有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004Y69
マツダ株式会社 役員の状況 (2015年3月期)
男性13名 女性-名 (役員のうち女性の比率 -%)
(注)1 取締役 坂井一郎氏及び城納一昭氏は、社外取締役であります。
2 監査役 赤岡 功氏、平澤正英氏及び堀田隆夫氏は、社外監査役であります。
3 2014年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2015年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2013年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2014年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 2015年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8 当社では執行役員制度を導入しております。執行役員は上記記載の取締役兼務者5名の他に、以下の24名であります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役 会長 | - | 金 井 誠 太 | 1950年1月17日生 | 1974年10月 | 当社入社 | (注)3 | 8,731 |
2002年8月 | 当社車両コンポーネント開発本部長 | ||||||
2003年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2004年6月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2006年4月 | 当社専務執行役員 | ||||||
2006年6月 | 当社取締役専務執行役員 | ||||||
2007年4月 | 当社取締役専務執行役員 株式会社マツダE&T代表取締役社長 | ||||||
2011年4月 | 当社取締役副社長執行役員 | ||||||
2011年6月 | 当社代表取締役副社長執行役員 | ||||||
2013年6月 | 当社代表取締役副会長 | ||||||
2014年6月 | 当社代表取締役会長(現) | ||||||
代表取締役 | 社長兼CEO (最高経営責任者) | 小 飼 雅 道 | 1954年8月24日生 | 1977年4月 | 当社入社 | (注)3 | 4,400 |
2004年6月 | 当社執行役員防府工場長 | ||||||
2008年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2010年4月 | 当社専務執行役員 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役専務執行役員 | ||||||
2013年6月 | 当社代表取締役社長兼CEO(最高経営責任者)(現) | ||||||
代表取締役 | 副社長執行役員 〔社長補佐、米州事業・企画領域統括〕 | 丸 本 明 | 1957年8月18日生 | 1980年4月 | 当社入社 | (注)3 | 7,400 |
1997年6月 | 当社主査本部主査 | ||||||
1999年6月 | 当社取締役 | ||||||
2002年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2006年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2010年4月 | 当社専務執行役員 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役専務執行役員 | ||||||
2013年6月 | 当社代表取締役副社長執行役員(現) | ||||||
取締役 | 専務執行役員 〔第二法人販売・財務統括、CSR・環境・グローバル広報担当〕 | 原 田 裕 司 | 1951年9月20日生 | 2002年6月 | 株式会社三井住友銀行執行役員国際統括部長 | (注)4 | 5,300 |
2004年4月 | 株式会社日本総合研究所常務執行役員 | ||||||
2007年6月 | 同社取締役兼専務執行役員 | ||||||
2008年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2008年11月 | 当社専務執行役員 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役専務執行役員(現) | ||||||
取締役 | 専務執行役員 〔欧州・豪亜・中ア・新興国事業統括、マツダ・サウス・イースト・アジア, Ltd.社長〕 | 中 峯 勇 二 | 1954年1月17日生 | 1977年4月 | 当社入社 | (注)4 | 11,100 |
2003年3月 | オートアライアンス(タイランド)Co., Ltd.社長 | ||||||
2005年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2007年4月 | 当社執行役員 マツダ・サウス・イースト・アジア, Ltd.社長(現) | ||||||
2008年11月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2011年4月 | 当社専務執行役員 | ||||||
2011年6月 | 当社取締役専務執行役員(現) | ||||||
取締役 | 専務執行役員 〔中国事業・国内営業・第一法人販売統括、グローバル監査担当、マツダ(中国)企業管理有限公司董事長〕 | 稲 本 信 秀 | 1953年11月10日生 | 1977年4月 | 当社入社 | (注)4 | 8,900 |
1994年10月 | 当社技術本部車体技術部 マネージャー | ||||||
1999年6月 | 三葉工業株式会社代表取締役社長 | ||||||
2001年6月 | 当社取締役 | ||||||
2002年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2007年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役専務執行役員(現) マツダ(中国)企業管理有限公司董事長(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 | - | 坂 井 一 郎 | 1942年5月3日生 | 1968年4月 | 検事任官 | (注)4 | 7,300 |
1999年12月 | 横浜地方検察庁検事正 | ||||||
2001年5月 | 法務省法務総合研究所長 | ||||||
2002年10月 | 広島高等検察庁検事長 | ||||||
2004年6月 | 福岡高等検察庁検事長 | ||||||
2005年4月 | 弁護士登録(第一東京弁護士会)(現) | ||||||
2005年6月 | 東レ株式会社社外監査役 | ||||||
2006年2月 | キユーピー株式会社社外監査役 | ||||||
2007年6月 | 当社監査役 | ||||||
2011年6月 | 当社取締役(現) | ||||||
2014年2月 | キユーピー株式会社社外取締役(現) | ||||||
取締役 | - | 城 納 一 昭 | 1947年9月1日生 | 1970年4月 | 広島県入庁 | (注)4 | - |
2005年4月 | 同県総務企画部長 | ||||||
2006年4月 | 同県総務部長 | ||||||
2007年4月 | 同県副知事 | ||||||
2014年4月 | 広島県農業協同組合中央会顧問(現) | ||||||
