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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100510T

有価証券報告書抜粋 THK株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

独創的な発想と独自の技術により、世にない新しいメカニズムを提案し、広く社会に貢献することを基本理念としつつ、現在の研究開発活動におけるメインテーマとしてEcological、Economical、およびEndlessをキーワードとしたE3(キュービックE)コンセプトを掲げて研究開発に取り組んでいます。
当社グループの研究開発活動は、2005年7月に設立されたテクノセンターが新製品の研究開発拠点であり、技術本部を中心にACE事業部、FAI事業部、およびIMT事業部から成る頭脳集団を構成しています。これらの組織は、基幹のLMシステムに加え、メカトロ、民生、輸送用機器市場をターゲットにタスクフォースとして研究開発活動に取り組んでおります。また、2012年より本格的に中国R&Dセンターでの開発も始まり、既に複数案件の開発が完了するなどグローバルでの開発体制を構築しており、日本の技術開発部門との連携により、多様化する世界のニーズに即した製品開発、試験評価にあたっています。
産業用機器関連事業では、ボールねじにおいて、世界で採用が広がっているDIN規格に準拠したコンパクトかつ高速タイプの「SDA-V形」、「EP-V/EB-V形」のラインナップを拡充することで、機械装置のさらなるスピードアップ要求にお応えすることが可能となりました。また、ローラーリングでは、工作機械のうち旋削加工機能を備えたマシニングセンタにおいて、安定した加工精度が得られる高速ローラーリング「RHB/RHE形」を開発し、新たな市場の開拓に努めています。アクチュエータ関連では、生産性向上のニーズの高まりを背景として高タクト化に対応したコンパクトシリーズ「KSF形」、リニアモータアクチュエータ「GLM形」のオプションとして最高速度10m/sのリニアモータ「GLM-H形」を市場に投入しました。さらにクリーンルーム使用を想定した高コストパフォーマンスのクリーンシリーズ「CKRF形」、および駆動部にリニアモータを採用したフルカバータイプのユニバーサルシリーズ「USW-L形」を投入しました。加えて、ネットワークユニット「TNU形」において、国内で採用されている主力のネットワーク全てに対応可能とすべくEtherNET/IP、DeviceNET仕様を追加するなど、お客様の使いやすさを追求した製品開発を進めました。
輸送用機器関連事業では、自動車の軽量化ニーズに対応すべくアルミ材で新工法を採用した製品の市場投入が決定し、その開発準備を進めています。また、極寒冷地への市場拡大に伴い環境に対応させた製品を既に市場投入し、更に性能向上させるために開発を継続しています。なお、工法開発においても、冷間鍛造技術を軸にして、競合他社との差別化を図れる様取り組んでいます。
その他の新規分野の展開としては、再生可能エネルギー、航空機、ロボット、建機、福祉・介護・リハビリなどの分野において、市場の開拓ならびに拡販に向けた製品開発に注力しました。再生可能エネルギー分野では、既設の風力・水力発電装置の稼動データから、より最適な部品を開発し、風力発電装置用の低トルクシャフトユニットの量産販売を開始いたしました。水力発電では、海外での実証実験に続き、日本国内の農業用水路においても実証実験を開始しました。航空機分野では、大手航空機メーカーとの内装関連の共同開発や、当社製品ならではの滑らかに動く特性を活かした座席のリクライニング機構の旋回・スライド部やテーブルのスライド部の開発に取り組みました。ロボット分野では、次世代ロボット向けロボットテクノロジーシステムの要素部品群「SEED Solutions」の拡充を図り、SEEDドライバ、SEED小型電動アクチュエータ、ロボットハンドなどをFAや教育分野などの市場に投入しました。加えて、上体ヒューマノイドロボット周辺技術を構築することにより、産業用ロボット分野の市場への展開を図っています。なお、2012年に実施された国際宇宙ステーションでのEVA支援ロボットの実証実験REX-Jにおいて、当社が開発した小型ボールねじアクチュエータ搭載のロボットハンドがミッションの成功に貢献したとして、2014年7月に宇宙航空研究開発機構JAXA様より感謝状が贈呈されました。
当連結会計年度における研究開発費の総額は49億8百万円であります。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01678] S100510T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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