大豊工業株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)

当社企業集団は、トライボロジー(摩擦/摩耗/潤滑技術)をコア技術として、自動車メーカのニーズはもとより、環境、社会の動向を捉え、解決すべき課題を明確にしながら、自動車用各種すべり軸受や各種機能部品の研究開発を行っており、“動きを支える”機能部品の創造に努めております。
当連結会計年度の研究開発活動は、次世代軸受に向けた新技術・新材料の研究とその応用製品開発、ならびに高付加価値のコアコンポーネントの開発を重点に実施いたしました。
セグメントの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。

自動車部品関連事業
1)軸受製品
高性能エンジンに対応したエンジン用軸受、ブシュ、コンプレッサ用特殊軸受、各種軸受などを継続し開発してきました。特に、燃費低減のための摩擦低減を実現すべく様々な取組みを実施しております。
エンジン用軸受では、近年の環境対応型エンジンであるハイブリッドや、アイドリングストップのエンジンに当社の樹脂コーティング軸受が採用され、頻繁な起動停止に対応し、低燃費化に貢献しております。樹脂コーティングは、自動車エンジン用軸受として2001年に世界で初めて量産採用され、生産量を着実に伸ばしていく中、次世代樹脂コーティングの開発も進めております。また、エンジンのスラスト力による摩擦損失が大きいことに着目し、低摩擦効果が得られる樹脂コーティング付きクランクワッシャーを開発・量産化したことや、油量を制御する溝形状も新たに開発し、更なる低燃費への貢献を進めております。これらの技術が認められ、国内外の自動車メーカへの納入も拡大し、グローバル展開を積極的に推進しております。
2012年7月に中国で最大のアルミ軸受素材メーカ「常州恒業軸瓦材料有限公司」を完全子会社化しました。「常州恒業軸瓦材料有限公司」では安価で高品質な軸受素材を中国で生産し、素材工程から加工工程までの一貫生産を海外で実現し、グローバル競争力を強化していきます。
製法については、従来工程数の40%削減を達成した「RRライン」を、2012年度国内拠点、その後海外拠点に展開し、コスト競争力を強化していきます。この低コスト製法は、トヨタ自動車株式会社殿より2012年度技術開発賞の表彰を受けております。
ブシュでは、高性能新アルミ軸受材料、高性能新カーボン軸受材料の開発を進めております。
カーエアコン用コンプレッサ向けの特殊軸受では、高性能、軽量新シュー・低コスト新斜板を開発・量産化し、競争力を強化しております。

2)システム製品他
商用車向けの精密制御かつ大流量を確保した電子制御式EGRバルブは、現在では国内「ポスト新長期排出ガス規制」、および、米国排出ガス規制「US13」に対応した第2世代EGRバルブも開発し量産化しております。この製品は、日野自動車株式会社殿より技術開発賞を3回受賞しております。
また、2006年に量産化したバキュームポンプは、近年の低燃費エンジンでニーズが増えてきました。高信頼性に加え、低コスト設計と部品共通化による良品廉価なバキュームポンプの開発により採用を拡大しております。本製品はトヨタ自動車株式会社殿より2013年度TNGA推進優秀賞を受賞いたしました。2015年3月にはタイの新工場での生産を開始しており、グローバル競争力を強化していきます。
ターボチャージャの構成部品である軸受・シール・ハウジングは原価低減を進め、ウエイストゲートバルブは構成部品削減の新設計で生産開始しております。
また、トライボロジーを基盤に軸受から潤滑システムへ技術領域を拡大していきます。解析と評価技術を生かし、最適な潤滑システムを提案し、さらなる燃費改善への貢献に取り組んでおります。

3)ダイカスト製品
ダイカスト製品では、CAE(流動解析)解析を用い冷却・湯流れを最適化し、薄肉鋳造および鋳造精度を実現し、高精度で、低コストな製品を提供し、顧客のニーズにこたえております。
また、新技術として大幅な低コストにつながる回転鋳抜き製法を開発しました。従来、重力鋳造でしか対応出来なかった曲率形状をダイカスト製法で生産可能とし、量産開始しており、2014年にはトヨタ自動車株式会社殿よりプロジェクト表彰も受賞しました。

4)ガスケット製品
エンジン用メタルヘッドガスケットについては、連結子会社の日本ガスケット(株)によるCAE、ノウハウを活かした開発により、顧客と綿密な連携のもと、高機能化、低コスト化、機能付加を推進しております。

自動車製造用設備関連事業
当社連結子会社の大豊精機(株)において、自動車製造用設備についての試験研究および開発を進めております。
計測システム、新素材、新工法開発などに取り組んでおり「電動サーボプレスモジュール」にて、トヨタ自動車株式会社殿より2014年度技術開発賞の表彰を受けております。

当社企業集団の研究開発費の総額は、3,209百万円であり、自動車部品関連事業の研究開発費の金額は2,999百万円、自動車製造用設備関連事業の研究開発費の金額は209百万円となっております。