有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10056E8
北陸電気工業株式会社 役員の状況 (2015年3月期)
男性9名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
(注)1.取締役坂本重一は、社外取締役であります。
2.監査役北之園雅章及び宮本雅憲は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役神田充の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役北之園雅章及び宮本雅憲の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、また、能力主義に基づく積極的な人材登用のため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は8名で、中国営業統括部長 笹山英典、高周波部品事業本部開発部長 石割博之、資材部長 棚田益弘、コンポーネント事業本部長 橋爪彰一、FA部長 米島正志、経営戦略室長 山下 進、営業統括部長 能川英明、北電マレーシア㈱マネージングディレクター 若林昭直で構成されております。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |||||||||||||||||||||||||||
取締役 社 長 | 代表取締役 | 津田信治 | 1946年3月21日生 |
| (注)3 | 120 | |||||||||||||||||||||||||||
専 務 取締役 | 代表取締役 営業本部長 | 野村和雄 | 1946年1月15日生 |
| (注)3 | 875 | |||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 坂本重一 | 1945年3月10日生 |
| (注)3 | 33 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | アドバンストデバイス開発本部長 | 谷川 聡 | 1958年8月26日生 |
| (注)3 | 72 | |||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 高周波部品事業本部長 | 多田守男 | 1957年11月6日生 |
| (注)3 | 74 | |||||||||||||||||||||||||||
取締役 | コアテクノロジー開発本部長 | 小川明夫 | 1956年6月30日生 |
| (注)3 | 42 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |||||||||||||||
監査役 | 常勤 | 神田 充 | 1956年7月14日生 |
| (注)4 | 55 | |||||||||||||||
監査役 | 非常勤 | 北之園雅章 | 1959年8月24日生 |
| (注)5 | 1 | |||||||||||||||
監査役 | 非常勤 | 宮本雅憲 | 1953年2月21日生 |
| (注)5 | ― | |||||||||||||||
計 | 1,273 |
2.監査役北之園雅章及び宮本雅憲は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役神田充の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役北之園雅章及び宮本雅憲の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、また、能力主義に基づく積極的な人材登用のため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は8名で、中国営業統括部長 笹山英典、高周波部品事業本部開発部長 石割博之、資材部長 棚田益弘、コンポーネント事業本部長 橋爪彰一、FA部長 米島正志、経営戦略室長 山下 進、営業統括部長 能川英明、北電マレーシア㈱マネージングディレクター 若林昭直で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01817] S10056E8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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