有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10055HF
日本トムソン株式会社 連結経営指標等 (2015年3月期)
(1) 連結経営指標等
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第62期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第64期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しているものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4 第64期の株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
5 従業員数は就業人員であります。
6 第66期より「従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第30号 2015年3月26日)を遡及適用しておりますが、影響は軽微であります。
回次 | 第62期 | 第63期 | 第64期 | 第65期 | 第66期 | |
決算年月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | |
売上高 | (百万円) | 43,849 | 42,505 | 35,962 | 39,259 | 44,972 |
経常利益 | (百万円) | 4,112 | 2,857 | 1,465 | 857 | 4,792 |
当期純利益または当期純損失(△) | (百万円) | 3,054 | 2,827 | △124 | 568 | 2,966 |
包括利益 | (百万円) | 2,163 | 2,260 | 994 | 3,531 | 5,685 |
純資産額 | (百万円) | 51,970 | 53,349 | 53,167 | 56,121 | 61,099 |
総資産額 | (百万円) | 86,252 | 92,990 | 84,343 | 86,891 | 93,411 |
1株当たり純資産額 | (円) | 707.62 | 726.41 | 731.75 | 771.01 | 837.71 |
1株当たり当期純利益または当期純損失(△) | (円) | 41.59 | 38.50 | △1.70 | 7.82 | 40.71 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | 34.82 | ― | 7.07 | 36.80 |
自己資本比率 | (%) | 60.3 | 57.4 | 63.0 | 64.6 | 65.4 |
自己資本利益率 | (%) | 6.0 | 5.4 | △0.2 | 1.0 | 5.1 |
株価収益率 | (倍) | 15.99 | 13.56 | ― | 64.58 | 14.57 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 6,773 | △2,385 | △352 | 9,051 | 7,690 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △137 | △9,046 | △2,768 | △1,595 | △2,443 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △650 | 4,340 | △1,561 | △3,562 | △1,856 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 21,837 | 14,707 | 9,967 | 14,290 | 18,038 |
従業員数 (外、平均臨時雇用人員) | (名) | 1,160 | 1,251 | 1,275 | 1,451 | 1,750 |
(338) | (362) | (356) | (325) | (306) |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第62期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第64期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しているものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4 第64期の株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
5 従業員数は就業人員であります。
6 第66期より「従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第30号 2015年3月26日)を遡及適用しておりますが、影響は軽微であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01631] S10055HF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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