男性14名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役社長 (代表取締役) | | 髙見澤 和夫 | 1955年11月27日生 |
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| | 1987年7月 | 当社入社 | 1995年6月 | ㈱高見沢サービス代表取締役社長 | 1996年6月 | 当社取締役 | 1999年6月 | 当社取締役副社長 | 2000年6月 | 当社代表取締役社長(現任) |
| (注)4 | 328 |
専務取締役 | | 有田 正實 | 1947年1月1日生 |
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| | 1972年4月 | 当社入社 | 2000年4月 | 当社特機機器本部長 | 2005年6月 | 当社取締役特機機器本部長 | 2007年4月 | 当社取締役社会システム本部長 | 2008年4月 | 当社常務取締役社会システム本部長兼SEセンター長 | 2010年4月
| 当社常務取締役社会システム本部長兼業務センター長 | 2011年4月 | 当社常務取締役 | 2012年6月 | 当社専務取締役(現任) |
| (注)4 | 12 |
常務取締役 | 社会・産業システム本部長 | 辻川 秀邦 | 1949年6月1日生 |
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| | 1971年3月 | 当社入社 | 2007年4月 | 当社社会システム本部メカトロ事業部長 | 2008年6月
2009年4月
2010年4月 | 当社取締役社会システム本部メカトロ事業部長 当社取締役社会システム本部メカトロ・特機事業部長 当社取締役社会システム本部副本部長兼メカトロ・特機事業部長 | 2011年4月 | 当社取締役社会・産業システム本部長 | 2012年6月 | 当社常務取締役社会・産業システム本部長(現任) |
| (注)4 | 13 |
取締役 | 品質保証本部長 | 岩岡 修 | 1953年1月22日生 |
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| | 1976年4月 | 当社入社 | 2007年4月 | 当社ものづくり本部品質保証センター長 | 2008年4月 | 当社ものづくり本部長 | 2008年6月 | 当社取締役ものづくり本部長 | 2011年4月 2013年4月 | 当社取締役テクニカル本部長 当社取締役品質保証本部長(現任) |
| (注)4 | 12 |
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役 | テクニカル本部長 | 高見澤 海平 | 1950年6月6日生 |
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| | 1977年12月 | 当社入社 | 2007年4月 | 当社ものづくり本部開発室長 | 2008年4月 | 当社NTC本部長兼開発室長 | 2008年6月 | 当社取締役NTC本部長兼開発室長 | 2011年4月 2014年4月 | 当社取締役NTC本部長 当社取締役テクニカル本部長 (現任) |
| (注)4 | 17 |
取締役 | 管理本部長 | 中村 淑寛 | 1950年8月4日生 |
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| | 1973年4月 | 日鉄鉱業㈱入社 | 2003年4月 | 当社入社 | 2007年4月 | 当社経営管理本部統括室副室長 | 2010年4月 | 当社経営管理本部副本部長兼統括室長 | 2010年6月 | 当社取締役経営管理本部副本部長兼統括室長 | 2011年4月 | 当社取締役財務経理本部長 | 2014年8月 | 当社取締役経営管理本部長兼財務経理本部長 | 2015年4月 | 当社取締役管理本部長 (現任) |
| (注)4 | 10 |
取締役 | 社会システム本部長 | 竹田 一雄 | 1957年3月23日生 |
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| | 1979年4月 | 当社入社 | 2005年4月 | 当社テクニカル本部副本部長 | 2007年4月 | 当社ものづくり本部テクニカルセンター長 | 2011年4月 | 当社社会システム本部長兼交通技術センター長 | 2012年6月
2014年4月 | 当社取締役社会システム本部長兼交通技術センター長 当社取締役社会システム本部長(現任) |
| (注)4 | 11 |
取締役 | ものづくり本部長 | 花岡 伸一 | 1954年1月21日生 |
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| | 1976年4月 | 日本国有鉄道入社 | 1986年10月 | 当社入社 | 2005年4月 | 当社生産本部副本部長 | 2006年4月 | 当社生産本部長 | 2007年4月 | 当社ものづくり本部生産センター長 | 2008年4月 | 当社ものづくり本部副本部長兼生産センター長 | 2009年4月 | 当社社会システム本部交通事業部長 | 2011年4月 | 当社ものづくり本部長 | 2012年6月 | 当社取締役ものづくり本部長(現任) |
