株式会社トーアミ 役員の状況 (2015年3月期)

男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役会長 (代表取締役)		北川 芳徳	1941年8月25日生	1963年5月 当社入社 1973年10月 取締役就任 1980年10月 代表取締役社長就任 2013年6月 代表取締役会長就任(現任)	(注)5	191
取締役社長 (代表取締役)		北川 芳仁	1969年8月8日生	2001年8月 当社入社 2008年2月 関西事業部事業部長 兼 関西事業部営業部長 2008年6月 2010年6月 取締役就任 常務取締役 2011年4月 関西事業部事業部長 兼 中国事業部事業部長 2013年6月 代表取締役社長就任(現任)	(注)5	145
専務取締役	業務統括本部長兼 関東事業部事業部長 兼 中部事業部事業部長	遠藤 博	1948年9月9日生	1968年8月 当社入社 1984年11月 中部東洋金網株式会社(現当社)取締役就任 1992年1月 当社取締役就任 1999年1月 常務取締役就任 関東事業本部管掌 2005年6月 専務取締役就任(現任) 2007年6月 住倉鋼材株式会社代表取締役会長就任(現任) 当社業務統括本部長 兼 関東事業部事業部長(現任) 2013年5月 中部事業部事業部長(現任)	(注)5	42
常務取締役	管理本部長 兼 総務部長	服部 利昭	1954年6月3日生	2003年3月 株式会社りそな銀行 大正支店長 2004年6月 当社出向 管理本部総務部長 2004年12月 当社入社 管理本部総務部長 2006年6月 取締役就任 2008年6月 常務取締役就任 管理本部長 兼 総務部長(現任)	(注)5	8
取締役		佐々木 利昭	1967年12月25日生	1995年12月 当社入社 2007年6月 北九州事業部事業部長 兼 北九州事業部営業部長 兼 南九州事業部事業部長 兼 南九州事業部営業部長 2008年6月 取締役就任(現任) 2009年1月 北九州事業部事業部長 兼 北九州事業部営業部長 兼 南九州事業部事業部長 2011年4月 中部事業部事業部長 兼 中部事業部営業部長 2013年5月 中国事業部事業部長 2013年6月 関西事業部事業部長 2015年4月 SMC TOAMI LIMITED LIABILITY COMPANY 社長(現任)	(注)5	15
取締役	内部監査室長	橋垣 保秀	1953年8月2日生	1973年8月 当社入社 1992年1月 当社北九州事業本部管理室次長 1994年9月 内部監査室長(現任) 2012年6月 当社取締役就任(現任)	(注)5	3
取締役		木村 芳博	1952年4月11日生	2001年7月 株式会社大和銀行(現・株式会社りそな銀行)奈良支店長 2003年1月 株式会社大和銀総合システム (現・株式会社DACS)営業部長 2005年10月 同社管理部長 2012年4月 同社退職 2015年6月 当社取締役就任(現任)	(注)6	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役		吉川 保	1949年1月20日生	1989年3月 株式会社菊一堂常務取締役就任 1991年8月 当社入社 1992年1月 管理本部経理部長 1993年6月 取締役就任 2012年6月 監査役就任(現任)	(注)7	11
監査役		林 秀春	1933年11月24日生	1992年6月 高松国税局長 1993年7月 退官 1993年9月 税理士登録 1993年10月 税理士事務所開業 2006年6月 当社監査役就任(現任)	(注)8	-
監査役		近藤 正和	1950年6月2日生	2003年10月 株式会社大和銀行(現・株式会社りそな銀行)融資管理部主任主査役 2004年3月 同社退職 2010年6月 日本エスリード株式会社 社外監査役(現任) 2015年6月 当社監査役就任(現任)	(注)9	-
			計			416

(注)1.取締役 木村芳博は、社外取締役であります。
2.監査役 林 秀春及び近藤正和は、社外監査役であります。
3.取締役社長 北川芳仁は、取締役会長 北川芳徳の長男であります。
4.取締役 佐々木利昭は、取締役会長 北川芳徳の長女の配偶者であります。
5.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
6.当社定款において、増員として選任された取締役の任期は、他の在任取締役の任期の満了するときまでとする旨定めております。取締役木村芳博は、2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間となります。
7.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
8.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
9.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。