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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004DPT

有価証券報告書抜粋 ヤマハ発動機株式会社 役員の状況 (2014年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
社長執行
役員
人事総務担当柳 弘之1954年
11月20日

1978年4月当社入社
2000年4月当社MC事業部製造統括部早出工場長
(兼)MC事業部製造統括部森町工場長
2003年4月MBK Industrie取締役社長就任
2007年1月当社MC事業本部SyS統括部長
2007年3月当社執行役員就任
2009年3月当社上席執行役員就任
2009年11月当社MC事業本部MC統括部長
2010年3月当社代表取締役社長就任(現)
2010年3月当社社長執行役員就任(現)
2012年1月
2015年1月
当社MC事業本部長
当社生産本部担当、PF車両ユニット担当
2015年3月当社人事総務担当(現)
[重要な兼職の状況]
一般社団法人日本マリン事業協会会長
第81期
(2015年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
50,700
代表取締役
副社長執行
役員
技術本部長
マリン事業
本部長
デザイン本部
担当
AM事業部担当
木村 隆昭1953年
2月14日

1976年4月当社入社
1999年6月当社AM事業部開発室長
2002年4月当社AM事業部長
2003年6月当社執行役員就任
2005年3月当社取締役就任
2007年3月当社上席執行役員就任
2009年1月当社マリン事業本部長
(兼)マリン事業本部WV事業部長
(兼)AM事業部担当
2009年11月当社代表取締役就任(現)
2009年11月当社常務執行役員就任
2010年3月当社専務執行役員就任
2011年1月当社マリン事業本部長
(兼)製品保証・安全推進本部担当
(兼)AM事業部担当
2012年1月当社技術本部長
(兼)マリン事業本部長
(兼)デザイン本部担当
(兼)AM事業部担当
2013年3月当社技術本部長
(兼)マリン事業本部長
(兼)AM事業部担当
2013年4月当社技術本部長
(兼)デザイン本部長
(兼)マリン事業本部長
(兼)AM事業部担当
2014年3月
2014年7月
当社副社長執行役員就任(現)
当社技術本部長
(兼)マリン事業本部長
(兼)デザイン本部担当
(兼)AM事業部担当(現)
第81期
(2015年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
52,100
取締役
常務執行
役員
企画・財務
本部長
先進国二輪車
改革担当
篠﨑 幸造1956年
2月14日

1978年4月当社入社
2007年4月当社財務部長
2010年1月当社財務統括部長
2010年3月当社取締役就任(現)
2010年3月当社上席執行役員就任
2011年1月当社企画・財務統括部長
2013年1月当社企画・財務本部長(現)
2013年3月当社常務執行役員就任(現)
第81期
(2015年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
22,200


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
常務執行
役員
エンジン
ユニット長
CS本部長
調達本部担当
秀島 信也1954年
1月9日

1978年4月当社入社
1999年5月当社MC事業部製造統括部生産管理室長
2003年4月Yamaha Motor Manufacturing
Corporation of America取締役社長
就任
2009年1月当社調達本部長
2009年3月
2010年3月
当社執行役員就任
当社上席執行役員就任
2011年1月当社調達本部長
(兼)部品事業部担当
2011年3月当社取締役就任(現)
2013年3月当社常務執行役員就任(現)
2014年1月当社エンジンユニット長
(兼)CS本部長
(兼)調達本部担当(現)
第81期
(2015年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
22,200
取締役
常務執行
役員
新事業・技術
開発担当
NV事業推進部
担当
滝沢 正博1954年12月23日
1978年4月当社入社
2000年4月当社CV事業部事業企画室長
2004年2月MBK Industrie取締役社長就任
2007年7月当社経営企画部長
2009年3月
2010年3月
当社執行役員就任
当社上席執行役員就任
2011年1月当社事業開発本部長
2011年3月当社取締役就任(現)
2013年3月当社常務執行役員就任(現)
2014年1月