2015年6月 | 当社取締役(現) | ||||||
監査役 (常勤) | - | 栃 尾 信 義 | 1957年12月25日生 | 1980年4月 | 当社入社 | (注)5 | 3,494 |
2004年3月 | 当社財務本部副本部長 | ||||||
2006年4月 | 当社財務本部長 | ||||||
2013年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
監査役 (常勤) | - | 河 村 裕 章 | 1955年3月21日生 | 1985年1月 | 当社入社 | (注)6 | 200 |
2004年6月 | 当社第1プログラム開発推進室統括主査 | ||||||
2008年8月 | 当社車両開発本部主査 | ||||||
2012年6月 | 株式会社マツダE&T代表取締役副社長執行役員 | ||||||
2014年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
監査役 | - | 赤 岡 功 | 1942年6月24日生 | 1986年7月 | 京都大学教授 | (注)7 | 2,400 |
1999年8月 | 同大学副学長 | ||||||
2005年4月 | 県立広島大学学長 | ||||||
2007年4月 | 同大学理事長兼学長 | ||||||
2007年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
2013年4月 | 学校法人名古屋石田学園理事兼副学園長 | ||||||
2014年4月 | 同学園理事兼副学園長兼星城大学学長(現) | ||||||
監査役 | - | 平 澤 正 英 | 1947年9月15日生 | 2003年6月 | 株式会社三井住友銀行常務取締役兼常務執行役員 | (注)5 | - |
2003年6月 | 株式会社三井住友フィナンシャルグループ取締役 | ||||||
2004年4月 | 同行専務取締役兼専務執行役員 | ||||||
2005年6月 | 同行副頭取兼副頭取執行役員 | ||||||
2007年4月 | 同行取締役 | ||||||
2007年6月 ~ 2009年6月 | 同行監査役(非常勤) 株式会社三井住友フィナンシャルグループ常任監査役 | ||||||
2009年6月 | 株式会社ロイヤルホテル代表取締役会長(現) | ||||||
2009年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
2012年6月 | 朝日放送株式会社社外監査役(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
監査役 | - | 堀 田 隆 夫 | 1946年1月1日生 | 1968年4月 | 大蔵省入省 | (注)7 | - |
1997年7月 | 証券取引等監視委員会事務局長 | ||||||
1998年7月 | 大蔵省造幣局長 | ||||||
1999年7月 | 東京金融先物取引所専務理事 | ||||||
2003年6月 | 日本たばこ産業株式会社取締役副社長 | ||||||
2005年6月 | 同社代表取締役副社長 | ||||||
2007年6月 | 大阪証券金融株式会社代表取締役社長 | ||||||
2007年6月 | 株式会社ODKソリューションズ社外取締役 | ||||||
2011年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
2013年7月 | 日本証券金融株式会社代表取締役副会長(現) | ||||||
計 | 59,225 |
2 監査役 赤岡 功氏、平澤正英氏及び堀田隆夫氏は、社外監査役であります。
3 2014年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2015年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2013年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2014年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 2015年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8 当社では執行役員制度を導入しております。執行役員は上記記載の取締役兼務者5名の他に、以下の24名であります。
常務執行役員 | ジェームズ・ジェイ・オサリバン | マツダモーターオブアメリカ, Inc. (マツダノースアメリカンオペレーションズ)社長兼CEO | ||
常務執行役員 | 江 川 恵 司 | 新興国事業(中南米)担当、マツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコS.A. de C.V. (マツダデメヒコビークルオペレーション)社長兼CEO | ||
常務執行役員 | ジェフリー・エイチ・ガイトン | マツダモーターヨーロッパGmbH社長兼CEO | ||
常務執行役員 | 光 田 稔 | 第三法人販売・東京本社統括、渉外担当、企画・広報担当補佐 | ||
常務執行役員 | 菖蒲田 清 孝 | グローバル生産・グローバル物流・グローバル商品品質・ブランド品質担当 | ||
常務執行役員 | 藤 原 清 志 | 研究開発・コスト革新担当、R&Dリエゾン室長、株式会社マツダE&T代表取締役社長 | ||
常務執行役員 | 毛 籠 勝 弘 | 営業領域総括、グローバルマーケティング・カスタマーサービス・販売革新担当 | ||
常務執行役員 | 古 賀 亮 | マツダモーターオブアメリカ, Inc. (マツダノースアメリカンオペレーションズ) 執行副社長(EVP) | ||
常務執行役員 | 古 玉 尚 | 経営企画・収益管理・グローバルITソリューション担当 | ||
常務執行役員 | 人 見 光 夫 | 技術研究所・パワートレイン開発・統合制御システム開発担当 | ||
常務執行役員 | 圓 山 雅 俊 | グローバル生産担当補佐、本社工場長 | ||
常務執行役員 | 藤 賀 猛 | グローバル人事・安全担当 | ||
常務執行役員 | 藤 川 和 久 | グローバル購買担当、コスト革新担当補佐 | ||
常務執行役員 | 福 原 和 幸 | 国内営業・法人販売担当、マツダ中販株式会社代表取締役社長 | ||
執行役員 | 渡 部 宣 彦 | 中国事業担当、中国事業本部長、マツダ(中国)企業管理有限公司執行総裁 | ||
執行役員 | 西 山 雷 大 | 株式会社関東マツダ代表取締役社長 | ||
執行役員 | 前 田 育 男 | デザイン本部長 |
執行役員 | 川 上 英 範 | ASEANパワートレイン生産準備室長、 マツダパワートレインマニュファクチャリング(タイランド)Co., Ltd.社長兼CEO | ||
執行役員 | 藤 本 哲 也 | 財務担当、財務本部長 | ||
執行役員 | 井 上 寛 | 新興国事業(除く中南米)担当 | ||
執行役員 | 吉 原 誠 | 秘書・総務・法務・コンプライアンス・リスクマネジメント・病院担当、総務・法務室長 | ||
執行役員 | 青 山 裕 大 | グローバル販売&マーケティング本部長 | ||
執行役員 | 廣 瀬 一 郎 | パワートレイン開発本部長 | ||
執行役員 | 向 井 武 司 | 防府工場長 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02163] S1004Y69)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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