有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100572X
日本電子株式会社 役員の状況 (2015年3月期)
男性 13名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
(注)1 取締役 赤尾 博は、社外取締役であります。
2 監査役 宮川 肇および後藤明史は、社外監査役であります。
3 2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
4 2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
5 2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
6 2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
7 2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
8 当社では、2006年6月29日より執行役員制度を導入いたしました。
2015年6月25日現在の執行役員は22名で構成され、取締役を兼務していない執行役員は、次の15名です。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | 経営全般、経営戦略担当 | 栗原 権右衛門 | 1948年5月27日生 | 1971年4月 | 当社入社 | (注)3 | 38 |
2000年4月 | メディカル営業本部長 | ||||||
2002年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2004年4月 | 営業担当 | ||||||
2004年6月 | 常務取締役に就任 | ||||||
2005年4月 | 営業部門長 | ||||||
2005年6月 | 専務取締役に就任 | ||||||
2006年4月 | 分析機器事業担当 | ||||||
2006年6月 | 取締役兼専務執行役員に就任 | ||||||
2007年6月 | 代表取締役兼副社長執行役員に就任 | ||||||
2008年6月 | 代表取締役社長に就任(現) | ||||||
2012年4月 | 経営全般(現)、経営戦略担当(現) | ||||||
代表取締役兼副社長執行役員 | 統括開発技術担当 | 岩 槻 正 志 | 1949年10月15日生 | 1973年4月 | 当社入社 | (注)3 | 31 |
2001年4月 | 半導体機器技術本部副本部長 | ||||||
2002年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2005年10月 | 半導体機器事業部長兼半導体機器本部長 | ||||||
2006年6月 | 取締役兼常務執行役員に就任 | ||||||
2007年4月 | 計測検査機器事業担当 | ||||||
2008年4月 | 分析機器事業担当 | ||||||
2008年6月 | 取締役兼専務執行役員に就任 | ||||||
2009年4月 | 開発・EM,MS事業ユニット担当 | ||||||
2010年12月 | SE事業ユニット担当 | ||||||
2011年4月 | 統括開発技術担当(現)、技術統括センター担当 | ||||||
2011年6月 | 代表取締役兼専務執行役員に就任 | ||||||
2013年4月 | IE事業ユニット担当 | ||||||
2013年6月 | 代表取締役兼副社長執行役員に就任(現) | ||||||
取締役兼副社長執行役員 | 営業・ブランド戦略担当 | 渡 邊 愼 一 | 1949年11月24日生 | 1973年4月 | 当社入社 | (注)3 | 24 |
2005年4月 | 電子光学機器営業本部長 | ||||||
2005年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2006年6月 | 取締役退任、執行役員に就任 | ||||||
2007年4月 | 米国支配人 | ||||||
2007年6月 | 常務執行役員に就任 | ||||||
2010年4月 | 営業担当(現)、中国戦略担当 | ||||||
2010年6月 | 取締役兼常務執行役員に就任 | ||||||
2011年4月 | 営業戦略本部長 | ||||||
2012年2月 | ブランド戦略担当(現) | ||||||
2012年6月 | 取締役兼専務執行役員に就任 | ||||||
2014年6月 | 取締役兼副社長執行役員に就任(現) | ||||||
取締役兼副社長執行役員 | 経営企画担当 | 正 井 俊 之 | 1952年8月5日生 | 2005年6月 | ㈱ニコン執行役員、Nikon Inc.社長兼CEO | (注)3 | - |
2007年1月 | 同社執行役員、Nikon Inc.社長兼CEO、Nikon Instruments Inc.社長兼CEO | ||||||