2015年1月
当社事業開発本部長
(兼)NV事業推進部担当
当社新事業・技術開発担当、
NV事業推進部担当(現)
第81期
(2015年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
21,750
取締役
上席執行
役員
MC事業本部長
MC事業本部
第1事業部長
海外市場開拓
事業部担当
渡部 克明1959年
11月15日

1982年4月当社入社
2007年1月Yamaha Motor Parts Manufacturing Vietnam Co.,Ltd.取締役社長就任
2009年1月当社生産本部BD製造統括部長
2010年3月当社執行役員就任
2010年11月
2011年3月
2013年4月
当社生産本部長
当社上席執行役員就任(現)
当社MC事業本部第1事業部長
(兼)生産本部長
(兼)海外市場開拓事業部担当
2014年1月当社MC事業本部第1事業部長
(兼)PF車両ユニット長
(兼)生産本部担当
(兼)海外市場開拓事業部担当
2014年3月当社取締役就任(現)
2015年1月当社MC事業本部長
(兼)MC事業本部第1事業部長
(兼)海外市場開拓事業部担当(現)
第81期
(2015年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
14,500


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
上席執行
役員
ビークル&
ソリューション
事業本部長
フィナンシャル
サービス事業
推進部長
加藤 敏純1958年
3月24日

1986年6月当社入社
2003年4月当社IMカンパニーバイスプレジデント
2005年1月Yamaha Motor Australia Pty Limited
取締役社長就任
2007年3月当社IMカンパニープレジデント
2008年3月
2010年1月
当社執行役員就任
当社MC事業本部営業統括部長
2011年1月Yamaha Motor Corporation,U.S.A
取締役社長就任
2012年3月当社上席執行役員就任(現)
2014年3月当社取締役就任(現)
2015年1月当社ビークル&ソリューション
事業本部長
(兼)フィナンシャルサービス
事業推進部長(現)
第81期
(2015年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
21,000
取締役
上席執行
役員
PT.Yamaha
Indonesia Motor
Manufacturing
取締役社長
小嶋 要一郎1958年
5月16日

1981年4月当社入社
2001年10月Yamaha Motor Canada Limited
取締役社長就任
2006年7月当社MEカンパニー営業部長
2009年1月当社マリン事業本部ME事業部長
2010年3月
2012年3月
当社執行役員就任
当社上席執行役員就任(現)
2013年1月

2015年3月
PT.Yamaha Indonesia Motor
Manufacturing 取締役社長就任(現)
当社取締役就任(現)
第81期
(2015年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
23,200
取締役安達 保1953年
10月12日

1977年4月三菱商事株式会社入社
1988年1月マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク・ジャパン入社
1995年6月同社パートナー就任
1997年3月GEキャピタル・ジャパン事業開発本部長
1999年3月株式会社日本リースオート代表取締役社長就任
2000年12月GEフリートサービス株式会社代表取締役社長就任
2003年5月カーライル・ジャパン・エルエルシー マネージングディレクター 日本代表就任
2003年6月株式会社ベネッセコーポレーション(現株式会社ベネッセホールディングス)社外取締役就任
2007年11月カーライル・ジャパン・エルエルシー マネージングディレクター 日本共同代表就任(現)
2009年6月株式会社ベネッセコーポレーション(現株式会社ベネッセホールディングス)社外取締役就任(現)
2013年3月当社社外取締役就任(現)
第81期
(2015年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
20,000
取締役中田 卓也1958年
6月8日

1981年4月日本楽器製造株式会社
(現ヤマハ株式会社)入社
2005年10月同社PA・DMI事業部長
2006年6月同社執行役員就任
2009年6月同社取締役執行役員就任
2010年4月ヤマハ コーポレーション オブ
アメリカ 取締役社長就任
2010年6月ヤマハ株式会社上席執行役員就任
2013年3月同社楽器・音響営業本部副本部長
2013年6月同社代表取締役社長就任(現)
2014年3月当社社外取締役就任(現)
第81期
(2015年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
1,400


