マツダ株式会社 業績等の概要 (2015年3月期)

(1)業績
当連結会計年度の当社グループを取り巻く事業環境は、原油価格の下落等による新興国経済の減速や不安定な為替相場など、不透明な要素が多く見受けられましたが、全体的には緩やかな改善基調となりました。海外では、中国の経済成長に減速感が出たものの、米国経済は着実な回復を示し、欧州経済も金融緩和政策等により持ち直しの動きが見られました。日本は、消費税増税の影響により個人消費に弱さが残りましたが、景気回復の足取りは確かなものとなっております。
このような状況の中、当社グループは、新世代技術「SKYACTIV TECHNOLOGY(スカイアクティブ テクノロジー)」(以下「SKYACTIV技術」という。)を梃子にした構造改革を推進し、マツダらしい魅力ある商品とサービスの提供を通じたブランド価値の向上に取り組んでまいりました。

グローバル販売台数は、好調な販売が続く「マツダ CX-5」や「マツダ アクセラ(海外名:Mazda3)」に加え、新型「マツダ デミオ(海外名:Mazda2)」の導入効果などにより、前期比5.0%増の1,397千台となりました。また、新型「デミオ」は、「2014-15 日本カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞するなど、「SKYACTIV技術」搭載車は高い評価をいただいており、グローバルでの台数成長に貢献しております。
市場別の販売台数は、日本は、消費税影響などにより前期比7.8%減の225千台となりましたが、新型「デミオ」の好調な販売や本年2月に販売を開始した新型「マツダ CX-3」の導入効果もあり、足元の販売は回復基調となっております。北米は、米国での販売が、「CX-5」、「Mazda6(日本名:マツダ アテンザ)」、「Mazda3」など、主要車種の販売好調により増加したほか、メキシコにおいても、過去最高の販売を記録するなど、前期比8.9%増の425千台となりました。欧州は、販売好調な「Mazda3」の寄与により、前期比10.8%増の229千台となりました。主要国であるドイツや英国では市場の伸びを上回る販売を達成しております。中国は、現地生産の「CX-5」と「Mazda3」が販売を牽引し、前期比9.2%増の215千台となりました。その他の市場は、需要が低迷するタイなど、一部の市場で販売環境に厳しさが見られたものの、「CX-5」、「Mazda3」の販売が好調であったことから、前期比3.4%増の303千台となりました。

当連結会計年度の業績につきましては、売上高は、3兆339億円(前期比3,417億円増、12.7%増)となりました。営業利益は2,029億円(前期比208億円増、11.4%増)、経常利益は2,126億円(前期比719億円増、51.1%増)、当期純利益は1,588億円(前期比231億円増、17.0%増)となりました。

セグメントの業績は次のとおりです。
① 日本
当セグメントにおきましては、売上高は2兆5,281億円(前期比2,649億円増、11.7%増)となり、セグメント別営業利益(以下、利益)は1,424億円(前期比311億円減、17.9%減)となりました。これは主に、台数・車種構成の悪化に加え、開発費の強化等があったことによるものです。
② 北米
当セグメントにおきましては、売上高は1兆2,561億円(前期比4,125億円増、48.9%増)となり、利益は379億円(前期比366億円増)となりました。これは主に、メキシコ新工場の本格稼働による黒字化に加え、台数・車種構成の改善によるものです。
③ 欧州
当セグメントにおきましては、売上高は6,229億円(前期比824億円増、15.2%増)となり、利益は149億円(前期比65億円増、76.3%増)となりました。これは主に、台数・車種構成の改善によるものです。
④ その他の地域
当セグメントにおきましては、売上高は4,834億円(前期比692億円増、16.7%増)となり、利益は135億円(前期比77億円増、132.5%増)となりました。これは主に、台数・車種構成の改善によるものです。


(2)キャッシュ・フローの状況
当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末より494億円増加し、5,291億円となりました。
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益2,093億円及び減価償却費689億円に対し、たな卸資産の増加による運転資金の減少や法人税等の支払等があったことなどにより、2,045億円の増加(前期は1,364億円の増加)となりました。投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出1,234億円等により、955億円の減少(前期は1,201億円の減少)となりました。これらの結果、連結フリー・キャッシュ・フロー(営業活動によるキャッシュ・フローと投資活動によるキャッシュ・フローの合計)は、1,089億円の増加(前期は163億円の増加)となりました。また、財務活動によるキャッシュ・フローは、借入金の返済等により、628億円の減少(前期は105億円の増加)となりました。