2007年9月 | 同社執行役員、Nikon Europe B.V.社長 | ||||||
2009年6月 | 同社取締役兼常務執行役員、インストルメンツカンパニープレジデント | ||||||
2014年6月 | 当社取締役兼副社長執行役員に就任、経営企画担当(現) ㈱ニコン取締役(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
取締役兼専務執行役員 | 医用機器事業・フィールドソリューション事業担当 | 多治見 正 行 | 1950年12月21日生 | 1973年4月 | 当社入社 | (注)3 | 34 |
2005年4月 | 医用機器ソリューション営業本部長 | ||||||
2005年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2006年4月 | 医用機器事業部長 | ||||||
2006年6月 | 取締役兼執行役員に就任 | ||||||
2008年4月 | 医用機器国際事業推進室長 | ||||||
2008年6月 | 取締役兼常務執行役員に就任 | ||||||
2010年4月 | 医用機器事業担当(現) | ||||||
2010年10月 | データムソリューション事業担当、データムソリューション事業部長 | ||||||
2013年6月 | 取締役兼専務執行役員に就任(現) | ||||||
2014年4月 | フィールドソリューション事業担当(現) | ||||||
取締役兼常務執行役員 | 営業副担当、欧州支配人 | 福 山 幸 一 | 1959年7月31日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)4 | 15 |
2005年4月 | 経営戦略室長 | ||||||
2006年4月 | 業務監理室長 | ||||||
2006年6月 | 執行役員に就任 | ||||||
2009年6月 | 取締役兼執行役員に就任 | ||||||
2011年6月 | 取締役兼常務執行役員に就任(現) | ||||||
2012年4月 | 営業副担当(現)、特命事項担当、電子光学機器営業本部長 | ||||||
2014年4月 | 欧州支配人(現) | ||||||
取締役兼常務執行役員 | 財務IT担当 | 二 村 英 之 | 1954年4月9日生 | 2004年7月 | ㈱東京三菱銀行(現㈱三菱東京UFJ銀行)タイ総支配人兼バンコック支店長 | (注)4 | 14 |
2006年12月 | ㈱三菱東京UFJ銀行国際コンプライアンス部長 | ||||||
2009年4月 | 当社入社、財務本部理事 | ||||||
2009年6月 | 常務執行役員に就任、財務担当 | ||||||
2010年4月 | 財務本部長 | ||||||
2011年4月 | 財務担当 | ||||||
2011年6月 | 取締役兼常務執行役員に就任(現) | ||||||
2012年4月 | 財務IT担当(現) | ||||||
取締役兼執行役員 | 経営戦略室長 | 大 井 泉 | 1964年1月9日生 | 1986年4月 | 当社入社 | (注)4 | 2 |
2000年4月 | アメリカ法人マネージャー | ||||||
2008年4月 | 電子光学機器営業本部EO販促グループ長 | ||||||
2009年4月 | SM事業ユニット長 | ||||||
2012年4月 | 経営戦略室長(現) | ||||||
2013年6月 | 執行役員に就任 | ||||||
2015年6月 | 取締役兼執行役員に就任(現) | ||||||
社外取締役 | - | 赤 尾 博 | 1961年6月22日生 | 2003年11月 | ㈱東京三菱銀行(現㈱三菱東京UFJ銀行)欧州本部欧州事務システム室次長(特命) | (注)3 | - |
2005年1月 | ㈱東京三菱銀行米州本部米州審査部第一グループ次長 | ||||||
2007年5月 | ㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ米国ガバナンス統括部企画グループ次長 | ||||||
2009年4月 | ㈱三菱東京UFJ銀行ストラクチャードファイナンス部投資開発室長 | ||||||
2010年11月 | ジャパン・インダストリアル・ソリューションズ㈱代表取締役副社長 | ||||||
2012年7月 | 当社社外取締役に就任(現) | ||||||
2013年5月 | ジャパン・インダストリアル・ソリューションズ㈱取締役(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
常勤監査役 | - | 足 達 多 史 | 1950年5月4日生 | 1973年4月 | 当社入社 | (注)5 | 19 |
2003年4月 | 総務本部長 | ||||||
2004年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2006年6月 | 取締役退任、執行役員に就任 | ||||||