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役新美 篤志1947年
7月30日

1971年4月トヨタ自動車工業株式会社(現トヨタ自動車株式会社)入社
2000年6月同社取締役就任
2003年6月同社常務役員就任
2004年6月同社取締役就任
2005年6月同社専務取締役就任
2009年6月同社取締役副社長就任
株式会社ジェイテクト社外監査役就任
2013年6月同社代表取締役会長就任(現)
2015年3月当社社外取締役就任(現)
[重要な兼職の状況]
中部経済同友会代表幹事
第81期
(2015年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
0
常勤監査役伊藤 宏1957年
10月8日

1980年4月当社入社
2011年1月Yamaha Motor Manufacturing
Corporation of America
取締役社長就任
2015年1月当社企画・財務本部経営企画部
企画担当
2015年3月当社監査役就任(現)
第84期
(2018年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
1,606
常勤監査役廣永 賢二1958年
8月5日

1982年4月当社入社
2010年2月当社人事総務統括部人事部長
2014年9月当社監査役室企画担当
2015年3月当社監査役就任(現)
第84期
(2018年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
3,264
監査役遠藤 功1956年
5月8日

1979年4月三菱電機株式会社入社
1988年10月ボストン・コンサルティング・グループ入社
1992年10月アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア株式会社)入社
1997年9月日本ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン株式会社(現プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー株式会社)パートナー兼取締役就任
2000年5月株式会社ローランド・ベルガー日本法人代表取締役社長就任
2006年4月同社日本法人会長就任(現)
2006年4月早稲田大学大学院商学研究科教授
(現)
2011年5月株式会社良品計画社外取締役就任(現)
2013年3月当社社外監査役就任(現)
2014年6月

2014年6月
損保ジャパン日本興亜ホールディングス株式会社社外取締役就任(現)
日新製鋼株式会社社外取締役就任
(現)
第82期
(2016年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
0


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役谷津 朋美1960年
5月30日

1983年4月東京エレクトロン株式会社入社
1986年10月サンワ・等松青木監査法人(現 有限
責任監査法人トーマツ)入所
1990年9月公認会計士登録
2001年11月弁護士登録
新東京法律事務所(現 ビンガム・
坂井・三村・相澤法律事務所
(外国法共同事業))入所
2007年4月同所パートナー(現)
2009年6月カルビー株式会社社外監査役就任
(現)
2010年6月大幸薬品株式会社社外監査役就任
2012年3月コクヨ株式会社社外監査役就任(現)
2015年3月当社社外監査役就任(現)
第84期
(2018年
12月期)
定時株主総会
終結の時まで
0
253,920

(注)1 取締役 安達保、中田卓也及び新美篤志は、社外取締役です。
2 監査役 遠藤功及び谷津朋美は、社外監査役です。
3 取締役の任期は、選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までです。
4 監査役の任期は、選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までです。
5 当社は、執行役員制度を導入しており、取締役のうち8名が執行役員を兼務しています。
6 MCはモーターサイクル、SySはシステムサプライヤー、PFはプラットフォーム、AMはオートモーティブ、WVはウォータービークル、CSはカスタマーサービス、CVはコミュータービークル、NVはニューベンチャー、BDはボディ、IMはインテリジェントマシーナリー、MEはマリンエンジンの略です。
7 当社は、法令に定める監査役の員数が欠けることになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監
査役1名を選任しています。補欠監査役の略歴は次のとおりです。
氏名生年月日略歴所有株式数
(株)
佐竹 正幸1948年5月16日
1971年4月監査法人中央会計事務所入所
1977年9月公認会計士登録
1985年4月同法人代表社員就任
2007年4月内閣府公益認定等委員会委員(常勤)、委員長代理
2010年4月佐竹公認会計士事務所所長(現)
2012年4月東北大学会計大学院教授
2012年6月ピー・シー・エー株式会社社外監査役就任(現)
2013年4月千葉商科大学会計大学院客員教授(現)
2013年6月前澤化成工業株式会社社外監査役就任(現)
0

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02168] S1004DPT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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