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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10054MF

有価証券報告書抜粋 株式会社モリタホールディングス 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性9名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役会長中 島 正 博1950年2月3日生1972年3月当社入社(注)1123
2003年4月当社執行役員
2004年6月当社取締役
2006年6月当社代表取締役社長
2008年10月㈱モリタ代表取締役社長
2015年6月同社代表取締役会長(現在)
2015年6月当社代表取締役会長(現在)
代表取締役社長尾 形 和 美1960年2月3日生1982年4月当社入社(注)110
2010年10月㈱モリタ事業統括部長
2011年4月同社執行役員、営業統括本部事業統括部長
2013年6月同社取締役、営業統括本部事業統括部長
2015年6月同社代表取締役社長(現在)
2015年6月当社代表取締役社長(現在)
取締役前 畠 幸 広1950年8月22日生1973年3月当社入社(注)152
2003年4月当社執行役員
2003年6月当社取締役
2004年6月当社常務取締役
2008年10月㈱モリタ常務取締役
2011年4月同社専務取締役
2011年6月同社代表取締役専務
2011年6月当社取締役(現在)
2015年6月㈱モリタ代表取締役副社長(現在)
取締役川 口 和 三1943年10月25日生1968年4月松下電器産業㈱入社(注)121
1989年1月鹿児島松下電子㈱取締役
1992年6月九州松下電器㈱取締役
1995年6月同社常務取締役
1996年6月同社専務取締役
2003年6月松下電器産業㈱常任監査役
2008年6月当社取締役(現在)
取締役松 尾 徹1949年11月19日生1972年4月㈱読売新聞大阪本社入社(注)1-
2009年6月同社取締役
2010年6月同社常務取締役
2012年6月同社専務取締役
2014年9月同社総務経理局顧問(現在)
2015年6月当社取締役(現在)
常勤監査役浅 田 栄 治1953年12月8日生1977年3月当社入社(注)237
2002年6月当社取締役
2003年7月当社常務取締役
2009年4月当社監査室担当
2009年6月当社常勤監査役(現在)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役佐々木 純1953年11月6日生1977年4月ミノルタ㈱入社(注)218
2002年11月当社入社
2004年3月当社法務室長
2005年3月当社経営企画室長
2007年7月当社関連事業室長
2009年6月当社常勤監査役(現在)
常勤監査役高 野 祐 介2020年2月9日生1980年4月第一生命保険(相)入社(注)30
2010年4月第一生命保険㈱総合法人第五部部長
2012年4月同社大阪法人営業第一部長
2014年6月当社常勤監査役(現在)
監査役太 田 将1966年6月8日生1991年10月青山監査法人入社(注)4-
1997年3月PwCコンサルティング㈱入社
1999年10月中央青山監査法人入社
2001年3月三和キャピタル㈱入社
2002年12月フェニックス・キャピタル㈱入社
2003年3月同社取締役
2006年4月㈱アセントパートナーズ代表取締役(現在)
2015年6月当社監査役(現在)
264

(注)1 2015年6月26日開催の定時株主総会から1年であります。
2 2013年6月27日開催の定時株主総会から4年であります。
3 2014年6月27日開催の定時株主総会から4年であります。
4 2015年6月26日開催の定時株主総会から4年であります。
5 取締役川口和三、松尾 徹の両氏は、社外取締役であり、㈱東京証券取引所が指定を義務付ける一般株主と利益相反が生じるおそれのない独立役員であります。
6 監査役高野祐介、太田 将の両氏は、社外監査役であります。
7 監査役太田 将氏は、㈱東京証券取引所が指定を義務付ける一般株主と利益相反が生じるおそれのない独立役員であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01653] S10054MF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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