株式会社ＭＣＪ 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (2015年3月期)

(1) 財政状態の分析
(資産)
当連結会計年度末における総資産は53,431百万円となり、前連結会計年度末と比較して3,941百万円の増加となりました。
これは主に、受取手形及び売掛金が10,780百万円(前連結会計年度末13,205百万円)と2,425百万円減少したものの、現金及び預金が16,125百万円(同12,808百万円)と3,316百万円増加、たな卸資産が14,952百万円(同13,008百万円)と1,944百万円増加、有形固定資産が5,761百万円(同4,594百万円)と1,166百万円増加したこと等によるものであります。

(負債)
当連結会計年度末における負債の合計額は29,974百万円となり、前連結会計年度末と比較して1,638百万円の増加となりました。
これは主に、買掛金が5,813百万円(前連結会計年度末7,984百万円)と2,170百万円減少したものの、短期借入金が9,581百万円(同7,863百万円)と1,718百万円増加、長期借入金が7,601百万円(同5,565百万円)と2,036百万円増加したこと等によるものであります。

(純資産)
当連結会計年度末における純資産は23,456百万円となり、前連結会計年度末と比較して2,302百万円の増加となりました。
これは主に、自己株式の取得や剰余金の配当等があったものの、当期純利益の計上等により利益剰余金が2,346百万円増加、その他の包括利益累計額合計が245百万円増加したこと等によるものであります。

(2) 経営成績の分析
当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高102,889百万円(前連結会計年度比1.1%減)、営業利益5,068百万円(同24.8%増)、経常利益5,217百万円(同30.2%増)、当期純利益2,627百万円(同45.0%増)となりました。

(売上高)
当連結会計年度における売上高は102,889百万円(前連結会計年度比1.1%減)となり、前連結会計年度と比べ1,113百万円の減少となりました。
これは主に、欧州地域におけるモニタ販売が期を通じて好調に推移したことや、第1四半期期間において残存していたWindows XP搭載のパソコンの買い替え需要の取り込みに成功し売上を伸ばしましたが、下期においてパソコンの買い替え需要の終息よる反動減があったこと等によるものであります。

(売上総利益)
当連結会計年度における売上総利益は21,238百万円(前連結会計年度比11.9%増)となり、前連結会計年度と比べ2,252百万円の増加となりました。
これは主に、高価格帯製品の販売が引き続き堅調であること、並びに、欧州地域における好調なモニタ販売が粗利率上昇に寄与したことにより、粗利率が上昇(前連結会計年度比2.4%増)したこと等によるものであります。

(販売費及び一般管理費・営業利益)
当連結会計年度における販売費及び一般管理費は16,169百万円(前連結会計年度比8.3%増)となり、前連結会計年度と比べ1,245百万円の増加となりました。
これは主に、継続的に販売費及び一般管理費の抑制に努めた一方で、積極的な広告宣伝を行ったこと、好調な業績を受け人件費等が増加したこと等によるものであります。
結果として、営業利益は5,068百万円(同24.8%増)となりました。


(営業外損益・経常利益)
当連結会計年度における営業外収益は297百万円(前連結会計年度比21.5%増)となり、前連結会計年度と比べ52百万円の増加となりました。また、営業外費用は148百万円(同50.5%減)となり、前連結会計年度と比べ151百万円の減少となりました。
これは主に、営業外収益においては、受取利息及び受取手数料が減少したものの、為替差益を計上したこと、また、営業外費用においては、貸倒引当金繰入額が減少したことに加え、前期計上の為替差損が無かったこと等によるものであります。
結果として、経常利益は5,217百万円(同30.2%増)となりました。

(特別損益・税金等調整前当期純利益)
当連結会計年度における特別利益は68百万円(前連結会計年度は3百万円)となり、前連結会計年度と比べ65百万円の増加となりました。特別損失は1,008百万円(同0.4%増)となり、前連結会計年度と比べ3百万円の増加となりました。
これは主に、特別利益においては、受取補償金の計上があったこと、特別損失においては、賃貸契約解約損や固定資産除却損が減少したものの、前期に引き続き一部の連結子会社ののれんや連結子会社が保有する固定資産等についてのれん償却額や減損損失を計上したこと等によるものであります。
結果として、税金等調整前当期純利益は4,277百万円(同42.4%増)となりました。

(法人税等・少数株主損益・当期純利益)
当連結会計年度における法人税等(「法人税、住民税及び事業税」並びに「法人税等調整額」の合計額)は、税金等調整前当期純利益の増加に伴い、法人税、住民税及び事業税の計上額が増加したこと等もあって1,604百万円(前連結会計年度比39.5%増)となりました。
また、当連結会計年度における少数株主利益は46百万円(前連結会計年度比9.9%増)となりました。
以上の結果、当期純利益は2,627百万円(前連結会計年度比45.0%増)となりました。

(3) キャッシュ・フローの状況
当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、有形固定資産や連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出等の減少要因があったものの、税金等調整前当期純利益や、借入金の純増等の増加要因があったことにより、前連結会計年度末に比べ3,306百万円増加(前連結会計年度比0.7%増)し、16,036百万円となりました。

(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において営業活動の結果獲得した資金は2,650百万円(前連結会計年度比55.9%減)となりました。
これは主に、たな卸資産の増加額1,773百万円(前連結会計年度は512百万円の減少)や仕入債務の減少額2,212百万円(前連結会計年度は2,104百万円の増加)等の減少要因に対し、税金等調整前当期純利益4,277百万円(前連結会計年度比42.4%増)、売上債権の減少額2,575百万円(前連結会計年度は2,153百万円の増加)等の増加要因があったこと等によるものであります。

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において投資活動の結果使用した資金は2,698百万円(前連結会計年度比97.6%増)となりました。
これは主に、有形固定資産の取得による支出1,734百万円(前連結会計年度比233.4%増)、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出938百万円(同118.5%増)があったこと等によるものであります。


(財務活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において財務活動の結果獲得した資金は3,211百万円(前連結会計年度は2,344百万円の使用)となりました。
これは主に、長期借入金の返済による支出4,432百万円(同15.7%減)、自己株式の取得による支出299百万円等があったものの、短期借入金の純増額1,750百万円(前連結会計年度は2,493百万円の純減)、長期借入れによる収入6,550百万円(前連結会計年度比13.5%増)があったこと等によるものであります。

(参考)キャッシュ・フロー関連指標の推移

	2011年 3月期	2012年 3月期	2013年 3月期	2014年 3月期	2015年 3月期
自己資本比率(%)	40.5	44.7	41.8	42.1	43.3
時価ベースの自己資本比率(%)	23.7	21.4	19.1	25.4	44.3
キャッシュ・フロー対有利子負債比率(年)	3.4	―	―	2.3	6.7
インタレスト・カバレッジ・レシオ(倍)	32.5	―	―	60.9	26.4

自己資本比率:自己資本/総資産
時価ベースの自己資本比率:株式時価総額/総資産
キャッシュ・フロー対有利子負債比率:有利子負債/キャッシュ・フロー
インタレスト・カバレッジ・レシオ:キャッシュ・フロー/利払い
(注) 1.いずれも連結ベースの財務数値により計算しております。
2.株式時価総額は自己株式を除く発行済株式数をベースに計算しております。
3.キャッシュ・フローは、営業キャッシュ・フローを利用しております。