日東電工株式会社 連結経営指標等 (2015年3月期)

回次		国際会計基準
		移行日	第149期	第150期
決算年月		2013年 4月1日	2014年3月	2015年3月
売上収益	(百万円)	-	749,504	825,243
税引前当期利益	(百万円)	-	70,642	105,947
親会社の所有者に帰属する当期利益	(百万円)	-	51,892	77,876
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	(百万円)	-	71,939	107,643
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	465,259	521,385	612,016
総資産額	(百万円)	742,654	783,583	855,433
1株当たり親会社所有者帰属持分	(円)	2,822.84	3,159.87	3,705.96
基本的1株当たり当期利益	(円)	-	314.59	471.75
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	-	313.92	470.85
親会社所有者帰属持分比率	(%)	62.6	66.5	71.5
親会社所有者帰属持分当期利益率	(%)	-	10.5	13.7
株価収益率	(倍)	-	15.7	17.0
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	78,444	119,481
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△15,893	△53,857
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△18,131	△68,966
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	152,275	203,446	214,559
従業員数	(名)	25,476	26,614	27,160
(外、平均臨時雇用者数)		(4,921)	(4,577)	(4,698)

(注)1 売上収益には、消費税等は含まれておりません。
2 従業員数は、就業人員数を表示しております。
3 単位未満の数値は百万円未満を切り捨てて表示しております。
4 第150期より国際会計基準(IFRS)に基づいて連結財務諸表を作成しております。

回次		日本基準
		第146期	第147期	第148期	第149期	第150期
決算年月		2011年3月	2012年3月	2013年3月	2014年3月	2015年3月
売上高	(百万円)	638,556	607,639	671,253	749,835	825,522
経常利益	(百万円)	85,143	58,436	67,182	71,658	104,713
当期純利益	(百万円)	55,743	31,066	43,696	51,018	72,023
包括利益	(百万円)	46,766	32,345	70,945	72,415	106,767
純資産額	(百万円)	419,673	435,935	491,105	527,299	617,437
総資産額	(百万円)	653,961	651,908	740,949	781,352	853,189
1株当たり純資産額	(円)	2,540.30	2,635.91	2,961.90	3,172.03	3,711.41
1株当たり当期純利益金額	(円)	337.36	188.90	265.48	309.29	436.30
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額	(円)	336.73	188.60	264.92	308.63	435.46
自己資本比率	(%)	63.9	66.5	65.9	67.0	71.8
自己資本利益率	(%)	13.9	7.3	9.5	10.1	12.7
株価収益率	(倍)	13.1	17.7	20.9	16.0	18.4
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	97,060	58,492	68,152	78,286	119,261
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△32,041	△37,064	△56,269	△15,735	△53,637
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△23,359	△23,978	△14,822	△18,131	△68,966
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	148,289	145,712	152,275	203,446	214,559
従業員数	(名)	25,402	26,468	25,476	26,614	27,160
(外、平均臨時雇用者数)		(6,895)	(5,309)	(4,921)	(4,577)	(4,698)

(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 従業員数は、就業人員数を表示しております。
3 当社及び一部の連結子会社における収益認識の方法は、従来、主に出荷基準によっておりましたが、第149期より、顧客への納品時点での認識に変更したため、第148期は、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。
4 単位未満の数値は百万円未満を切り捨てて表示しております。
5 第150期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。