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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10054SZ

有価証券報告書抜粋 パイオニア株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループの研究開発は、主に当社を中心に行っています。
当社は、主にカーエレクトロニクス事業の将来を見据えた研究開発を行っています。従来からの強みである光学技術や信号処理技術、情報処理技術、デバイス開発力などを応用しシステム化する技術に加え、車載機器に関する技術、地図データ、スマートループ(※1)、現実風景に情報を重ねて表示させるAR(拡張現実)技術を発展させ、クルマをはじめ様々な移動体が行き交うモビリティ社会における新たなデジタルインフラの構築に貢献することで、事業の成長を図っています。
また、有機EL照明や医療・健康機器関連など、次の事業の柱となるべき新規事業の育成に向けた研究開発にも積極的に取り組んでいます。
さらに、大学や公的研究機関、他企業との共同研究も積極的に推進し、イノベーションの実現と研究開発のスピードアップに取り組んでいます。

(※1) スマートループ: 当社独自の車載機器向け情報ネットワークサービス


当連結会計年度における主な活動および成果は次のとおりです。
(1) 自動運転時代へ向けた「LiDARシステム(※2)」と「高精度自車位置推定技術」の研究開発
当社は、カーAV機器やナビゲーションシステムを中心に、豊かなカーライフの創造に向けた新たな価値提供を行っています。一方で近年、衝突事故を回避、軽減するプリクラッシュセーフティシステムなどに代表される、安全・安心のための車載機器の開発が大きく進展しています。また、今後ますます高まると予想される安全・安心で快適なクルマ社会への期待から、自動運転技術を視野に入れた様々な取り組みが各方面で進められています。
当社では、自動運転におけるクルマの誘導に極めて重要とされる高精度な自車位置の推定や、周辺環境の認識を可能とする要素技術である高精度な次世代地図データと、それを車載機器で取り扱うための情報処理技術、クルマが走行する周辺環境を正確に認識するためのセンシング技術、画像処理やSLAM(※3)等の信号処理技術の開発に取り組んでいます。

(※2) LiDAR(Light Detection and Ranging)システム レーザー照射に対する対象物からの散乱光を受信し、対象物までの距離やその形状・性質を計測・分析するシステム
(※3) SLAM(Simultaneous Localization and Mapping) 自己位置推定と周辺環境の地図データ作成を同時に行う技術

(2) LiDARシステム
LiDARシステムは、高精度次世代地図データを整備するための中核システムであることはもちろん、将来的には、自動運転に必要不可欠な走行空間センシングシステムになると言われています。
当社は、光ディスク技術で培った光学技術、広帯域アナログ回路技術、デジタル信号処理技術を駆使し、LiDARシステムの基礎技術から応用システムまでの研究開発に取り組むことで、小型化され車載用途に適した、ローコストかつ信頼性の高いLiDARシステムの実現を目指してまいります。

(3) 高精度自車位置推定技術
自動運転時代を見据えた研究開発において、高精度な自車の位置データをリアルタイムで算出する技術は極めて重要となります。
当社は従来のカーナビゲーションシステムで培った技術に、LiDARシステムによる3次元センシング技術、高精度地図データおよびSLAM技術を応用し、GPSを大きく上回る誤差10cmレベルの精度を持つ高精度自車位置推定技術の開発に取り組んでいます。

当社はこれらのコア技術に裏打ちされた新たな価値提案を通じて、街を移動するすべての人々が、安全・安心で快適に過ごすことのできる豊かなモビリティ社会の実現を目指しています。

なお、当連結会計年度におけるセグメントごとの研究開発費は次のとおりです。
セグメントの名称金額(百万円)前期比(%)
カーエレクトロニクス16,4705.7
ホームエレクトロニクス6,1826.6
その他3,19114.3
全社 (注)2,353△13.7
合計28,1964.9

(注) 全社は、主に当社の要素技術研究および応用開発に関する費用です。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01794] S10054SZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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