高周波熱錬株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)

当社グループ(当社及び連結子会社)は、IH(誘導加熱)技術を基幹として、ニーズに沿った商品や技術をスピーディーに市場に提供できるよう、また、次世代ニーズを先取りできるよう研究開発に取り組んでおります。
研究開発体制は、中長期的な開発テーマの推進や誘導加熱に関する基礎研究など当社グループ全体に係わる研究開発、技術課題への対応及び調査分析・試験を広範に実施する「研究開発センター」とオリジナルブランド製品の設計や開発機能の強化など当社グループにおける新規技術案件の起案から開発、FS、事業化を目指した活動を実施する「製品技術本部」を中心とした組織で構成されております。この両組織と各事業部門が密接に連携、情報共有することで、より効果的かつスピーディーな研究開発活動が実施できると考えております。
また、当社グループの研究開発活動においては、種々の大学、研究機関との共同研究も行っております。
なお、当連結会計年度における研究開発費は、891百万円となり、内訳は製品事業部関連事業が130百万円、IH事業部関連事業が317百万円、当社グループ全体に係わる研究開発案件が442百万円となっております。

グループ全体に係わる研究開発の主な成果は以下のとおりであります。
(研究開発センター)
各事業部門はもとよりお客様とも協働して高強度化と定・低(ダブル・テイ)変形焼入技術開発の進化を目指した超急速短時間加熱焼入れ(SRIQ)、二重硬化層高周波焼入れ(WIQ)の適用拡大など種々の高周波熱処理技術の開発実用化を進めております。
「多周波電源」については、現場と協働で対象部品を拡大しております。電源開発においては、次世代の半導体素子 SiCを用いた電源を開発し、従来の半導体素子Siを用いた電源に対し、大幅な小型、軽量、高効率化が図れており、今後もさらなる開発、展開を進めております。また、当社の固有技術のひとつの直接通電加熱(DH)についても線材のコンパクト熱処理設備の拡販とともに、種々の薄鋼板を主体に適用技術開発を進めております。
省エネ省資源が特徴の「軸肥大」加工技術では、長尺品や自動車部品、特殊部材などの受託加工で実績を積み重ねており、お客様との試作開発活動を強化しております。
高周波熱処理シミュレーション(CAE)技術は、温度や焼入硬化層分布に加えて変形や残留応力予測も可能なことを活用し、実物品データとリンクした適用例を増やしながら、高精度化を進めており、現業だけでなくお客様からの計算要望も増加し、当社グループ各部門の技術開発と営業活動を支えております。また、IT技術を活用した技術データの蓄積とデータベース化、作業標準の作成も進めており、今まで蓄積してきた技術情報と技術技能の伝承に役立てております。

(製品技術本部)
大型リング部材のソフトゾーン(継ぎ目)レス焼入技術開発及びEPS(電動パワーステアリング)用中空ラックバーの開発などを継続して実施しております。
また、各種開発案件の成果を当社グループの生産現場へ供給するとともに、その技術を用いた工程改善を実施、新工場建設や生産ラインの増設時の工程の立ち上げ、設備導入により各事業所の工程改善と収益改善をサポートしております。

セグメントごとの研究開発の主な成果は以下のとおりであります。
(製品事業部関連事業)
当分野におきましては、IH技術による線材熱処理技術を活かした製品の性能向上、用途拡大及び生産性向上により、お客様のニーズにお応えできる研究開発を行っております。
特に建築分野では、当社が保有する熱処理技術と加工技術を活かした商品の開発と新しい設計法確立による大臣認定の取得を基にした市場への技術提案の実施などの研究・用途開発に継続的に取り組んでおります。
高強度ばね鋼線(ITW)では、グローバル展開を戦略的に進めながら、高品質かつ高性能な商品開発を継続して行っております。
また、太陽光発電電池向けインターコネクターを商品化し、販売を開始しており、さらなる拡販を目指した活動を継続しております。

(IH事業部関連事業)
当分野におきましては、あらゆる産業分野において、様々な形状、鋼種の機械部品の高周波熱処理への対応をはじめ自動車部品、建設機械部品の一貫加工を目指した生産技術開発を行っております。例えば、高周波熱処理の幅広い用途開発、大型リング部材のソフトゾーン(継ぎ目)レス焼入技術開発及びEPS用中空ラックバーの開発などを、製品技術本部・研究開発センターと協働しながら実施しております。
IH熱処理装置に関する研究開発では、より高効率と低コストを目指した短時間定格高周波電源を開発し、熱処理機械ではお客様の多種多様なご要望にお応えし、さらに長寿命加熱コイルを開発実用化しており、信頼性の高いIH熱処理装置がお客様の満足度を高めるだけでなく、当社グループの海外展開でも重要な役割を果たしております。