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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100546D

有価証券報告書抜粋 株式会社名機製作所 役員の状況 (2015年3月期)


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男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
-
村上 博司
1954年5月31日生
1977年4月株式会社日本製鋼所入社(注)3
24
2004年5月同社 機械事業部
機械生産部長
2006年7月同社 成形機器システム
事業部射出機生産部長
2007年5月同社 成形機器システム
事業部副事業部長
2010年3月当社 顧問
2010年6月当社 代表取締役社長(現任)
取締役品質保証部長牧 洋1951年8月23日生1974年3月当社入社(注)323
2002年4月技術本部技術部長
2004年4月モルダ事業部TM室長
2005年8月技術本部TM室長
2007年4月原価統制室長
2008年4月営業本部サービスセンタ部長
2009年4月生産部長
2009年6月取締役生産部長
2014年3月取締役品質保証部長(現任)
取締役生産部長平松 裕司1956年2月15日生1974年3月当社入社(注)312
2003年4月モルダ事業部中部支店長
2005年8月営業本部国内統括部長
2008年10月営業本部営業統括部長
2009年4月サービス部長
2011年6月取締役サービス部長兼品質保証部長
2014年3月取締役生産部長(現任)
取締役管理本部長 八幡 龍太郎1952年7月20日生1975年4月株式会社日本製鋼所入社(注)314
2000年4月同社 経営管理部財務担当部長
2002年11月同社 広島製作所総務部企画担当部長
2004年5月同社 経営企画室経営企画担当部長
2010年6月当社 社外監査役
2012年6月当社 社外監査役辞任
2012年8月当社 理事
2013年6月当社 取締役管理本部長
(現任)
取締役-三戸 慎吾1959年11月19日生1984年4月株式会社日本製鋼所入社(注)3-
1998年4月同社 人事教育部人事グループ
ネージャー
2001年10月同社 室蘭製作所総務部労務グループマネージャー
2005年7月同社 室蘭製作所総務部担当部長
2006年7月同社 本社人事教育部長
2011年7月同社 広島製作所副所長兼総務部長
2013年4月同社 理事
2014年4月同社 産業機械事業部副事業部長兼企画管理部長(現任)
2014年6月当社 取締役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役-髙士 了治1951年6月21日生1974年3月当社入社(注)414
2003年4月生産本部資材部長
2005年4月モルダ事業部技術部主幹技師
2005年8月技術本部副本部長
2007年4月技術本部技術部主幹技師
2009年4月内部監査室長
2011年6月常勤監査役(現任)
監査役-鈴木 進也1963年11月19日生1994年4月司法研修所司法修習生(注)5-
1996年4月弁護士登録(愛知県弁護士会)テミス綜合法律事務所勤務
2002年4月テミス綜合法律事務所 パートナー
2006年4月当社仮監査役
2006年6月当社監査役(現任)
2007年4月いぶき法律事務所 代表(現任)
監査役-牧原 徳充1960年2月23日生1982年4月株式会社総合鑑定調査(不動産鑑定士事務所)入所(注)6-
1989年1月監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ) 入所
1994年7月牧原総合事務所 代表(現任)
2000年10月監査法人東海会計社 代表社員(現任)
2010年7月土地家屋調査士法人東海登記測量 代表社員 (現任)
2014年6月当社監査役 (現任)
87
(注)1 取締役 三戸 慎吾は、社外役員(会社施行規則第2条第3項第5号に規定する社外役員をいう)に該当する社外取締役(会社法第2条第15号)であります。
2 監査役 鈴木 進也、牧原 徳充は、社外役員(会社施行規則第2条第3項第5号に規定する社外役員をいう)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)であります。
3 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役 髙士 了治の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役 鈴木 進也の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役 牧原 徳充の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01679] S100546D)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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