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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100593D

有価証券報告書抜粋 株式会社テクノスマート 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
髙橋 進1948年8月7日生
1971年4月当社入社
1997年1月機械技術部統括部長
1997年6月取締役就任 機械技術部統括部長
1999年6月常務取締役就任
2000年12月代表取締役専務就任
2007年6月代表取締役社長就任(現任)
(注)4130
専務取締役営業部統括兼
東京支店長
高橋 史郎1947年8月3日生
2002年4月当社入社
2004年4月総務・人事・法務部次長
2006年4月監査室長
2007年6月取締役就任 総務、人事、経理、原価管理部長
2008年4月取締役 管理本部長
2011年6月取締役 資材本部長
2012年6月
2014年6月
常務取締役就任
専務取締役就任 営業部統括兼東京支店長(現任)
(注)411
取締役資材部統括部長兼製造部統括部長杉野 博昭1955年6月19日生
1982年6月当社入社
2009年4月管理本部経理部部長兼総務・
人事部部長
2011年6月取締役就任 管理本部長
2013年4月
2014年6月
2015年6月
取締役 管理統括部長
取締役 資材統括部長
取締役 資材部統括部長兼製造部統括部長(現任)
(注)49
取締役管理部統括部長兼技術部統括部長柳井 正巳1953年12月26日生
1972年4月
2004年4月
2007年4月
2008年4月
2010年4月
2013年10月
2014年6月

2015年6月
当社入社
技術本部機械技術部次長
資材本部外注管理部次長
資材本部部長代理
資材本部部長
理事資材部部長
取締役就任 管理統括部長兼機械技術統括部長
取締役 管理部統括部長兼技術部統括部長(現任)
(注)48
取締役技術部統括副部長兼情報システム部部長飯田 陽弘1964年10月26日生
1988年4月
2010年4月
2012年4月
2013年4月
2015年4月

2015年6月
当社入社
技術本部企画設計部次長
技術本部企画設計部部長代理
技術部企画設計グループ部長
理事技術部企画設計グループ兼研究開発グループ部長
取締役就任 技術部統括副部長兼情報システム部部長(現任)
(注)41
取締役
(監査等委員)
桜井 征三郎1943年8月23日生
2000年6月損害保険ジャパン日本興亜株式会社(旧 日本火災海上保険株式会社)監査役
2005年6月
2015年6月
当社監査役就任
取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)5-
取締役
(監査等委員)
矢井田 修1946年2月22日生
2011年4月日本不織布協会顧問
2015年6月取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)5-
取締役
(監査等委員)
波多江 嘉度1958年9月12日生
2015年5月株式会社サンビジネスサポート 代表取締役
2015年6月取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)5-
159
(注)1.2015年6月25日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社に移行しております。
2.桜井 征三郎、矢井田 修及び波多江 嘉度は、社外取締役であります。
3.当社の監査等委員会については次のとおりです。
委員長 桜井 征三郎、委員 矢井田 修、委員 波多江 嘉度
なお、桜井 征三郎、 矢井田 修、 波多江 嘉度は、非常勤の監査等委員であります。
4.2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査等委員である取締役1名を選任しています。
補欠監査等委員である取締役の略歴は次のとおりです。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
増市 徹1957年8月14日生1984年4月 弁護士登録(大阪弁護士会)
1998年4月 共栄法律事務所パートナー(現任)
2015年1月 当社監査役就任
2015年6月 当社監査役退任
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株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01628] S100593D)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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