ＮＴＮ株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)

当社グループは、産業機械市場、自動車市場及び補修市場向けに、軸受、ドライブシャフト等の開発と、当社の基盤技術である精密加工技術、トライボロジー技術を核とした新技術の創出に積極的に取り組み、グローバルで市場ニーズを先取りした新商品開発を行っています。特に、世界NO.1事業や他社の追随を許さないオンリーワンを目指した技術・商品開発、先端技術開発及び生産技術開発を精力的に進めています。これらの開発を通じ、適正な価格で高精度・高品質の商品を市場に提供することにより、産業界に貢献しております。
新中期経営計画「NTN100」の「攻める経営」では新しい事業の創出に取り組みます。例えば自然エネルギー分野においては、高効率な「翼」技術を持つベンチャー企業と連携し、その実用化を進めて量産体制の構築に基づき、自然エネルギーによる発電事業の創出を目指します。また、遠隔で状態監視できるCMS(Condition Monitoring System)装置の市場投入や、アフターマーケット市場での販売拡大を含め、軸受の解析、状態監視などのノウハウを新たな収益源として活用、事業化することでサービス・ソリューション分野での顧客提案を進めています。
軸受・複合材料商品など機械要素としてお使いいただいている既存商品に対しては、歯車やモータ(駆動回路)、センサなどの周辺部品と制御技術を加えることで、モジュール化、システム化を図った商品の開発を強化してきました。これらの開発商品により、顧客に対して①設計・組立工数の削減や開発期間の短縮、②軽量・コンパクト化、③量産性を考慮した最適設計といった提案が可能になりました。また、モジュールやシステムからみた構成部材である軸受などへの顧客の要求を抽出し、既存商品の改良にもつながっています。
セグメント(地域)別の研究開発体制につきましては、日本では最先端技術の研究開発を行い、グローバル市場に向けた研究開発活動をリードしており、欧州では現地生産品に関する研究開発を独自に行っております。さらに日本、米州、欧州、アジア他の各地域において市場拡販に即した技術サービス、認定評価、調査、分析等、顧客対応のスピードアップを図っています。
当連結会計年度における研究開発活動につきましては、グループ全体の研究開発費は18,088百万円であり、その研究目的、主要課題及び研究成果は次の通りであります。
(1)産業機械市場向け
小形風力発電をはじめとする、自然エネルギー分野における新たな事業の早期かつ円滑な立ち上げを進めています。また、大型や洋上の風力発電についてはCMS装置を含む継続した技術開発をはじめ軸受の先端技術が求められる鉄道車両、航空機、工作機械、建設機械を含め重点業種と位置付け、長寿命、低トルク、小型・軽量化等、軸受による環境負荷低減、高精度、高速化等のニーズに対応するための新商品の開発、市場競争力向上のための要素技術開発、センサ等軸受周辺部品とのユニット化、システム化による高付加価値商品の開発を推進しております。さらに、バイオなど新しい成長分野への商品提案も進めます。
世界最高水準の性能を持つULTAGE(アルテージ)軸受のシリーズ展開を進め、補修市場も含めた採用拡大を図っています。
当社は転がり軸受とすべり軸受(焼結金属、精密樹脂)を製造・販売する世界で唯一のメーカです。この強みを活かし、摩擦、摩耗特性を大幅に向上した特殊樹脂しゅう動材を用いた外輪と、軸受鋼内輪を組み合わせて、転がり軸受から置き換え可能な高負荷すべり軸受ユニットや、焼結金属の内径面に超高分子樹脂を薄くインサート成形して低摩擦、高回転精度を達成したハイブリッドベアファイトHPを商品化しました。また、子会社の日本科学冶金株式会社では磁性材料の開発を推進しており、ハイブリッド車の電源装置向けへの部材開発を進めると共に、既存商品やモジュール商品、システム商品への複合材料商品の組み込みを進めています。
(2)自動車市場向け
軸受、ドライブシャフトなどの既存商品の生産性を地道に向上することに加え、既に市場投入/量産を開始した、ハイブリッド車など次世代自動車の効率を大幅に改善する回生協調ブレーキシステム用のボールねじ駆動モジュールや次世代ステアリング用MCU(Mechanical Clutch Unit)などのモジュール商品についても改良を進めると共に、市場拡大のための活動を進めています。また、自動車の機能安全規格を視野に入れたモジュール商品の開発・提案を進めています。
また、内燃機関車については、エンジン効率の向上、走行抵抗を低減するための省燃費商品で対応します。エンジン補機系の効率を更に改善するテンショナを開発しました。テンショナのみならず、プーリ軸受やガイドなどの関連商品をシステムで自動車メーカに広く提案し、燃費向上に貢献していきます。
また、電気自動車向けインホイールモータシステムや電動ブレーキ制動システムは、システムサプライヤー等との連携を通じ、商品化を推進しています。