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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004Y65

有価証券報告書抜粋 株式会社石井鐵工所 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 8名 女性 ―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役
社長
石 井 宏 治1937年3月11日生1965年10月当社に入社(注)41,026
1969年11月当社社長室次長
1969年12月当社取締役
1973年6月当社常務取締役
1977年3月当社専務取締役
1978年12月当社取締役副社長
1979年1月当社代表取締役社長(現職)
1979年1月イシイプラント建設株式会社
代表取締役社長(現職)
1992年6月アイアイダブリュー・エンジニアリング・カンパニー・センディリアン・バハード代表取締役社長(現職)
2006年2月アイアイダブリュー・シンガポール・プライベイト・リミテッド代表取締役社長(現職)
専務取締役経営管理部長

不動産事業部長
藤 本 豊1955年5月9日生2006年4月株式会社住友銀行(現社名 株式会社三井住友銀行)金融商品営業部長(注)431
2007年5月当社に入社
当社顧問
2007年6月当社取締役
当社常務執行役員経営管理部長兼不動産・ガス事業部長
2008年7月当社常務取締役経営管理部長兼不動産・ガス事業部長
2012年4月当社常務取締役経営管理部長兼不動産事業部長
2012年7月当社専務取締役経営管理部長兼不動産事業部長(現職)
常務取締役鉄構事業
統括本部担当
大 山 信 一1947年1月29日生1969年4月当社に入社(注)485
2000年4月当社技術部長
2002年6月当社取締役
2003年4月当社国内事業部副部長
2004年4月当社鉄構事業部副事業部長
2006年7月当社執行役員鉄構事業部長
2009年4月当社執行役員鉄構事業統括本部長
2012年7月当社常務取締役鉄構事業統括本部長
2015年4月当社常務取締役鉄構事業統括本部担当(現職)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
常務取締役鉄構事業
統括本部長
石 井 宏 明1969年2月20日生1996年4月清水建設株式会社入社(注)464
2006年5月当社に入社
当社顧問
2006年6月当社取締役
当社執行役員鉄構事業部副事業部長
2009年4月当社執行役員鉄構事業統括副本部長兼営業本部長
2012年7月当社常務取締役鉄構事業統括副本部長兼営業本部長
2015年4月当社常務取締役鉄構事業統括本部長(現職)
取締役井 本 憲 邦1945年8月20日生1968年4月昭和電工株式会社に入社(注)52
2000年3月同社取締役 コーポレート・リレーション・センター長兼総務グループ長
2004年3月同社常務取締役兼常務行役員
2008年1月同社代表取締役兼専務執行役員
2011年1月同社取締役
2011年3月同社特別顧問
2013年6月当社監査役
2015年6月当社取締役(現職)
常勤監査役鈴 木 正 則1947年1月27日生1970年4月当社に入社(注)628
2006年2月当社鉄構事業部生産グループマネージャー
2007年6月当社常勤監査役(現職)
監査役木 藤 繁 夫1940年9月29日生1966年4月東京地方検察庁検事(注)619
2002年10月東京高等検察庁検事長
2003年10月弁護士登録(現職)
2003年12月当社仮監査役
2004年6月当社監査役(現職)
監査役河 村 博1952年1月16日生1977年4月東京地方検察庁検事(注)6-
2014年1月名古屋高等検察庁検事長
2015年4月同志社大学法学部教授(現職)
2015年6月当社監査役(現職)
1,255
(注)1 常務取締役 石井 宏明は、代表取締役社長 石井 宏治の長男であります。
2 取締役 井本 憲邦は、社外取締役であります。
3 監査役 木藤 繁夫及び河村 博は、社外監査役であります。
4 2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
6 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 当社は、執行役員制度を導入しており、有価証券報告書提出日現在の執行役員は次の1名であります。
執行役員 鉄構事業副統括本部長 角 島 義 之

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01543] S1004Y65)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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