2007年4月 | サプライチェーンセンター長 | ||||||
2007年6月 | 常務執行役員に就任 | ||||||
2008年4月 | 工場管理本部長 | ||||||
2009年6月 | サプライチェーンセンター生産管理本部長 | ||||||
2010年5月 | 山形クリエイティブ㈱代表取締役社長 | ||||||
2012年6月 | 常務執行役員退任、常勤監査役に就任(現) | ||||||
常勤監査役 | - | 若 狭 崇 | 1956年8月29日生 | 1980年4月 | 当社入社 | (注)7 | 2 |
2008年4月 | 営業統括本部副本部長 | ||||||
2010年4月 | 営業ソリューション統括本部長 | ||||||
2011年4月 | 環境・計測本部長 | ||||||
2012年4月 | ソリューションビジネス本部長 | ||||||
2013年4月 | 営業戦略本部長 | ||||||
2015年4月 | 業務監理室理事 | ||||||
2015年6月 | 常勤監査役に就任(現) | ||||||
社外監査役 | - | 宮 川 肇 | 1947年7月10日生 | 1998年1月 | ㈱東京三菱銀行(現㈱三菱東京UFJ銀行)府中支店長 | (注)5 | - |
1999年10月 | ㈱東京三菱銀行本部審議役 | ||||||
1999年12月 | ㈱小野測器経理部長 | ||||||
2000年3月 | ㈱小野測器取締役 | ||||||
2001年3月 | ㈱小野測器常務取締役 | ||||||
2009年3月 | ㈱小野測器常勤監査役 | ||||||
2012年6月 | 当社社外監査役に就任(現) | ||||||
社外監査役 | - | 後 藤 明 史 | 1946年11月26日生 | 1973年2月 | 弁護士登録 | (注)6 | 1 |
1973年3月 | 長島・大野法律事務所(現長島・大野・常松法律事務所)入所 | ||||||
1978年7月 | 米国ロサンゼルス市マナット・フェルプス&フィリップス法律事務所入所 | ||||||
1980年5月 | 後藤法律事務所開設 | ||||||
2013年1月 | 当社社外監査役(仮監査役)に就任 | ||||||
2013年6月 | 当社社外監査役に就任(現) | ||||||
計 | 180 |
2 監査役 宮川 肇および後藤明史は、社外監査役であります。
3 2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
4 2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
5 2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
6 2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
7 2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
8 当社では、2006年6月29日より執行役員制度を導入いたしました。
2015年6月25日現在の執行役員は22名で構成され、取締役を兼務していない執行役員は、次の15名です。
専務執行役員 | 総務・業務監理・輸出貿易管理担当、特命生産担当 | 沢田 吉博 |
常務執行役員 | 生産担当、サプライチェーンセンター長 | 草野 博文 |
常務執行役員 | 米国支配人 | 豊田 泰穂 |
常務執行役員 | 医用機器事業部長 | 満田 宗明 |
常務執行役員 | 知的財産・品質保証担当 | 若宮 亙 |
常務執行役員 | 技術統括センター・設計統括・コストセンター・開発・基盤技術センター・Scanning系事業部門・周辺機器,EM,MS事業ユニット担当、Scanning系事業部門長 | 田澤 豊彦 |
常務執行役員 | IE,SE事業ユニット担当 | 中川 泰俊 |
執行役員 | 医用機器事業部医用機器本部長 | 齋藤 進 |
執行役員 | 財務IT本部長 | 矢口 勝基 |
執行役員 | JEOL USA,INC.取締役社長、JEOL DE MEXICO S.A.DE C.V.取締役社長、JEOL CANADA,INC.取締役社長 | Peter Genovese |
執行役員 | EM事業ユニット長 | 大藏 善博 |
執行役員 | ブランド戦略副担当、技術統括センター長 | 福島 一則 |
執行役員 | 設計統括・コストセンター長兼Scanning系事業部門副事業部門長 | 福田 浩章 |
執行役員 | 総務本部長兼業務監理室長 | 関 敦司 |
執行役員 | サプライチェーンセンター副センター長兼生産管理本部長 | 高橋 充 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01905] S100572X)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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