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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10059YR

有価証券報告書抜粋 リーダー電子株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長北川 昇1951年11月4日生
1970年4月当社入社
2002年4月技術開発部長
2003年6月執行役員
技術開発部長兼生産部長
2005年4月オプト推進本部長兼生産部長
2007年4月経営情報室長及びオプト推進本部長、生産部担当
2007年6月取締役就任
2012年4月経営情報室長及び応用システム本部長
2012年12月代表取締役社長就任(現任)
(注)328
取締役営業本部長能島 通宣1944年3月2日生
1969年3月当社入社
1998年4月営業部参事
1998年6月常勤監査役就任
2000年6月取締役就任 営業部長
2001年6月常務取締役就任
2003年6月専務取締役就任 営業本部長
2011年6月任期満了により専務取締役を退任
2013年1月顧問
営業本部長(現任)
2013年6月取締役就任(現任)
(注)330
取締役技術開発部長髙木 良輔1962年7月27日生
2003年7月当社入社
2013年2月技術開発部長(現任)
2013年6月執行役員
2015年6月取締役就任(現任)
(注)35
取締役長尾 行造1972年4月5日生
1997年4月通商産業省(現経済産業省)入省
2001年4月ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン株式会社(現プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー株式会社)入社
2002年1月株式会社コーポレイト ディレクション入社
2009年1月同社パートナー
2014年7月当社顧問
2015年6月取締役就任(現任)
(注)3-
常勤監査役大杉 雅一1957年9月23日生
1978年4月当社入社
2009年4月品質保証部長
2012年4月執行役員
2013年6月品質保証部長兼生産部長
2014年9月経営企画室長兼品質保証部長
2015年6月常勤監査役就任(現任)
(注)425
監査役熱田 稔敬1946年8月19日生
1972年4月東京国税局入局
2005年7月新宿税務署長
2006年7月同署退職
2006年8月税理士登録
2009年6月当社監査役就任(現任)
(注)4-
監査役松本 浩一1958年3月22日生
1985年6月株式会社三広通信社入社
2005年3月同社取締役総務部長
2005年6月当社監査役就任(現任)
2006年8月株式会社三広通信社代表取締役社長(現任)
(注)4-
88
(注)1.取締役長尾行造氏は、社外取締役であります。
2.監査役熱田稔敬及び松本浩一は、社外監査役であります。
3.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
4.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
5.当社は、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。
6.当社は、法令に定める取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠取締役1名を選任しております。補欠取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
澤 正広1957年8月1日生1991年12月 当社入社
2003年6月 リーダー・インスツルメンツ・コーポレーション取締役社長
2012年4月 執行役員
海外営業部長
2013年4月 国内営業部長兼海外営業部長兼営業管理部長
2014年4月 リーダー・インスツルメンツ・コーポレーション取締役社長(現任)
1
7.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
橋本 美地子1957年6月13日生1984年4月 当社入社
2010年4月 人事グループマネージャー
2013年10月 経営情報室副参事(現任)
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株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02005] S10059YR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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