太陽誘電株式会社 業績等の概要 (2015年3月期)

(1)業績
当連結会計年度(2014年4月1日から2015年3月31日まで)における当社グループを取り巻く経営環境は、世界経済の一部に緩慢な動きが見られるものの、米国や欧州などの主要先進国が堅調に推移しているため、世界経済全体では回復しつつあるという状況で推移いたしました。
当社グループは、成長戦略と構造改革を両輪とした収益改善策を実施しております。成長戦略については、成長機器であるスマートフォンなどに対し、競争優位性のあるスーパーハイエンド商品の販売拡大を図っています。子会社である太陽誘電モバイルテクノロジー株式会社では、2014年7月に東京都青梅市に本社を移転して通信デバイスの増産体制を構築しております。また、コンデンサを製造している子会社の新潟太陽誘電株式会社では、2015年12月に新工場の竣工を予定しております。さらに、自動車電装や産業機器、ヘルスケア、環境・エネルギー市場を注力すべき市場と位置付け、高信頼性商品の販売推進、システムソリューション提案の強化、商流の拡大と多角化に努めてまいりました。一方、構造改革については、ミニカンパニー制による純利益管理や継続的な体質改善など、損益分岐点の改善に向けた取り組みを実施しております。
当連結会計年度の連結売上高は2,270億95百万円(前年同期比9.1%増)、営業利益は131億53百万円(前年同期比15.8%増)、経常利益は156億53百万円(前年同期比28.4%増)、当期純利益は109億19百万円(前年同期比56.2%増)となりました。
当連結会計年度における期中平均の為替レートは1米ドル108.42円と前年同期の平均為替レートである1米ドル99.61円と比べ8.81円の円安となりました。

製品別の売上高は次のとおりであります。



[コンデンサ]
積層セラミックコンデンサが含まれます。
当連結会計年度は、民生機器向け、情報機器向け、通信機器向け、自動車・産業機器向けの売上が前年同期比で増加したことにより、売上高は1,129億3百万円(前年同期比8.3%増)となりました。

[フェライト及び応用製品]
メタル系パワーインダクタ「MCOILTM(エムコイル)」、巻線インダクタ、積層チップインダクタなどの各種インダクタ商品が含まれます。
当連結会計年度は、民生機器向けの売上が前年同期比で減少したものの、情報機器向け、通信機器向け、自動車・産業機器向けの売上が前年同期比で増加したことにより、売上高は418億34百万円(前年同期比20.4%増)となりました。

[複合デバイス]
モバイル通信用デバイス(SAW/FBAR)、電源モジュール、高周波モジュール、部品内蔵配線板「EOMINTM(イオミン)」などが含まれます。
当連結会計年度は、電源モジュール、高周波モジュールの売上が前年同期比で減少したものの、モバイル通信用デバイス(SAW/FBAR)の売上が前年同期比で増加したことにより、売上高は495億10百万円(前年同期比16.8%増)となりました。

[その他電子部品]
エネルギーデバイスなどが含まれます。
当連結会計年度の売上高は42億78百万円(前年同期比19.0%減)となりました。



[記録製品]
CD-R、DVD-R/DVD+R、BD-Rが含まれます。
当連結会計年度の売上高は128億59百万円(前年同期比9.6%減)となりました。

[その他]
主なものは関係会社における実装事業で、当連結会計年度の売上高は57億8百万円(前年同期比22.3%減)とな
りました。
なお、「第2 事業の状況」における各事項に記載の金額には消費税等は含まれておりません。

(2)キャッシュ・フローの状況

(単位:百万円)

	前連結会計年度	当連結会計年度	増減
営業活動によるキャッシュ・フロー	29,724	24,896	△4,827
投資活動によるキャッシュ・フロー	△18,947	△20,964	△2,017
財務活動によるキャッシュ・フロー	8,404	△21,249	△29,653
現金及び現金同等物に係る換算差額	2,165	4,182	2,017
現金及び現金同等物の増減額	21,346	△13,135	△34,481
現金及び現金同等物の期首残高	33,280	54,611	21,331
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)	△15	-	15
現金及び現金同等物の期末残高	54,611	41,476	△13,135

当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローは248億96百万円の収入(前年同期比16.2%減)となりました。主な要因は、税金等調整前当期純利益149億15百万円、減価償却費218億13百万円、売上債権の増加額63億72百万円、たな卸資産の増加額41億37百万円であります。
投資活動によるキャッシュ・フローは209億64百万円の支出(前年同期比10.6%増)となりました。主な要因は、固定資産の取得による支出187億80百万円、投資有価証券の取得による支出27億49百万円であります。
財務活動によるキャッシュ・フローは212億49百万円の支出(前年同期は84億4百万円の収入)となりました。主な要因は、長期借入金の返済による支出124億94百万円、社債の償還による支出80億円であります。
以上の結果、当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に対して131億35百万円減少し、414億76百万円となりました。