有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10055QN
株式会社荏原製作所 研究開発活動 (2015年3月期)
経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社グループの研究開発は、①事業を根幹から支える共通基盤技術と、その融合による製品コア技術の研究開発、②中長期的展望に基づいた技術シーズの探索、③現有技術の拡張、新技術の実用化、新製品応用のための研究開発、④既存製品の改良・改善のための研究開発に区分されます。①と②は2014年4月にコーポレートに新たに設置した研究開発組織を中心に、カンパニーと密接に連携を取り、大学等の外部研究機関との共同研究も積極的に活用して進め、③と④については個別の事業部門及びグループ各社が主体となって実施しました。当連結会計年度の研究開発費は67億54百万円です。
セグメントごとの研究開発活動の状況は、以下のとおりです。
(風水力事業)
風水力事業分野では、中長期的に成長の持続が期待される、水インフラ、エネルギー(電力、石油・ガス)、環境(省エネ)などのグローバル市場向け製品に関し、海外グループ会社との連携強化を含め、ラインナップ拡充や製品力強化に取り組み市場投入を行いました。標準ポンプでは、引き続き省エネ・省資源・環境負荷低減を指向した製品群の開発と市場浸透などを図りました。国内および中国市場に続きグローバル市場での販売を開始したターボ冷凍機については、高圧及び大容量圧縮機の応用開発に取り組み、製品シリーズ拡充を図りました。基盤技術に関しては、開発スループットの一層の向上を目指した数値シミュレーション技術や最適化技術の強化、シミュレーションインフラの拡充、解析プロセスの標準化、製品ライフサイクルを支えるサービス&サポート向け技術の開発・応用などについて継続して取り組みました。当連結会計年度の研究開発費は44億79百万円です。(エンジニアリング事業)
エンジニアリング事業分野では、事業の中心が新設プラント建設から運営・維持管理(O&M)へ移行していることから、これまで以上に既存施設の更新、並びにO&Mに対する提案力とコスト競争力強化が求められる時代に移ってきています。このような状況を踏まえ、施設更新に伴う機能強化とライフサイクルコスト低減を可能とする新技術・新製品開発、並びに既存製品・保守運営技術の改良開発を推進しています。当連結会計年度の研究開発費は1億1百万円です。(精密・電子事業)
精密・電子事業分野では、半導体デバイス製造プロセス用装置において、チップの更なる微細化や3次元集積化などの要求に対応できるよう、装置の改良・改善及び新機種の開発に取り組んでいます。コンポーネント製品においては、更なる省エネ化及び環境負荷低減に貢献できる製品の開発に取り組んでいます。また、顧客との共同開発・コンソーシアムへの参画、さらには各大学との共同研究などを通して、次世代半導体プロセス技術における研究も継続しています。当連結会計年度の研究開発費は21億72百万円です。経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01542] S10055QN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。