特殊電極株式会社 役員の状況 (2015年3月期)

男性 7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役社長 (代表取締役)		髙田 芳治	1950年8月18日生	1974年4月 当社入社 1995年4月 当社福山営業所長 2003年4月 当社姫路営業所長 2005年4月 当社姫路工場長 2008年4月 当社工事部長兼姫路工場長 2010年4月 当社工事本部長 2010年6月 当社取締役就任 工事本部長 2011年4月 当社取締役営業本部長 2013年6月 当社代表取締役社長就任(現任) (他の法人等の代表状況) 天津特電金属製品有限公司 清算グループ責任者	(注)3.	72
常務取締役	工事本部長兼技術担当	江本 幸朗	1946年12月9日生	1970年4月 当社入社 1997年4月 当社研究所長 1998年4月 当社研究グループ長 2000年4月 当社工事開発グループ長 2002年4月 当社尼崎工場長兼技術開発グループ長 2004年4月 当社生産本部長兼尼崎工場長 2004年6月 当社取締役就任 生産本部長兼尼崎工場長 2007年7月 当社取締役生産本部長 2010年4月 当社取締役製品・工事技術担当 2012年4月 当社常務取締役就任 製品・工事技術担当 2013年6月 当社常務取締役工事本部長 2013年8月 当社常務取締役工事本部長兼製品・工事担当 2015年4月 当社常務取締役工事本部長兼技術担当(現任)	(注)3.	75

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	営業本部長	上林 克彦	1953年7月5日生	1976年4月 大同電設株式会社入社 1980年7月 当社入社 1999年4月 当社北海道営業所長 2005年4月 当社第三営業部長兼大阪営業所長 2007年4月 当社第一営業本部長兼第三営業部長 2007年6月 当社取締役就任 第一営業本部長兼第三営業部長 2010年4月 当社取締役営業本部長 2011年4月 当社取締役工事本部長兼トッププレート部長兼工事企画部長 2012年4月 当社取締役工事本部長兼トッププレート部長 2013年4月 当社取締役工事本部長 2013年6月 当社取締役営業本部長(現任) (他の法人等の代表状況) TOKUDEN TOPAL CO., LTD. PRESIDENT	(注)3.	47
取締役	管理本部長	高島 良成	1950年11月24日生	1977年4月 山本稔税理士事務所入所 1981年4月 石田敏晴税理士事務所入所 1985年4月 リード電機株式会社(現株式会社キーエンス)入社 1995年6月 株式会社月虎入社 2000年2月 大和冷機工業株式会社入社 2002年10月 当社入社 2003年4月 当社経理部長 2010年4月 当社管理本部長兼経理部長 2010年6月 当社取締役就任 管理本部長兼経理部長 2012年4月 当社取締役管理本部長(現任)	(注)3.	17
常勤監査役		北 正己	1963年9月20日生	1987年4月 株式会社幸福相互銀行入社 1989年1月 サンワ・等松青木監査法人 (現有限責任監査法人トーマツ)入所 1997年4月 公認会計士登録 2012年2月 アークレイ株式会社入社 2013年6月 当社常勤監査役就任(現任)	(注)2.	4
監査役		藤田 寛	1947年10月14日生	1970年4月 当社入社 1995年4月 当社商品企画部長補佐 1998年4月 当社工事技術グループ部長補佐 1999年4月 当社姫路工場長 2000年4月 当社工事部長兼姫路工場長 2000年7月 当社工事部長 2008年4月 当社第二営業本部長付 2009年6月 当社監査役就任(現任)	(注)2.	53

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
監査役		濵田 雄久	1968年10月5日生	1993年4月 司法研修所入所 1995年4月 大阪弁護士会に弁護士登録 なにわ共同法律事務所(現弁護士法人なにわ共同法律事務所)入所 2004年8月 アメリカ合衆国Duke University School of Lawに留学 2005年8月 シンガホール共和国 Rajah & tann法律事務所にて研修 2006年3月 ニューヨーク州弁護士登録 2006年8月 なにわ共同法律事務所(現弁護士法人なにわ共同法律事務所)復帰 (現任) 2006年10月 大阪大学法科大学院 非常勤講師 2011年6月 当社監査役就任 (現任) 2013年4月 大阪大学法科大学院 招聘教授(現任)	(注)4.	-
				計		268

(注)1.監査役北 正己氏及び濵田雄久氏は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)であります。
2.2013年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
3.2014年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間