株式会社　中西製作所 役員の状況 (2015年3月期)

男性11名 女性1名 (役員のうち女性の比率8.3%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 社長		中西 昭夫	1949年10月13日生	1972年11月 当社入社 1978年2月 特需部長 1979年3月 製造部長兼工場長 1979年9月 常務取締役就任 1986年10月 代表取締役常務就任 1989年4月 代表取締役社長就任(現任) 2006年4月 株式会社厨代表取締役会長就任	(注)6	498
専務取締役	管理部長	中西 一郎	1953年4月5日生	1977年9月 当社入社 1984年4月 製造部長 1987年1月 総務部長 1987年10月 取締役就任 総務部長 1989年4月 常務取締役就任 1989年12月 管理本部長 1994年4月 専務取締役就任(現任)管理本部長兼務 1995年4月 総務部長兼務 1998年4月 社長補佐役 2005年6月 経理部長兼務 2011年4月 管理部長兼務(現任)	(注)6	96
常務取締役	生産本部長	橋本 正人	1954年6月11日生	1973年3月 当社入社 1998年4月 大阪支店長 2005年6月 取締役就任生産副本部長 2006年4月 東日本営業本部長 2006年4月 株式会社厨監査役就任 2007年4月 2013年6月 生産本部長(現任) 常務取締役就任(現任)	(注)6	19
常務取締役	営業本部長	栫井 正博	1956年11月5日生	1975年3月 当社入社 1999年4月 名古屋支店長 2005年6月 取締役就任西日本営業本部長兼営業部長 2007年4月 2013年6月 営業本部長(現任) 常務取締役就任(現任)	(注)6	18
取締役	営業本部 西日本ブロック長	梅本 進	1956年2月24日生	1978年3月 当社入社 2005年6月 大阪支店長 2007年4月 営業本部西日本ブロック長(現任) 2013年6月 取締役就任(現任)	(注)6	11

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	営業本部 東日本ブロック長	小林 秀明	1957年12月24日生	1984年3月 当社入社 2005年6月 北関東支店長 2007年4月 営業本部東日本ブロック長(現任) 2013年6月 取締役就任(現任)	(注)6	7
取締役		藤本 加代子	1950年1月2日生	1980年6月 株式会社高等教育研究会 代表取締役(現任) 1987年3月 株式会社フジモトメディカル 代表取締役(現任) 1992年1月 医療法人敬生会フジモト眼科 理事(現任) 2000年3月 社会福祉法人隆生福祉会 理事長(現任) 2011年2月 株式会社高等進学塾 代表取締役(現任) 2015年6月 非常勤取締役就任(現任)	(注)6	-
取締役		辻井 一成	1955年11月12日生	1986年4月 弁護士登録(大阪弁護士会) 1991年4月 辻井法律事務所開設 1999年7月 堂島総合法律事務所開設 同事務所パートナー弁護士(現任) 2015年6月 非常勤取締役就任(現任)	(注)6	-
監査役(常勤)		板見 康弘	1954年3月29日生	1978年8月 当社入社 2007年4月 製造部長 2012年6月 常勤監査役就任(現任)	(注)3	8
監査役		伊藤 卓也	1953年7月1日生	1976年4月 株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行 2006年8月 同行退職 高松建設株式会社営業副本部長 2012年1月 同社退職 2012年2月 株式会社みずほ銀行グループ人事部付 2013年6月 当社監査役就任(現任)	(注)4	-
監査役		権藤 健一	1953年4月14日生	1987年4月 弁護士登録(大阪弁護士会) 1992年4月 尾川・権藤法律事務所開設 2010年4月 弁護士法人 権藤・黒田法律事務所設立 同事務所代表社員(現任) 2014年8月 当社仮監査役 2014年10月 当社監査役就任(現任)	(注)5	-
監査役		横林 史郎	1953年1月19日生	1971年4月 広島国税局入局 2006年7月 西淀川税務署長 2012年7月 門真税務署長 2013年9月 横林史郎税理士事務所開設 同事務所代表(現任) 2014年10月 当社監査役就任(現任)	(注)5	-
計						660

(注)1.取締役藤本 加代子及び辻井 一成は、社外取締役であります。
2.監査役伊藤 卓也、権藤 健一及び監査役横林 史郎は、社外監査役であります。
3.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2014年10月10日開催の臨時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
6.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間