| (注)4 | 6 |
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役 | | 井上 正喜 | 1956年7月3日生 |
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| | 1980年4月 | 富士電機製造㈱(現富士電機㈱)入社 | 2003年4月 | 富士電機リテイルシステムズ㈱(現富士電機㈱)製造統括本部三重工場生産企画部長 | 2007年4月 | 同社自動化機器事業本部三重工場生産企画部長 | 2008年4月 | 同社ものつくり本部三重工場副工場長兼生産企画部長 | 2009年4月 | 同社ものつくり本部三重工場副工場長兼海外戦略室長 | 2009年10月 | 同社ものつくり本部三重工場副工場長兼SC改革推進室長 | 2011年1月 | 同社ものつくり本部三重工場長 | 2011年4月 | 同社生産・開発本部長兼ものつくり本部三重工場長 | 2012年4月 | 富士電機㈱食品流通事業本部三重工場長 | 2013年4月 | 同社食品流通事業本部自販機事業部長(現任) | 2015年6月 | 当社取締役(現任) |
| (注)6 | - |
取締役 | | 今村 洋 | 1956年1月4日生 |
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| | 1981年4月 | 富士通㈱入社 | 2001年10月 | 同社コンシューマトランザクション事業本部金融トランザクションシステム事業部第一技術部担当部長 | 2001年12月 | 富士通機電㈱(現富士通フロンテック㈱)システム事業本部第一事業部第一技術部担当部長 | 2003年4月 | 同社システム事業本部第一事業部第一技術部長 | 2005年6月 | 同社システム事業本部第一事業部長 | 2007年4月 | 同社システム事業本部長代理兼第一事業部長 | 2010年6月 | 同社経営執行役金融システム事業本部長 | 2011年6月 | 当社取締役(現任) | 2012年4月 | 富士通フロンテック㈱経営執行役常務金融システム事業本部長 | 2014年6月 | 同社取締役経営執行役常務金融システム事業本部長(現任) |
| (注)4 | - |
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
常勤監査役 | | 有村 猛 | 1945年9月4日生 |
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| | 1971年3月 | 当社入社 | 1999年4月 | 当社知的財産部長 | 2006年6月 | 当社常勤監査役(現任) |
| (注)5 | 12 |
常勤監査役 | | 大井 明典 | 1953年12月28日生 |
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| | 1976年4月 | 当社入社 | 2007年4月 | 当社ものづくり本部品質保証センター検証部長 | 2009年4月 | 当社内部監査室付部長 | 2011年4月 | 当社内部監査室長 | 2015年6月 | 当社常勤監査役(現任) |
| (注)7 | 2 |
監査役 | | 倉田 民男 | 1948年1月26日生 |
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| | 1970年4月 | 富士電機製造㈱(現富士電機㈱)入社 | 2000年4月 | 同社財務計画室財務経理部長 | 2003年10月 | 富士電機システムズ㈱(現富士電機㈱)執行役員常務兼経営管理室長 | 2004年6月 | 同社取締役兼経営企画本部副本部長 | 2005年6月 | 同社常務取締役兼経営企画本部副本部長 | 2007年7月 | 同社常務取締役兼経営企画本部長 | 2008年4月 | 富士電機リテイルシステムズ㈱(現富士電機㈱)顧問 | 2008年6月 | 同社常勤監査役 | 2008年6月 | 当社監査役(現任) |
| (注)3 | - |
監査役 | | 南 浩一 | 1962年7月24日生 |
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| | 1985年4月 | 富士電機㈱入社 | 1996年6月 | ユー・エス・富士電機㈱出向 取締役 | 2004年12月 | 富士電機システムズ㈱(現富士電機㈱)経営企画本部企画部長 | 2007年7月 | 富士電機ホールディングス㈱(現富士電機㈱)総合企画室経営企画担当ゼネラルマネージャー | 2009年7月 | 富士電機リテイルシステムズ㈱(現富士電機㈱)管理本部企画部長 | 2012年4月 | 同社経営企画本部企画部長兼富士電機㈱食品流通事業本部事業企画部長 | 2012年10月 | 富士電機㈱食品流通事業本部事業企画部長(現任) | 2013年6月 | 当社監査役(現任) |
| (注)3 | - |
| | | | 計 | | 423 |
(注)1.取締役井上正喜及び今村洋は、社外取締役であります。
2.監査役倉田民男及び南浩一は、社外監査役であります。
3.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
7.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間