有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004E8Z
アライドテレシスホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2014年12月期)
回次 | 第24期 | 第25期 | 第26期 | 第27期 | 第28期 | |
決算年月 | 2010年12月 | 2011年12月 | 2012年12月 | 2013年12月 | 2014年12月 | |
売上高 | (千円) | 35,826,948 | 34,080,187 | 28,288,160 | 29,924,351 | 30,217,103 |
経常利益又は 経常損失(△) | (千円) | 991,042 | 940,439 | 1,103,361 | 761,609 | △367,424 |
当期純利益又は 当期純損失(△) | (千円) | 603,465 | 684,123 | 729,854 | 95,412 | △3,954,961 |
包括利益 | (千円) | ― | 845,320 | 427,686 | △641,654 | △4,336,253 |
純資産額 | (千円) | 12,603,545 | 12,484,948 | 12,696,186 | 10,895,995 | 6,310,709 |
総資産額 | (千円) | 24,822,514 | 24,404,584 | 25,458,386 | 27,608,200 | 23,481,122 |
1株当たり純資産額 | (円) | 98.25 | 103.18 | 103.42 | 94.16 | 51.79 |
1株当たり当期純利益 又は当期純損失(△) | (円) | 4.59 | 5.83 | 6.28 | 0.83 | △36.33 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 4.38 | 5.64 | 6.13 | 0.83 | ― |
自己資本比率 | (%) | 49.6 | 49.0 | 47.4 | 37.1 | 24.0 |
自己資本利益率 | (%) | 4.6 | 5.6 | 6.1 | 0.9 | ― |
株価収益率 | (倍) | 22 | 12 | 12 | 108 | ― |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 2,321,662 | 1,103,588 | 1,985,662 | △101,160 | △168,941 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △899,287 | △503,501 | △2,278,868 | △2,585,769 | △838,491 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △2,066,713 | △1,039,067 | △453,152 | 1,541,075 | 72,886 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 6,190,272 | 5,704,517 | 5,211,835 | 4,418,126 | 3,868,164 |
従業員数 (外、平均臨時 雇用者数) | (人) | 2,201 | 2,222 | 2,211 | 2,090 | 2,022 |
(73) | (77) | (78) | (72) | (67) |
(注)1売上高には消費税等は含まれておりません。
2 第26期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)を適用しております。
この適用により、第25期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の数値は、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。
3 第28期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
4 第28期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01867] S1004E8Z)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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