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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10053U5

有価証券報告書抜粋 イーグル工業株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループの研究開発活動は、グローバルに展開される回転装置軸封部品のソリューションプロバイダーとしての責務を果たすべく、主に、トライボロジー・材料技術・流体力学をはじめとするシール技術に必要な専門分野に特化した研究開発活動を行っております。
特に、近年の環境負荷低減の社会的背景を踏まえ、各マーケット分野に対し適合する、低漏れ・低トルク技術開発に重点を置いております。
なお当社グループの研究開発活動は当社技術本部が主体となり、当社グループの各技術部門・生産部門・営業部門との連携のもとに、各セグメントで推進しております。
研究スタッフは85名でこれは総従業員数の1.6%にあたり、当連結会計年度の研究開発費は1,496百万円です。
当連結会計期間における各部門別の研究開発状況は次のとおりです。

(1) 自動車・建設機械業界向け事業
エンジン冷却水循環ポンプ用メカニカルシールについては、表面テクスチャー技術により密封性能を維持しながら大幅に摩擦力を低減させる、あるいは弊社のコア技術である金属ベローズを使用して長寿命・高温高負荷に対応する、というような次世代メカニカルシールの開発を行っています。
また、ターボチャージャー等の各種高速回転機器の軸封部の密封性能と低トルク性能を両立させるために表面テクスチャー技術を応用した高速メカニカルシールの開発に着手しています。
電動ウォーターポンプ用途として、耐摩耗性に優れたカーボン軸受を開発し、量産を開始しました。更に、摩擦力を大幅に低減させたカーボン軸受の開発に取り組んでいます。
メカトロニクス製品については、金属ベローズを使用した各種制御用電磁弁、FCV車に使用される水素ガス制御弁、各種制御機器に使用される金属ベローズ応用製品等など、先端技術に適用される各種製品の開発を行っています。
研究部門においては、各種タイプのシールに適したシール摺動材の研究開発に取り組んでおります。
自動車・建設機械業界向け事業に係る研究開発費は1,057百万円であります。
(2) 一般産業機械業界向け事業
工業用メカニカルシールについては、東南アジアでの新規大規模石油精製コンビナート建設プロジェクト向けに米国石油協会のメカニカルシール規格(API682)に対応した高負荷メカニカルシール、ベローズシールとシール液サプライシステムの設計を完了し、順調に製造・納入を進めている状況です。
磁性流体真空シールについては、超高速回転真空シールの開発を進めております。
ダイヤフラムカップリングについては、主に、海外の石油精製、石油化学コンビナート、シェールガス関連のコンプレッサ向けに採用されています。また、発電所向け用途も好調に推移し、大型カップリングも受注しています。
金属ベローズについては、半導体製造装置向け長寿命タイプの開発に取り組んでおります。
一般産業機械業界向け事業に係る研究開発費は325百万円であります。
(3) 舶用業界向け事業
油潤滑システム船尾管シールについては、様々な油種に適合するシール材の量産拡大に取り組んでいます。
また、水潤滑システム船尾管シールについては、大型船への採用に向けた開発を昨年に引き続き取り組んでいます。
舶用業界向け事業に係る研究開発費は66百万円であります。
(4) 航空宇宙・光工学業界向け事業
民間航空機エンジンのメインシャフトに設置されるシールを一部量産供給を開始しました。また、航空機エンジン2次空気流れのシールやギアボックス向けに低トルクシールの研究も継続的に行っています。
宇宙ロケットエンジン向けでは、新型基幹ロケットの開発が開始されたことに伴い、新型シール開発に取り組んでいます。
航空宇宙・光工学業界向け事業に係る研究開発費は46百万円であります。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01414] S10053U5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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