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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10056UY

有価証券報告書抜粋 マクセル株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


当社グループでは、開発本部が各事業本部及び子会社の設計部門と共同で行う開発に加えて、当社グループの保有する技術と当社の総合力を活かした研究開発活動を行っております。また、当社グループ外の企業とも積極的にアライアンスを組むことや産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は9,472百万円であり、セグメント別の研究開発活動及び研究開発費は次のとおりであります。

(エネルギー)
開発本部とエナジー事業本部の設計開発部門などが一体となって、リチウムイオン電池などの二次電池、ボタン電池やリチウム一次電池などの一次電池の研究開発を推進しております。当連結会計年度においては、二次電池部門では、ウェアラブル機器に適した小型の角形リチウムイオン電池の量産を開始するとともに、薄さ0.4mmのシート状リチウムイオン電池を開発しました。また、HEMS(ホームエネルギー管理システム)を新たに開発すると共にHEMS用のリチウムイオン蓄電システムとして壁掛けタイプの「Energy Station Type H」をラインアップに追加しました。さらに、負極上の金属析出による発熱を抑制することにより耐久性を高める、リチウムイオン電池の耐熱性電解液を開発しました。当セグメントに係る研究開発費は2,361百万円であります。

(産業用部材料)
開発本部と光エレクトロニクス事業本部、スリオンテック事業本部、ライフソリューション事業本部及び㈱日立情映テックの設計開発部門などが協力し、粘着テープ、機能性材料、光学部品、電鋳・精密部品、磁気テープ、RFIDシステムなどの研究開発を推進しております。当連結会計年度においては、粘着テープでは、新開発の粘着剤を使用することにより再剥離が可能となる、タッチパネル部材固定用の薄膜テープを開発したほか、タッチパネルのカバーガラスへの加飾印刷に適用可能な薄膜高分子フィルム粘着テープを開発しました。また、当社独自のナノ分散技術によりクロム酸前処理を不要とした、ナイロン樹脂めっき用の「マスターバッチ材料」、特殊な無電解めっきをせずに汎用樹脂に電子回路を形成できる新プロセスを開発しました。当セグメントに係る研究開発費は1,606百万円であります。

(電器・コンシューマー)
光エレクトロニクス事業本部、ライフソリューション事業本部、エナジー事業本部、Hitachi Maxell Global Ltd.の設計開発部門などが協力し、プロジェクター、小型電気機器、ヘルスケア製品、乾電池などの研究開発・商品開発を推進しております。当連結会計年度においては、電子黒板機能などにより操作性向上を図った、高輝度タイプの超短投写プロジェクターを開発しました。小型電気機器では、独自技術により角質層までうるおいを浸透させる保湿サポート器「ハダクリエ ホット&クール」のほか、温・冷機能で目もとをすっきりさせる「ハダクリエ アイ」を日立コンシューマ・マーケティング㈱と共同で開発しました。また、カセットHDD「iV(アイヴィ)」スロットを2基搭載したブルーレイディスクレコーダー「アイヴィブルー」を商品化しました。当セグメントに係る研究開発費は5,505百万円であります。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01947] S10056UY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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