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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100767D

有価証券報告書抜粋 太洋テクノレックス株式会社 生産、受注及び販売の状況 (2015年12月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題

(1)生産実績
当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、以下のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度
(自 2014年12月21日
至 2015年12月20日)
金額(千円)前年同期比(%)
電子基板事業2,494,043+0.1
基板検査機事業619,643+26.8
検査システム事業253,590+34.9
鏡面研磨機事業210,288+61.8
産機システム事業--
報告セグメント計3,577,566+8.5
その他20,310+2.3
合計3,597,877+8.5
(注)1.セグメント間の内部振替前の数値であります。
2.金額は販売価格によっております。
3.セグメント情報等に記載のとおり、当連結会計年度より、従来「その他」に含まれていた「産機システム事業」について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しており、前年同期比は変更後の区分方法によっております。
4.産機システム事業は販売を主たる事業としており、商品の仕入実績が仕入金額で400,730千円あります。
5.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(2)受注状況
当連結会計年度の受注状況をセグメントごとに示すと、以下のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度
(自 2014年12月21日
至 2015年12月20日)
受注高(千円)前年同期比(%)受注残高(千円)前年同期比(%)
電子基板事業3,035,026+5.5120,512△4.4
基板検査機事業638,995+73.7365,998+366.8
検査システム事業137,044△38.323,946△82.3
鏡面研磨機事業170,004△15.626,500△75.4
産機システム事業445,808+39.628,464△76.6
報告セグメント計4,426,880+11.0565,422△0.6
その他322,521+26.2170△1.6
合計4,749,402+11.9565,592△0.6
(注)1.セグメント間の取引については、相殺消去しております。
2.金額は販売価格によっております。
3.セグメント情報等に記載のとおり、当連結会計年度より、従来「その他」に含まれていた「産機システム事業」について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しており、前年同期比は変更後の区分方法によっております。
4.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(3)販売実績
当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、以下のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度
(自 2014年12月21日
至 2015年12月20日)
金額(千円)前年同期比(%)
電子基板事業3,040,602+6.8
基板検査機事業351,399△21.5
検査システム事業248,053+37.1
鏡面研磨機事業251,409+161.5
産機システム事業539,085+164.5
報告セグメント計4,430,551+17.4
その他322,524+26.0
合計4,753,075+17.9
(注)1.セグメント間の取引については、相殺消去しております。
2.セグメント情報等に記載のとおり、当連結会計年度より、従来「その他」に含まれていた「産機システム事業」について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しており、前年同期比は変更後の区分方法によっております。
3.主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は、以下のとおりであります。
相手先前連結会計年度当連結会計年度
販売高(千円)割合(%)販売高(千円)割合(%)
Nanox Philippines Inc.105,4772.6514,33710.8
キヤノン㈱416,24910.3331,8057.0
4.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02097] S100767D)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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