トヨタ自動車株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)

当社は、「クリーンで安全な商品の提供を使命とし、あらゆる企業活動を通じて、住みよい地球と豊かな社会づくりに取り組む」、「様々な分野での最先端技術の研究と開発に努め、世界中のお客様のご要望にお応えする魅力あふれる商品・サービスを提供する」の基本理念のもと、多様化・高度化する市場ニーズを的確にとらえた、高品質・低コストのより魅力ある商品を提供するため、積極的な研究開発活動を行っています。
トヨタの研究開発は、日本においては、当社を中心に、ダイハツ工業㈱、日野自動車㈱、トヨタ車体㈱、トヨタ自動車東日本㈱、㈱豊田中央研究所などの関係各社との密接な連携のもとで推進されています。
さらに、海外各地域のお客様のニーズに的確にお応えしたクルマづくりのために、グローバルな開発体制を構築しています。主な拠点として、北米地域にトヨタ モーター エンジニアリング アンド マニュファクチャリング ノース アメリカ㈱のテクニカルセンター、キャルティ デザイン リサーチ㈱、欧州地域にトヨタ モーター ヨーロッパ㈱のテクニカルセンター、トヨタ ヨーロッパ デザイン ディベロップメント㈲、アジア・オセアニア地域にトヨタ モーター アジア パシフィック エンジニアリング アンド マニュファクチャリング㈱のテクニカルセンター、トヨタ テクニカル センター アジア パシフィック オーストラリア㈱、トヨタ自動車研究開発センター (中国) ㈲、一汽トヨタ技術開発㈲、広汽トヨタ自動車㈲研究開発センターがあります。
当連結会計年度におけるトヨタの研究開発費は1,004,547百万円です。
当連結会計年度における事業別セグメントごとの活動状況および研究開発費は次のとおりです。

(1) 自動車事業

トヨタは、走りの楽しさや快適性などクルマがもたらす様々な恩恵による人々の心の豊かさの向上と、環境負荷や交通事故等のクルマのネガティブな面の最小化を、同時に高いレベルで実現していくことを商品・技術開発のビジョンとして掲げています。
当連結会計年度には、量産燃料電池自動車「MIRAI」を2014年12月に発売しました。「MIRAI」は、水素を燃料とし走行時に二酸化炭素や大気汚染の原因となる有害物質を排出しないことに加え、従来型ガソリン車と同等の利便性や、優れた加速性能などによる走りの楽しさを実現しました。また、ゆるぎない存在感を示す最上級ミニバン「アルファード」・「ヴェルファイア」を、上質な乗り心地とゆとりに満ちた大空間に加え、先進装備を取り入れ、一新しました。レクサスブランドでは、コンパクトクロスオーバーSUVとして力強さと躍動感を感じさせるデザインを持つとともに、滑らかな加速が感じられる新開発ターボエンジンを搭載した「NX200t」、およびハイブリッドモデル「NX300h」を投入しました。また、理想的なクーペスタイルと俊敏な走りを実現した「RC350/RC300h」、および走行性能を磨き上げ、本格的なスポーツドライビングを提供する「RC F」を新発売しました。このような取り組みに加え、トヨタは、「もっといいクルマ」づくりを実現するため、「Toyota New Global Architecture (トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー) 」に取り組んでいます。具体的にはパワートレーンユニットとプラットフォームを刷新し、一体的に新開発することにより、クルマの基本性能や商品力を飛躍的に向上させるとともに、グルーピング開発による部品・ユニットの賢い共用化を進めます。その結果、従来に比べ20%以上の開発リソーセスを削減できる見込みです。さらに、仕入先と協力して原価低減を推進していきます。これらの活動を通じて得られたリソーセスは、先行技術開発や商品力強化に再投資していきます。
安全技術の開発については、モビリティ社会の究極の願いである「交通事故死傷者ゼロ」を目指し、「統合安全コンセプト」の考えのもと、衝突回避支援や車線逸脱防止支援、夜間の視界支援などの複数の安全機能をパッケージ化した「Toyota Safety Sense (トヨタ・セーフティ・センス) 」を開発しました。普及を目指した価格設定で2015年3月に発売したカローラより導入し、2017年までに日本、北米、欧州のほぼ全ての乗用車への設定を予定しています。
環境技術の開発については、世界トップレベルの高熱効率を実現する低燃費エンジンを新たに開発しました。1.0L、1.3Lガソリンエンジン、2.0Lターボガソリンエンジンを皮切りに、全世界に順次導入する予定です。また、要素技術に関しても、㈱デンソー、㈱豊田中央研究所と共同で、新しい素材であるSiCによるパワー半導体を開発しました。このSiCパワー半導体により、将来的には、現在の半導体と比べ、HVの燃費は10%の大幅向上を目指します。また、SiCパワー半導体搭載車両は、本年より公道での走行試験を開始しました。
当事業に係る研究開発費は980,408百万円です。

(2) その他の事業

基礎研究分野においては、㈱豊田中央研究所を中心として、エネルギー・環境、機械、情報・通信、材料などの幅広い分野における研究活動に取り組んでいます。
住宅事業については、トヨタホーム㈱が中心となり市場ニーズに対応した新商品および技術の開発に取り組んでいます。当連結会計年度には、「シンセ・グレートソーラー」「シンセ・ジャストキューブ」「シンセ・グレートソーラー平屋」「シンセ・グレートソーラー・ゼロ」「エスパシオ・LX・ゼロ」を新商品として投入しました。
その他の事業に係る研究開発費は24,139百万円です。