959年3月支店に昇格)
1959年2月九州出張所開設。(1972年4月支店に昇格)
1967年4月東北出張所開設。(1973年4月支店に昇格)
1969年11月東京証券取引所の市場第二部に上場。
1971年11月大阪証券取引所の市場第二部に上場。
1972年3月日本開発興産株式会社を設立。(現・連結子会社)
1972年4月日本ピーマック株式会社を設立。(現・連結子会社)
1972年9月日本エスエフ株式会社を設立。(1978年4月日本フレクト株式会社に社名変更)
1973年8月東京証券取引所、大阪証券取引所の市場第一部に指定替。
1974年12月建設業法改正により、建設大臣許可(特、般-49)第5708号の許可を受ける。(以後3年ごとに許可更新)
1980年4月海外事業本部開設。(1983年7月事業部に改組。2005年9月事業本部に昇格。現・国際事業本部)
1980年11月T.T.E.エンジニアリング(マレーシア)Sdn.Bhd.を設立。(現・連結子会社)
1984年7月タイタカサゴCo.,Ltd.を設立。(現・連結子会社)
1984年12月厚木市に総合研究所新設。(現・技術研究所)
1987年1月横浜支店開設。
1989年4月広島支店開設。
1991年4月関東支店開設。(2011年3月廃止)
1994年3月高砂熱学工業(香港)有限公司を設立。(現・連結子会社)
1995年6月タカサゴフィリピンInc.を設立。(提出日現在、清算手続き中)
2000年3月高砂メンテナンス株式会社を設立。(2008年6月高砂エンジニアリングサービス株式会社に社名変更) (2014年10月吸収合併により消滅)
2003年7月高砂建築工程(北京)有限公司を設立。(現・連結子会社)
2005年4月タカサゴシンガポールPte.Ltd.を設立。(現・連結子会社)
2005年12月国土交通大臣許可(特、般-17)第5708号の許可(更新)を受ける。(以後5年ごとに許可更新)
2006年4月関信越支店開設。
2006年4月産業空調事業本部開設。
2007年4月タカサゴベトナムCo.,Ltd.を設立。(現・連結子会社)
2008年10月日本フレクト株式会社を株式の追加取得により子会社化。(2009年1月日本フローダ株式会社に社名変更)(現・連結子会社)
2009年1月海外事業本部アブダビ支店開設。(2011年3月閉鎖)
2010年3月大阪証券取引所における株式上場を廃止。
2011年4月3事業本部制(東日本、西日本、エンジニアリング)を導入。
2012年2月日本設備工業株式会社を株式の取得により持分法適用関連会社化。(現・持分法適用関連会社)
2012年3月株式会社丸誠を株式の追加取得により連結子会社化。(現・連結子会社)
2012年11月タカサゴエンジニアリングインディアPvt.Ltd.を設立。(現・非連結子会社)
2013年7月グリーン・エアプラザを開設。


2013年11月PT.タカサゴインドネシアを設立。(現・非連結子会社)
2014年4月ミャンマー事務所開設。
2014年6月(大)長岡技術科学大学と包括的連携に関する協定を締結。
2014年7月本社を東京都千代田区から新宿区に移転。
2014年8月マレーシア日本国際工科院(MJIIT)と包括的連携に関する協定を締結。
2014年10月株式交換により、株式会社丸誠を完全子会社化。また同社を存続会社、高砂エンジニアリングサービス株式会社を消滅会社とする吸収合併により、高砂丸誠エンジニアリングサービス株式会社が発足。
2014年10月月島機械株式会社と業務・資本提携契約を締結。
2015年1月国際事業部を国際事業本部に昇格させ、4事業本部制。
2015年1月関信越支店を東京都から埼玉県に移転。
2015年2月タカサゴエンジニアリングメキシコ,S.A. DE C.V.を設立。(現・非連結子会社)

前期次期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00149] S1005790)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