有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1006RGH
株式会社土屋ホールディングス 役員の状況 (2015年10月期)
男性 9名 女性 1名 (役員のうち女性の比率10.0%)
(注)1.監査役佐藤良雄、監査役太田勝久及び監査役千葉智は、社外監査役であります。
2.取締役手塚純一、取締役西代明子は、社外取締役であります。
3.代表取締役社長土屋昌三は取締役会長土屋公三の長男であります。
4.2015年1月29日開催の定時株主総会選任後、4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結のときまでであります。
5.2016年1月28日開催の定時株主総会選任後、1年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結のときまでであります。
6.当社は法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||
代表取締役社長 | 土屋 昌三 | 1972年4月3日生 |
| (注)5 | 389 | |||||||||||||||||||||||||||
取締役会長 | 土屋 公三 | 1941年8月1日生 |
| (注)5 | 743 | |||||||||||||||||||||||||||
代表取締役専務 | 大吉 智浩 | 1964年6月15日生 |
| (注)5 | 33 | |||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 財務部長 | 前川 克彦 | 1957年6月29日生 |
| (注)5 | 18 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||
取締役 | 手塚 純一 | 1951年5月19日生 |
| (注)5 | - | |||||||||||||||||||
取締役 | 西代 明子 | 1948年6月26日生 |
| (注)5 | - | |||||||||||||||||||
常勤監査役 | 大山 耕司 | 1953年3月11日生 |
| (注)4 | 16 | |||||||||||||||||||
監査役 | 佐藤 良雄 | 1953年3月2日生 |
| (注)4 | - | |||||||||||||||||||
監査役 | 太田 勝久 | 1948年5月1日生 |
| (注)4 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||
監査役 | 千葉 智 | 1960年10月25日生 |
| (注)4 | - | |||||||||||||
計 | 1,200 |
2.取締役手塚純一、取締役西代明子は、社外取締役であります。
3.代表取締役社長土屋昌三は取締役会長土屋公三の長男であります。
4.2015年1月29日開催の定時株主総会選任後、4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結のときまでであります。
5.2016年1月28日開催の定時株主総会選任後、1年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結のときまでであります。
6.当社は法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) |
中本 和利 | 1961年11月3日生 | 1985年3月 当社入社 1996年11月 当社住宅部門室蘭支店長 2002年11月 当社住宅部門北海道地区本店技術部技術課長 2009年11月 当社お客様相談室長 2011年11月 当社CS推進部長 2012年11月 ㈱土屋ホーム住宅部門本店お客様相談室長 2014年11月 同社住宅部門本社CSソリューション部長 2015年11月 同社CSソリューション部執行役員部長(現任) | 1 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00240] S1006RGH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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